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東レ科学振興会(東京都中央区、榊原定征会長=東レ相談役最高顧問、03・6262・1655)は、京都大学大学院の岡村均教授、東京大学大学院の小林修教授に「第56回東レ科学技術賞」...

三井住友建など、高強度コンクリを開発 (2016/4/5 建設・エネルギー・生活1)

三井住友建設は4日、東京大学大学院工学系研究科の野口貴文教授と共同で、二酸化炭素(CO2)排出量を削減し、自己収縮を低減した高強度コンクリートを開発したと発表した。

東京大学大学院理学系研究科の大塚孝治教授、清水則孝特任准教授、岩田順敬特任助教は日本原子力研究開発機構などと共同で、ニュートリノの質量の決定に不可欠なデータをスーパーコンピューター「京(けい&...

ヤマト科学(東京都中央区、森川智社長、03・5639・7071)は、独創性などに優れる研究者を対象とする表彰制度「第3回ヤマト科学賞」で、2016年度の受賞者に東京大学大学院情報理工学...

東京大学大学院工学系研究科の鈴木真二教授と土屋武司教授は、リコーとブルーイノベーション(東京都千代田区)と共同で、ステレオカメラで空間を把握して自律飛行する飛行ロボット(ドロー...

東京大学大学院医学系研究科の間野博行教授らは、15―39歳の若年世代(AYA世代)で高頻度に発生するがんの一種「B細胞性急性リンパ性白血病(B―ALL)」の原因となる遺...

千葉大など、太陽の「黒点」周期の一端解明 (2016/3/28 科学技術・大学)

千葉大学大学院理学研究科の堀田英之特任助教や東京大学大学院理学系研究科の横山央明准教授らは、太陽表面において強い磁場で温度が低くなり、黒い斑点に見える「黒点」の数が11年の周期で変動する仕組みの一端を...

地球温暖化への影響が少ない次世代冷媒について「長期的な視野での開発が必要」と指摘するのは、東京大学大学院新領域創成科学研究科教授の飛原英治さん。

新技術開発財団(東京都大田区、桜井正光会長=リコー特別顧問、03・3775・2021)は、産業の発展などに貢献した研究開発者を表彰する市村賞の第48回受賞業績を決めた。... ...

東京大学大学院医学系研究科の高柳広教授らの研究グループは、細菌などの異物から体を守る「免疫」を担当するリンパ球の一種「ガンマデルタT細胞」が、骨折の治癒を促進することを突き止めた。

東京大学大学院理学系研究科の鈴木庸平准教授らは、日本原子力研究開発機構などと共同で地下水に含まれる放射性元素のウランがナノ(ナノは10億分の1)粒子として沈殿することにより、炭酸カルシ...

情報通信研究機構、東京大学大学院情報学環、KDDI研究所は7日、日立製作所や米ユタ大学の協力を得て、Wi―Fiとクラウドを複数のネットワークを介してつなぐ広域仮想網を日米間で実証したと発表した。

東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻の小暮敏博准教授らは、日本原子力研究開発機構と共同で、低濃度の放射性セシウムを強く吸着する鉱物を実験で特定した。... 東京電力福島第一原子力発電所の事故によ...

国土技術政策総合研究所は土木研究所との共催により3月1日9時半から東京都千代田区の九段第3合同庁舎で「河川構造物管理研究セミナー」を開く。東京大学大学院情報学環の石川雄章特任教授が「ICTを活用したイ...

東京大学大学院理学系研究科の井手口拓郎助教や合田圭介教授らは、物質に光を照射し散乱した光を調べることで物質の構成分子の種類を判別できる「ラマン分光法」の新しい手法を開発した。

東大など、CMOSを高速処理−実用化へ新組織 (2016/2/23 電機・電子部品・情報・通信1)

東京大学、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)などは22日、高速の動きを捉えるカメラビジョン技術の実用化を目指すコンソーシアム「WINDS(ウィンズ)ネットワ...

東京大学大学院総合文化研究科の酒井邦嘉教授と米マサチューセッツ工科大学(MIT)言語哲学科のスザンヌ・フリン教授らは18日、多言語の習得に関わるヒトの脳の仕組みについて共同研究を始める...

東京大学大学院薬学系研究科の池谷裕二教授らは、迷路をマウスに繰り返し探索させる実験で、ゴールにたどりつくまでに試行錯誤した経験を実験の初期に多く体験したマウスの方が最短経路を素早く見つけられることを突...

内閣府の総合科学技術・イノベーション会議(CSTI)の第5期科学技術基本計画の策定に携わり、同会議の議員の中でも改革派として知られる橋本和仁東京大学教授が物質・材料研究機構の理事長に就...

青森県警察本部、雪国に強い信号機会議 (2016/2/9 中小企業・地域経済1)

後藤芳一東京大学大学院教授が「LED研究事業の政策目的と期待効果等」と題して講演するほか、関東学院大学材料・表面工学研究所など3研究機関が共同研究成果を発表、共同参画企業の公募も説明する。

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