記事検索結果

富士ソフトなど、「仮想学習塾」を実証（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信２）

実証結果を基に、富士ソフトは新しいオンライン学習サービスを開発し、「ファムスクール(仮称)」として2022年4月からの提供を目指す。

FOMC、14―15日開催利上げ回数に焦点（2021/12/14 金融）

年2回の見通しから上振れないし下振れした場合、株式市場への影響は避けられそうにない。16日以降、日銀および欧州中央銀行(ECB)も2022年を見据えた金融政策の方向性を示す重要日程を迎...

アイ・エス・ビー、安全確保へBCP刷新防災リュック100個導入（2021/12/14 東日本）

この一環で2022年1月に防災用リュックを100個導入する。... 同社は19年の台風15号で3日間停電したほか、船が流され岸壁に被害があったため、防災対策を検討していた。

ノバコローナ、競技用自転車のフレームを自社開発国際ブランド化目指す（2021/12/14 東日本）

2022年2月をめどに軽量かつ高剛性のカーボントラックフレームを市場投入する。... 20年の夏に開発に着手し、競輪選手に試走をしてもらいフィードバックを受け改良を重ねた。 ... ...

伊藤ハム、家庭用ハムなど230品値上げ（2021/12/14 建設・生活・環境・エネルギー１）

2022年3月1日納品分から実施。... また、日清食品チルド、日清食品冷凍も22年3月1日納品分から商品を値上げする。

双葉電子、小型カラー有機ELディスプレー2種開発 5割高輝度化（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信２）

1・1インチの「ELF1102AA」、1・3インチの「ELF1311AA」があり、2022年1月上旬の量産開始を見込む。 ... 車載用有機ELと同じ素子材料を使用すること...

「箱根駅伝」でタッグ飯能信金、駿河台大とスポンサー契約（2021/12/14 東日本）

飯能信用金庫(埼玉県飯能市、松下寿夫理事長)は2022年1月の「箱根駅伝」の本戦に初出場する駿河台大学(飯能市)とスポンサー契約を結んだ。... 飯能信金と駿河台大は0...

NTT、米クラーク郡と公園管理で協業（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信１）

2022年春の本格運用を見込む。 NTTは18年にネバダ州やラスベガス市とスマートシティー(次世代環境都市)の推進で合意していた。

ドコモ、法人向け5G「スタンドアローン」開始（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信１）

また、消費者向けへのSA提供は2022年夏を目指す。

米HQSと英CQ、量子コンピューティングで新会社月内にセキュリティー製品（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信２）

2022年後半には、医薬品、材料科学、特殊化学品、農薬などの複雑な化学計算に対応できる量子計算ソフトウエアパッケージを投入する。

メルカリ、キャリア再開支援参加者に有給就業体験（2021/12/14 電機・電子部品・情報・通信２）

書類選考と面接を通じ、2022年2月以降に8人を受け入れる計画。

ロボが自動で実験島津、クロマトグラフなど活用検証（2021/12/14 機械・ロボット・航空機１）

2022年5月をめどに効果を検証する。

日立造、淡路島に水門設置へ出航完成品海路輸送で工期短縮（2021/12/14 機械・ロボット・航空機１）

2022年3月25日の施工完了を目指す。

やまと興業、インドネシア工場移転 2輪・4輪ケーブル増産（2021/12/14 自動車）

【浜松】やまと興業(浜松市浜北区、小杉知弘社長)は、ジャバベカ工業団地(西ジャワ州ブカシ市)内でインドネシア工場を2022年7月に移転する。

NY金、小動き FOMC結果待ち（2021/12/14 商品市況）

日本時間13日10時45分時点、中心限月2022年2月きりは1オンス=1787・30ドル近辺で推移し、前週末10日のニューヨーク市場の清算値(1784・80ドル)を若干上回る水...

DOWAHD、インドネシアで廃棄物処理 2拠点で再資源化拡充（2021/12/14 素材・医療・ヘルスケア２）

DOWAホールディングス(HD)は、インドネシア東ジャワ州に有害廃棄物の埋立処分を含む総合的廃棄物処理拠点を新設、2022年下期にも稼働する。

センシンロボなど、AIでドローン点検効率化（2021/12/14 機械・ロボット・航空機２）

2022年4月以降に発売を目指す。

アフィット、PEEK専用3Dプリンター投入 500℃まで加熱できるホットエンド（2021/12/14 機械・ロボット・航空機２）

【立川】アフィット(東京都日野市、海江田省三社長)は、スーパーエンジニアリングプラスチックのポリエーテルエーテルケトン(PEEK)専用の3Dプリンタ...

経産省、原油高騰で緩和措置基準額超えたら原資支給（2021/12/11 総合２）

2022年3月末までの時限的措置。

愛知銀と中京銀、経営統合に合意 22年に持ち株会社、24年合併へ（2021/12/11 総合２）

2022年10月3日に共同で持ち株会社を設立して両行が傘下に入り、24年の合併を目指す。

カレンダーから探す

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

企業リリース Powered by PR TIMES

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

日刊工業新聞電子版について

日刊工業新聞社について

日刊工業新聞社ソリューションガイド

マイクリップ機能は会員限定サービスです。