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ゼネコン大手4社の2014年4―9月期連結決算が11日までに出そろい、全社が増収で大林組と清水建設の2社は全利益項目が増益だった。

不動産5社の2015年3月期見通しは全社が増収を見込む。

空調設備工事大手6社の2014年4―9月期連結決算が11日出そろい、全社が15年3月期連結業績予想を据え置いた。

全社でASEANからの調達はまだ1―2%にすぎない。

15年3月期見通しは全社が当期純利益の従来予想を据え置いた。

事業売却分の売上高が来期以降約600億円減少するため、17年3月期時点では全社売上高4850億円(15年3月期予想比5・8%減)、営業利益200億円(同60・0%...

資源市況は下期も回復が見込みにくい中、各社は非資源分野を中心に順調に推移すると見て、15年3月期業績見通しは全社が当期純利益の従来予想を据え置いた。

医薬品卸大手4社の2014年4―9月期連結決算が6日出そろい、全社が減収減益となった。15年3月期予想は期初に全社が増収としていたが、スズケンを除く3社が下方修正し減収を見込む。

キユーピーでは営業や生産と連携し全社的に取り組めるよう13年にロジスティクス本部を設置。

全社の生産技術の交流会「CO2削減対策会議」で紹介しており、蒸気レスは他部門でも広がる可能性がある。

一方、鋳物事業は全社売上高71億5000万円(13年12月期)中の10億円で、顧客数も約200社と限定的だった。

そうした中でも北米での販売増や全社的な原価改善活動で利益を確保。

ただ、15年3月期連結業績予想は国内石油化学生産設備の構造改革や円安効果により、全社が増収営業増益とした。

コロナは企業体質の強化と競争力の創出により経営目標の達成を図るため、目下、全社をあげて精力的にTQMを推進している。

売上比率は(全社売上高のうち約5%と)まだ低いが伸びは想定通りで、今後も右肩上がりになる。

一方、「客船を除けば各事業戦略は順調」と強調、17年度目標の全社の事業規模5兆円に対し、自力で4兆5000億円規模まで伸ばせる見通しを示した。

14年4―9月期の業績は全社が増収だったが、営業増益は2社にとどまった。

鉄鋼大手3社の業績回復が進んでいる。2014年4―9月期の連結経常利益の合計は前年同期比8・0%増の3143億円。消費増税後の反動減があったものの、公共土木や造船向けなど内需は総じて堅調。

全社プロジェクトを指揮してきた手腕に期待がかかる。

同社知的財産権本部の狩野潔国際標準化推進室長は「社会課題の解決を全社で目指している」と“ワン・ヒタチ”を強調する。

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