１、世界的なロボットトレードショーが魅せる最新テクノロジー
国際ロボット展は日本ロボット工業会と日刊工業新聞社が共同で２年に１度開催し、今年で２１回目を迎える。これまでも世界最先端のロボット大国である日本で開かれるトレードショーとして数多くのロボットや関連テクノロジーが披露され、ロボット関係者の交流の場となってきた。今回はロボットの活用ニーズが従来以上に高まっている環境下の中で、前回の２０１３年を大きく上回る４４６社・団体、１８８２小間（前回３３４社・団体、１２６６小間）が集う。このうち海外勢は１５か国から５７社１５９小間の規模。工場などで活躍する産業用ロボットのメーカー各社による新ユーザーの獲得を目指した新提案、利用が徐々に進む“人と協調するロボット”やそれらを動かすための制御技術、最新の介護・福祉ロボット、災害時の活躍を目指して開発されたロボットなどが一堂に披露される。シンポジウムではロボットメーカーやロボットベンチャー関係者、研究者などが現在のロボット産業の置かれた状況や将来への取り組みを発信する。
２０１５国際ロボット展の会場内
【協調ロボットの進化】
人と同じ空間で稼働できる“協調ロボット”は、今回もっとも注目されるテーマの一つ。これまで、主に工場内などで産業用ロボットは安全柵の内部など限られた空間で使用するのが一般的。このためロボットの活用先は、自動車車体ボディーの溶接や半導体ウエハーの搬送など特定の工程が大半だった。一方、今注目を集めるのは安全柵を必要としないロボットだ。障害物と接触すると自動停止するなど、付近で働く人に危害を与えない仕様になっている。安全柵が不要なため、既存のライン構成を大きく変えずに導入できる点もメリットだ。メーカー各社は相次ぎ協調ロボットを投入し、組み立てなどロボットが入り込めていなかった用途の開拓を図っている。こうした流れの要因はさまざまだ。
ロボットメーカー側からみれば、既存用途におけるロボットの導入率は高く、国内では事業拡大の余地が限定的。メーカー各社が国内向けの販売増を目指す上で、新領域の開拓は不可欠となる。
また、ユーザー側では従業員の高齢化や就職環境の変化などによる人手不足が課題だ。ロボットのメーンユーザーである自動車、電気電子産業でも組み立て工程はまだまだ手作業が中心。人手不足はさらに進むと予想されるため、組み立ての自動化に意欲をみせる企業も増えている。例えば家電製品の組み立て工程。コネクターなどロボットが苦手とする軟らかいワークが多いため、自動化はまだ普及していない。人とロボットの共同作業が実現すれば、ロボットの苦手領域を人が補うことも可能だ。
今年に入り国内大手産業ロボットメーカーは重量搬送に対応した協調ロボットなど、次代を担う戦略製品を次々と発表。欧州勢も同様のコンセプトを打ち出すなど、新市場をめぐる開発競争は激しさを増している。
日刊工業新聞社 企画部
(オンライン編集チーム)
