製造業IoT活用の課題解決手法8選（オリジナルチャート）公開

LOSSØのチャートで分かる現在の課題とIoT導入のヒント

お客様とともに新たな企業価値を創造する“Value Collaborator(TM)”を目指し、DX時代をリードするソリューションを提供する株式会社NTC（本社：東京都豊島区 代表取締役社長：和田 賢太郎）(以下当社)は、2020年5月25日、製造業の現場の無駄“ロス（LOSS）”を限りなくゼロに導く「LOSSØ」は統計解析を用いた製造トラブルの自動検出などIoTを導入したリスク回避とロスゼロに積極的に取り組んでいます。センシングから通知・見える化までの課題を解決しやすくするオリジナルチャートをリリースしましたのでお知らせします。


■オリジナルチャート開発の想い

2019年度の当社調べによりますと、製造業のIoT化については約54%が既にセンサーデータを収集されており、IoTの次のステージである「データ分析」や「通知・見える化」など、IoT技術を駆使して様々な業務改善に取り組まれております。

　　　　　　　　　　　図１：製造業のIoT化進展状況（当社調べ）

しかしながら、先行してIoTを採用している企業においても、「IoT化の進展状況」や「改善したい現場の課題」の組み合わせによりその解決策は様々です。図1に示す通り、46%の企業ではデータ収集に取り組む段階でありながらも、データ収集がうまくいかない、またはデータ加工が不十分であることが明確になっており、IoT化がうまく進まない要因の１つとなっています。

当社の提供する製品トラブル自動検出ソリューションLOSSØは、2018年に提供を開始して以来、多くのお客様に利用して頂いております。製造業における課題解決をしていく中で、お客様の抱える課題とその状況について、体系化に成功しました。そして、他にも多くの方が、同じ悩みを抱えているのではないかと思い、代表される課題と解決手法がわかる「オリジナルチャート」の開発に至りました。

■オリジナルチャート特徴

オリジナルチャートでは、現場の課題と、IoT化を進める上での課題を分類することができます。分類した上で、同様の課題解決事例を紹介し、その事例により、自社の進展状況を明確にしつつ、IoT化の活用と進め方、ゴールまでのステップが見える化できるようになっております。



LOSSØでは、IoT化に欠かせない4つの要素を目的に応じて提供することができます。そのため、数々の製造業における課題を体系化することができ、チャートで分類したIoT化の段階ごとのどの課題に対しても、解決策をご提案することが可能です。

【オリジナルチャート】IoTを活用した課題解決事例 8選ダウンロードはこちらから：
https://www.ntc.co.jp/service/solution/loss0-wp-form

■LOSS0が目指す未来
IoT化の仕組みを用い、課題を解決するには、まずは設備や人の作業状態をデータとして収集する「データ収集」、「データ加工」、そして活用するための「分析」「見える化」が必要になります。

現在、製造業のIoT化は導入期から成長期に入ろうとしています。IoT化がより進んだ際には「見える化」のその先にある「意思決定の自動化」までをLOSSØでは目指しています。データを収集し、分析して見える化することで、製造業の現場における効率化を実施することはできますが、その段階でも人の意思決定は必要になります。LOSSØは来るべき働き手不足による製造業の低迷を防ぐためにも、「人の意思決定」までをIoTが担い、そして統計解析を用いた分析で「最適化」することで、日本の製造業の未来をお客様とともに創っていきます。

【オリジナルチャート】IoTを活用した課題解決事例 8選ダウンロードはこちらから：
https://www.ntc.co.jp/service/solution/loss0-wp-form

株式会社NTC

1960年日本通信協力（略称NTC）として創立、日本情報通信コンサルティングを経て2010年株式会社NTCに社名変更。通信ネットワークシステム開発で培った高度な技術、ノウハウを生かし、ITシステム及びサービスの企画、開発、運営、販売を中心とした事業を展開する。2020年に新たなビジョンとして「人、情報、心、そして価値と価値をつなぐ価値共創ネットワーク（VCN）を構築し、お客様とともに新たな企業価値を創造する“Value Collaborator™”を目指し、創造的破壊の先にある“未来”を共に創り出します」を打ち出し、ERPやIoT、ビッグデータ活用など多様なシステムインテグレーション事業やサービス事業を手掛けている。本年9月に設立60周年を迎える。
グループ社員数806名（2020年4月現在）。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000044562.html