シェアサイクル「ダイチャリ」を「the market Place和光」に導入

～店舗集客効果と地域貢献を目的に展開～／シナネンモビリティPLUS株式会社

移動を楽しく、快適にするシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティPLUS株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三橋 美和、以下 モビリティPLUS）は、埼玉県を中心にスーパーマーケット事業を手掛ける株式会社ヤオコー（本社：埼玉県川越市、代表取締役社長：川野 澄人、以下 ヤオコー）が、2021年10月14日にオープンした「the market Place 和光」へ、当社が運営する「ダイチャリ」を導入したことをお知らせします。





概要


一都三県及び大阪府を中心にシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するモビリティPLUSは、自転車の貸し出し・返却拠点であるステーションを約2,000か所、電動アシスト自転車を約8,200台展開する日本最大級のシェアサイクル事業者です。これまで大手コンビニエンスストア3社や各種商業施設、鉄道会社、マンション等の不動産物件、コインパーキングと業務提携し、ラストワンマイルの移動手段としてシェアサイクルサービスを提供することで、自転車利用による展開エリアでの回遊性向上や放置自転車対策など、地域の課題解決に貢献してきました。そして今回、シェアサイクルユーザーの利便性を高めていくために、今年10月14日開業の「the market Place 和光」に「ダイチャリ」のステーションを設置することとなりました。
「the market Place」は豊かで楽しい食生活提案型スーパーマーケットのヤオコーと、さまざまなテナントが協力して商品やサービスを提供するショッピングセンターです。和光市及び周辺エリアで展開されているシェアサイクルのステーションを設置することで来館者は気軽に「the market Place 和光」にアクセスできるとともに、例えば「来館の際は徒歩、買い物をして荷物が増えたので帰りはシェアサイクルを使う」といったように柔軟に買い物＆移動体験の選択肢を選ぶことができるようになります。また、店舗周辺の方に新たな移動手段を提供することによる地域貢献効果も期待されます。

モビリティPLUSでは、今後もヤオコーへのダイチャリ導入を進めると同時に、シェアサイクルユーザーの利便性を高めていくために、様々な企業と連携し、ステーションを積極的に展開してまいります。


ステーションイメージと周辺ステーションマップ






「ダイチャリ」の利用について


「ダイチャリ」の利用について 「ダイチャリ」の利用にあたっては、アプリのダウンロードが必要です。アプリダウンロード後、スマートフォンやタブレットなどを利用して、ステーションの検索や、自転車の利用予約から決済まで、一連の手続きが簡単に行うことができます。
70円/15分毎、上限1,000円（12時間まで。以降は70円/15分毎が追加されます。）
※ご利用車体/エリアによって料金が変更となる可能性がございます。ご利用前にご確認ください。
※利用方法についてはアプリ又はダイチャリHPをご覧ください。（https://daichari.hellocycling.jp/）




シェアサイクルサービス「ダイチャリ」について




「ダイチャリ」は、スマホアプリでいつでも、どこでも気軽に使え移動を楽しく、快適にするシェアサイクルサービスです。
特徴１.　15分70円なので使いたい時間だけコストパフォーマンスよく利用できます。
特徴２.　ステーションがある場所ならどこでも貸し出し・返却可能*なので、移動の選択肢が増えます。
特徴３.　26インチの電動アシスト自転車なので街中も観光地もスイスイ移動できます。



株式会社ヤオコーについて： https://www.yaoko-net.com/

株式会社ヤオコーは埼玉県を中心に千葉県、群馬県、茨城県、東京都、栃木県、神奈川県の1都6県に広く店舗を展開し、食料品を中心としたスーパーマーケット事業を行っています。地域のお客さまの毎日の食生活を豊かにするために、「味」と「鮮度」の追求、「メニューに合わせた品揃え」の追求、「安さの実現」に努めています。


シナネンモビリティPLUS株式会社について：https://www.sinanen-mplus.com/

シナネンホールディングス株式会社100％子会社として、シェアサイクルプラットフォーム「HELLO CYCLING」を活用したシェアサイクル「ダイチャリ」を運営しています。「ダイチャリ」は、一都三県（東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県）及び大阪府を中心に展開しており、駅やコンビニエンスストア、公共施設、商業施設など、ステーションがあればどこでも貸し出し・返却可能です*。通勤・通学や普段のお買い物、日常のちょっとした移動など様々なシーンで気軽に自転車をレンタルすることができ、2020年4月の緊急事態宣言以降は3密を回避する移動手段としても注目を集めています。2021年9月末時点で約2,000ステーション、自転車約8,200台を運営しています。

*各ステーションに駐輪できる台数にはそれぞれ上限があります。

このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000053091.html