産業春秋／強い経営

「強いリーダーシップで強い経営を推し進めないと」。日本取締役協会（東京都港区）副会長の冨山和彦さん（経営共創基盤会長）は、新型コロナウイルス感染症の中で企業変革の重要性を痛感している。

コロナ下の企業の目標は“生きのびる”こと。しかし「ビジネスの前提となる環境が変わった。デジタル化の範囲を広げ、会社の形を変えなければダメになる」と強調する。

海外勢に比べ「日本企業はヤバい」というのが冨山さんの評価。コーポレート・ガバナンス・コードに自社をどう適合させるかに悩むだけで、組織的にも「なんちゃって指名委員会が多い。本当はダメな経営者に代わって頂く仕組みなのに」と手厳しい。

苦言の中で唯一、明るい展望を示したのが若い層の変化だ。「日本でもトップの大学の雰囲気が変わってきた。３０年前のスタンフォード大学のように、大企業を目指すより自分でビジネスを生む意欲が見える」と評価する。

コロナによる企業の苦境を「淘汰（とうた）のチャンス」とまで言い切る冨山さん。日本のデジタル化の遅れを挽回するには、経営陣が若返るしかないのか。オールドパワーも発奮して、イノベーションを先導しなければいけないと感じた。