数千のモバイルデバイスを同時にサポート セキュアで快適なインターネット環境を実現

Nomadix社「EG6000」の販売を開始

株式会社理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲 以下、理経）は、Nomadix社（本社：米国、Agoura Hill, California、CEO：Ted Helvey 以下、Nomadix社）のインターネットゲートウェイ新製品「EG6000」の販売を開始することを発表いたします。


【市場背景】
公共施設やイベント会場などでのインターネット環境の整備が一般的になっている昨今、処理能力に優れたゲートウェイの需要が高まりつつあります。ただし、利用者が不特定多数におよぶため、処理能力だけでなく柔軟性とセキュリティ機能の高さも同時に必要になります。

【新製品概要】
Nomadix社「EG6000」は、500デバイス以上の中規模から大規模な環境向けの高性能なインターネットゲートウェイです。利用者は端末の設定を一切変更せずにインターネットに接続ができます。帯域幅の拡大が容易にできる柔軟性と、サイバー攻撃対策などにも対応した高いセキュリティ機能を持ち、管理者にとっても運用が容易なため、業務コストが削減できます。



【特長】
・高速ファイバーインターネットに標準で対応
従来のNomadix社ゲートウェイ製品はRJ-45（※）ポートのみの標準装備でしたが、「EG6000」では新たに二つの光ファイバー用のポートが標準装備し、より最適なパフォーマンスと最小の待ち時間、低消費電力を保証します。また、RJ-45ポートと光ファイバー用のポートを併用しても、本体の機能は低下することなく、安定稼働を実現します。

・安定したパブリックネットワークを提供
最大5.8Gbpsのスループット、500～8000デバイスの同時接続を実現し、中規模から大規模施設向けに高速のインターネット環境を提供します。

・ストレスフリーなネットワーク接続
Nomadix社が開発した特許技術「DAT（動的アドレス変換）」により、端末のネットワーク設定（IPアドレスやプロキシサーバなど）を一切変更することなく、インターネットに接続できます。
※ RJ-45：EthernetやISDNのケーブルを接続するために用いられる、8ピン式のコネクタ形状のこと。

【今後の展開】
既存のビジネスであるホテル向けの販売に加え、より高速で高いセキュリティ環境が求められるコンベンションセンター、イベントスペース、レンタルオフィスなどへ拡販していきます。

【出荷開始日】
2019年9月1日予定

【主要製品販売価格】
オープン価格

【Nomadix社について】
Nomadix社は、ビジター向けのネットワークにおいて、柔軟に高速インターネット・アクセス環境の構築や帯域管理できるゲートウェイやアプライアンスを製造・販売しています。

所在地　　　 ： 30851 Agoura Road, Suite 102, Agoura Hills,CA 91301 USA
CEO　　 　　：Ted Helvey
事業内容　　 ： ゲートウェイ製品などの製造／販売
URL　　 　　： http://www.nomadix.com/


【株式会社理経について】
株式会社理経は1957年設立のIT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーです。
システムソリューション(入試・教務システム、ITインフラ基盤、経営戦略・情報セキュリティソリューション等)、ネットワークソリューション(衛星通信伝送システム、デジタルビデオ伝送システム、通信事業者・民間企業向けネットワークシステム、無線アクセスシステム、防災情報システム等)、電子部品及び機器(高周波部品、高機能工業用接着剤、カーオーディオ・ナビゲーション用テスター、電力系統解析システム、防衛関連機材、防犯システム等)の分野で、世界の最先端技術・先進的な製品を核とした多彩なソリューションを提供しています。

所在地　　　 ： 〒163-0535　東京都新宿区西新宿1-26-2　新宿野村ビル
資本金　　　 ： 34億2,691万円(2019年3月末日現在)
代表者　　　 ： 代表取締役社長　猪坂 哲
事業内容　　 ：・システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品及び機器
URL　　　　： http://www.rikei.co.jp
Twitter　　　：https://twitter.com/rikei_pr
※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
防災情報システム部　技術グループ
TEL：[phone]（ダイヤルイン）
E-mail：[e-mail]
製品ページURL : https://www.rikei.co.jp/product/644

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000025721.html