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株式相場/大幅続落 (2018/5/24 金融)

業種別株価指数(33業種)は、鉱業、石油・石炭製品、海運業の下げが目立ち、上昇は空運業とサービス業の2業種のみだった。

「石炭、重油、パルプの価格は上がっていく」と不安そうなのは、日本製紙取締役の藤森博史さん。

製紙6社の通期見通し、海外拡大 家庭用品販売増で増収 (2018/5/17 素材・ヘルスケア・環境)

ただ原油、石炭、パルプ、薬品など原燃料価格の上昇が水を差す。

エンジ専業3社の今3月期、LNGプラントに商機 (2018/5/16 機械・航空機1)

燃料を石炭から天然ガスに切り替えている中国がLNGの輸入を増やすことで、米国などでプラント建設が加速する可能性がある。

宇部興産の前3月期、当期最高益 化学が建材不振補う (2018/5/11 素材・ヘルスケア・環境)

建材部門の営業利益は同24・1%減の123億円で、原燃料に用いる石炭価格高騰が利益を圧迫した。

造船・重機5社の前3月期、量産系事業が下支え (2018/5/10 機械・ロボット・航空機1)

ガスタービンはアジアでの液化天然ガス(LNG)需要の拡大などで回復する公算は大きいが、石炭火力向けのボイラや蒸気タービンは向かい風が強い。

またイランの金などの貴金属、黒鉛・石炭、アルミニウムや鉄鋼などの金属の貿易や、イラン自動車業界、じゅうたんやキャビアなど高級品への制裁も8月6日に再開される。

三菱重工、「MRJ」抜本改革 新中計策定 (2018/5/9 機械・航空機1)

三菱日立パワーシステムズ(MHPS)を中心とする火力発電事業はガス、石炭ともに20年度までは豊富な手持ち工事を抱えるが、足元の受注低迷で21年度には約3割縮小する見通し。

大手商社6社の前3月期、全社が当期増益 資源高で金属好調 (2018/5/9 建設・エネルギー・生活1)

丸紅は市況上昇を受けた石炭事業が増益に貢献し、生活産業、素材、輸送機も好調だった。

株式相場/3日ぶり反発 (2018/5/9 金融)

業種別株価指数(33業種)は、水産・農林業、電気・ガス業、医薬品の上昇が目立った一方、鉱業、石油・石炭製品、パルプ・紙などは下落した。

株式相場/小幅続落 (2018/5/8 金融)

電気・ガス業、石油・石炭製品、鉄鋼などが上昇。

双日の前3月期、増収増益 (2018/5/2 建設・エネルギー・生活)

欧州化学品商社の新規取得や、石炭・金属の増収が売り上げや営業利益に貢献した。

世界的に風当たりが強まる石炭火力発電については言及していない。

環境や社会などを重視する観点から、気候変動への影響が大きいとされる石炭火力発電などのプロジェクトには新規の投融資を行わないことも検討しているという。

株式相場/反発 (2018/4/27 金融)

石油・石炭製品、鉄鋼などが下落。

中部電、武豊火力5号機着工 (2018/4/27 建設・エネルギー・生活2)

石炭と木質バイオマスを燃料とし、熱効率は46%で石炭火力としては高効率。

株式相場/小反落 (2018/4/26 金融)

業種別株価指数(33業種)は、機械、鉱業、石油・石炭製品の下落が目立った。

日立建機、鉱山機械の保守用トラック開発 油脂類大量運搬 (2018/4/26 機械・ロボット・航空機2)

子会社の日立建機アフリカと日立建機(モザンビーク)が連携して開発し、モザンビークのテテ州の石炭鉱山に納入した。

発電時に二酸化炭素(CO2)を多く発生する石炭や石油火力発電の比率が下がり、国全体の排出量が抑えられた。

人口減もあり、少しずつ減ってはいるが、石炭火力の新増設計画が多数あり、30年度目標達成も予断を許さない。

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