電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

1,946件中、39ページ目 761〜780件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.006秒)

各大学の強みを生かすための大学間連携・統合で複数の方策を挙げた。... 大学の連携・統合は資源の有効活用や強みを生かす上で重要な手だてとなる。具体的には国立大学の「1法人複数大学」制、私立大学の学部単...

キーワード/さくらツール (2018/6/14 大学・産学連携)

Q 産学共同研究の権利問題は、国立大学法人化の少し後に注目されたのでは? ... A 米国の大学と比べて日本の大学特許は、大企業との共同出願が多いことがわかっ...

18年版科学技術白書、日本の低下要因分析 (2018/6/13 科学技術・大学)

さらに日本は新たな研究領域への挑戦が他国に比べ少なく、大学では運営関連で時間をとられ、研究時間が減少。... 研究費は、国立大学などの運営費交付金は減少してきたが、競争的資金の増額で研究開発費総額は横...

研究・教育・社会貢献で世界トップクラスを目指す大学を、文部科学省が支援する「指定国立大学」制度が本格化した。... 指定国立大学は2017年度からの新制度で6月に東北大学、東京大学、京都大学が、18年...

立命館大、グローバル教養学部開設 (2018/6/7 科学技術・大学)

立命館大とオーストラリア国立大学の二つのキャンパスで学び、4年間で両大学の学位を得るデュアル・ディグリー(学部共同学位)プログラムを教育課程の全面に組み込む国内初の学部。

―大学の現状をどのように分析しますか。 ... 国立大学であっても地域の大学として受け入れられ、支持され、応援してもらわなければならない。... 教員と企業人、学生も入って研究会を作...

北見工業大学は5月29日、小樽商科大学、帯広畜産大学と経営統合の合意を発表した。... 現在の『3国立大学法人3大学』から、2022年度に北海道連合大学機構(仮称)を置いた『1国立大学...

企業や外国機関、他大学など学内外連携が必須だ。... ある中小規模国立大学の学長は「ひどい話だ。... 中小規模の理工系国立大の学部長は「社会の予想外の変化が起こっても対応できるよう、大学は地味な分野...

【札幌】小樽商科大学、帯広畜産大学、北見工業大学の北海道内にある3国立大学は29日、経営統合で合意したと発表した。... 経営統合では新法人の下に3大学を設置する。3大学を結ぶ遠隔講義システムの実施や...

日本最大規模の理工系私立大学の東京理科大学。... これなら大学人の立場との利益相反も防げる。... 私立大学は国立大学や公的研究機関と異なり、自由度が高い。

国からの運営費交付金に悩む国立大学は今どこも、寄付金や民間からの手数料の収入を伸ばすことに力を注いでいる。外部研究費の獲得は大規模研究型大学が優位だが、卒業生や地元企業と関わっての資金獲得は...

深層断面/寄付金集めに走る国立大 (2018/5/28 深層断面)

国からの運営費交付金が減らされる中、国立大学が財務基盤を強化するため、寄付金集めに力を入れる。... 同大は3月に世界トップレベルの研究・教育機関を目指す国の「指定国立大学」制度で指定を受けており、そ...

2017年に指定国立大学に指定された東北大学。... ―将来に向けてどのような大学像を描きますか。 ... 将来は民間企業も誘致し、大型産学連携拠点にしたい」 ―大...

新年度に就任した各大学の学長インタビューから、次の一手を見ていく。 ... 3月には理工系で唯一、世界最高水準の研究・教育・社会貢献を担う「指定国立大学」になった。... ―全学の年...

東京大学は17日、三菱地所、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、三菱UFJ銀行と資産活用の企画・立案で協定を結んだと発表した。国立大学の規制緩和で可能になった不動産の有効活用や、ベンチャー&...

横浜国立大学の玉手亮多研究員と渡辺正義教授らは、破断しても接触させると自然に傷が修復する高分子ゲルを開発した。

名大、国際機関で活躍の人材育成 (2018/5/16 科学技術・大学)

名古屋大学は大学院国際開発研究科に、国際機関で活躍する人材の育成を目指す「グローバルリーダー・キャリアコース」を新設した。... 同様の大学院のコースは、国立大学では広島大学に続いて2カ所目で、中部地...

【横浜】横浜国立大学とタスクフォース(横浜市港北区、山田昌人社長、045・474・4638)は、次世代のビジネスゲーム開発プラットフォームの提供に向け、共同研究プロジェクトを開始した。...

【未来に「ツケ」】 政府の「人生100年時代構想会議」が17年末にまとめた中間報告では、3歳から5歳までの幼児教育では所得にかかわらず一律で認定保育園などを無償化し、住民税の非課税世...

自民党教育再生実行本部の高等教育改革部会(主査・渡海紀三朗元文部科学相)は10日、大学改革の方向性に関する提言案を大筋でまとめた。今後さらなる少子高齢化や人口減少が見込まれる...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン