プログラミング不要で「センサーを利用したIoT開発」を即実行 『Sensing Kit』2021年3月18日から新登場

株式会社obniz（本社：東京都豊島区／代表取締役：佐藤雄紀｜以下、obniz）は2021年3月18日に、『obniz BLE/Wi-Fiゲートウェイ』および温湿度や人感センサーなど4種類のセンサーをセットにした、『Sensing Kit』（センシングキット）を公式ストアで新発売しました。専用のアプリケーションを利用するため、プログラミングは不要で、「センサーを利用したIoT開発」にすぐ着手できます。


需要の高いIoTセンサーをセットに


　『Sensing Kit』には、室内の温度・湿度の検知、人やモノの存在や状態、ドアの開閉の計測など特に需要の高い4種のIoTセンサーを選びました。また、センサーからの情報を収集・管理する『obniz BLE/Wi-Fiゲートウェイ』もセットになっています。
　『Sensing Kit』専用のアプリケーションからゲートウェイを操作し、リアルタイムでデータをスキャンして、画面上で確認することができます。
　このキットにより、センサーを用いるIoT開発はもちろん、企業の新たなIoTサービスの開発検討や試験利用も迅速に行えます。





『Sensing Kit』 製品概要


◆主な特長
・IoT開発で求められる、面倒なプログラミング開発が不要
・遠隔から、温度・湿度や人やモノの状況、ドアの開閉などを把握するIoT開発を迅速にスタート
・BLE（Bluetooth Low Energy）センサーの評価ができる
・obnizのBLEビーコン検出能力の確認ができる
・センサーを用いたIoT開発プロジェクトの実証実験にも活用できる


◆セット内容
・『obniz BLE/Wi-Fi ゲートウェイ』1台 （『obniz Cloud』　利用ライセンス付）
・温度・湿度センサー　〔iBS01T〕 1台
・磁気センサー　〔iBS01H〕 1台
・人体検知センサー　〔iBS02PIR2〕 1台
・近接検知センサー　〔iBS02IR2〕 1台
・スタートガイド

（設置イメージ）
コンパクトで清潔感のある『obniz BLE/Wi-Fiゲートウェイ』


◆価格
49,500円（税込）

◆取扱店舗
obniz公式ストア
https://obniz.myshopify.com/products/sensing-kit

＊ご利用の際には『obniz Cloud』へのアカウント登録が必要です。Wi-Fi環境やPC、タブレットなどネットワークにつながる端末を別途ご用意ください。


『obniz BLE/Wi-Fiゲートウェイ』
『obniz BLE / Wi-Fiゲートウェイ』は、エンコアードジャパン株式会社が開発した『コネクトハブ』※1をobniz独自のIoTテクノロジー『obniz』を活かしてカスタマイズしたGW機器です。
　電源とWi-Fi環境があればコンセントに挿すだけでセットアップができるコンパクト型で、一般的なGWと比べて、1台あたりの価格は約2分の1に抑えながらも、高い機能性を持ち合わせています。
　清潔感のあるカラーと小さなサイズで、どんな空間でも邪魔にならずに利用しやすいゲートウェイです。

※1：ソフトバンク株式会社の子会社であるエンコアードジャパン株式会社が開発した世界最小クラスのWi-Fiゲートウェイ


＜主な機能＞
・BLE通信ができるあらゆるIoT機器に対応
・セットアップの工数が少なくスピーディ
・IoT機器(センサーやビーコン)の一元管理を低コストで実現
・保守点検やプログラムの変更、対象機器の台数増減などの遠隔管理と操作をサポート



＜製品※2／サービス情報＞
・サイズ：50mm×35mm×13mm（プラグ部除く）
・主な素材：難燃性ポリカーボネート
・電源：AC100V 50/60Hz
・Bluetooth：Bluetooth 4.2
・Wi-fi：IEEE 802.11b/g/n (2.4 GHzのみ)
・動作環境：温度:0℃～40℃／湿度:10%～90%
・消費電流：最大0.1A

※2：『コネクトハブ』の仕様
・専用の『obniz Cloud』サービスを付帯


　『obniz BLE/Wi-Fiゲートウェイ』は、1台あたりの価格、保守・管理のしやすさ、機能拡張性、目的や施設変更への対応力によって、さまざまな企業のIoT化推進に役立てられています。
　ご利用用途や台数に合わせた最適なプランと導入サポートを行っていますので、obniz公式サイトにてお気軽にお問合せください。


＜このプレスリリースのPDF＞
https://prtimes.jp/a/?f=d40376-20210413-6277.pdf

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000040376.html