電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

1,385件中、35ページ目 681〜700件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.006秒)

北海道地震、直接被害120億円に (2018/10/5 総合3)

宿泊施設のキャンセルは114万9000件、140億2700万円の影響があったとしている。

小田急、箱根・強羅にリノベホテル 来夏開業 (2018/10/4 建設・エネルギー・生活2)

小田急電鉄は2019年8月、神奈川県箱根・強羅地区に、企業の保養所・研修所をリノベーションした宿泊施設「(仮称)小田急強羅ホテル」を開業する。

訪日観光客が訪れる主要観光エリアの宿泊施設や商業施設などに、クレジットカードの決済やIC対応を促してキャッシュレス化を推進する。

クラボウ、倉敷に1000人収容の宴会場 学会・国際会議用に (2018/10/2 素材・ヘルスケア・環境)

新しい宴会場は、同社の紡績工場跡地を活用した複合文化施設内に建設。... 訪日外国人客(インバウンド)や国際会議の需要を見据え、宿泊施設の客室も順次改装する。 クラボ...

JR東、品川開発プロの計画手続き着手 来年度着工 (2018/9/26 建設・エネルギー・生活1)

駅正面のツインタワーを筆頭に、オフィスや商業施設、住居機能を持つ170メートル級の複合ビル4棟を建設し、2024年のまち開きを予定する。... 国際交流拠点の形成を掲げ、国際水準の宿泊施設や居住施設を...

どちらも利用無料で宿泊施設や飲食店、小売店、観光関連団体が対象。

政府は北海道への旅行を促進するため、道内全域を対象にした宿泊料金割引支援策の検討に着手した。... 北海道では15日現在で延べ94万人・泊(宿泊者数に泊数をかけた数)を超える宿泊施設の...

東急、伊豆観光列車を法人提案 展示・商談など貸し切り運行 (2018/9/14 建設・エネルギー・生活1)

伊豆地域のグループ宿泊施設との相乗効果も視野に、鉄道を活用した新たなサービスコンテンツを創出する。

サンタベル、大阪市にホテル新設 上質な和風デザイン (2018/9/14 建設・エネルギー・生活1)

関西でのインバウンド効果に伴い宿泊施設が不足傾向にあるため、ホテル事業をグループの新たな事業の柱に育てる方針だ。

ファイルいい話/宇治森徳 ほうじ茶ティーバッグ (2018/9/13 建設・エネルギー・生活2)

ティーバッグ入りで手軽に本格的なほうじ茶を楽しめるため、外国人観光客が利用する宿泊施設などから引き合いも多い。

三好不動産、宿泊事業に参入 エアビーと提携 (2018/9/11 建設・エネルギー・生活1)

【福岡】三好不動産(福岡市中央区、三好修社長、092・715・1000)は10日、宿泊事業に参入すると発表した。... 既存賃貸物件の簡易宿泊所への転換やホテルの新築などに取り組む。....

東急、渋谷駅の複合施設公開 回遊性高める街づくりへ (2018/9/6 建設・エネルギー・生活1)

東京急行電鉄は5日、旧東横線渋谷駅・線路の跡地に13日開業する複合施設「渋谷ストリーム=写真」と「渋谷ブリッジ」の内覧会を開いた。... 渋谷ブリッジは保育施設や宿泊施設などを収容。両施設を結...

JR東、「品川新駅」公開 大規模な国際交流拠点に (2018/8/30 建設・エネルギー・生活1)

駅正面のツインタワーを筆頭に、オフィスや商業施設、住居機能を持つ170メートル級の複合ビル4棟を建設する。 【先進エネ導入】 国際交流拠点の形成を掲げることから、国...

丹青社、ミライロと提携 ホテルのバリアフリー化推進 (2018/8/29 建設・エネルギー・生活1)

ホテルや宿泊施設のバリアフリー化推進のため共同で調査・研究を実施する。... 将来は宿泊施設以外の公共施設でもユニバーサルデザイン化の提案を目指す。 ... 丹青社は、外国人観光客の...

地上10階建てで、コンベンションホールも備えた地元・天童温泉でもひときわ目立つ宿泊施設だ。

今後、エアビーの民泊仲介サイトに組合加盟の宿泊施設のほか体験プログラムを掲載し、国内外からの観光客増加を目指す。 ... 別府市旅館ホテル組合連合会には、市内111軒の宿泊施設が加盟...

新たに運営する宿泊施設は訪日観光客向けが主体。... 17年に宿泊施設事業に参入。大阪市天王寺区の簡易宿所をはじめ、現在三つの宿泊施設を運営する。

以前より延べ床面積を2倍以上に広げ、宿泊施設もリニューアルした。... 同施設は誰もが気軽にロボットを体験できるのが特徴。... 【自治体も支援】 SI各社も導入支援の施設の立ち上げ...

設置する場所は43の競技場や三つの選手村、報道センター、宿泊施設など。

設備投資だけではなく、周辺地域や旅行会社、宿泊施設、交通機関など他業種と連携した施策が求められるとしている。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン