IP67完全防水、全天候対応型、屋外設置を可能にした、新「ATOM Cam 2(アトムカムツー)」

低価格帯を維持しつつ、多機能・高性能をさらに強化。 スマートホームカメラATOM Camに第2世代機登場。



IoT製品を開発・製造販売するアトムテック株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：青山 純）は、普及が進行するスマートホームカメラ「ATOM Cam」において、新たにIP67完全防水仕様で設計した第2世代機「ATOM Cam 2」（アトムカム ツー）を開発し、D2C自社販売サイト「ATOMストア」およびAmazonにて5月18日から販売を開始します。価格は2,980円（税込）。発売記念キャンペーンとして、初期ロットのうち半導体価格急騰前に調達できた1万台分を2,500円（税込）で販売します。


ATOM Camは、スマートフォンとWi-Fi環境（2.4GHz）があれば、設置場所の映像をどこからでもリアルタイムに見ることができるエッジAI搭載のネットワークカメラです。専用アプリで簡単に設定・操作ができ、留守中のペットや別部屋の赤ちゃん、離れて暮らす高齢者への見守り、戸建て・マンションの防犯監視とさまざまな目的・場所で利用が広がっています。


キュービックでコンパクトな筐体に、1080PフルHD、カラーナイトビジョン（高感度CMOSセンサー）、動体検知をはじめ、高品質で豊かなスマートホームライフに繋がる機能を数多く搭載しながら、初代ATOM Camでは税込2,500円（送料別）という最廉クラスの価格を実現し、多数の支持を獲得。昨年5月の正式発売から約1年後となる4月30日時点で47,000台を超す累計販売台数に達しているIoTプラットフォームです。

第2世代機ATOM Cam 2では、ユーザーからの改良希望項目で最も多く寄せられていた防水仕様の新設計でハードウエアを開発。初代ATOM Cam筐体デザインの基本コンセプトを継承の上、精密設計により防塵・防水性能の国際規格IPコードにおいてIP67完全防塵・完全防水を取得しており、風雨にさらされる場所にも設置が可能。水槽の中など常時水没した環境でない限り本機に支障はなく、正常に動作し鮮明に撮影できます。
　

本機はIP67の耐候性により、従来の屋内利用に加えて、住居まわりの防犯、異常監視、庭先や外まわりでのペットの見守り、花壇・菜園・農園・農場の保全・監視など思いのままに、屋外での利用環境を大きく拡大します。1年間の保証期間は従来の通り。


■ATOM Cam 2の新機能と特長、製品概要
●防水および防塵（新仕様）

「完全な防塵機能」と規定するIP規格で最高となる第6等級の防塵保護構造と、「規程の圧力、時間（水深1m、30分）で水中に没しても水が浸入しない」と規定する同コードで最高（常時水没環境利用可能の第8等級を除く）となる第7等級の防水保護構造の認定を取得。屋内・屋外を問わず、設置したい場所に自在に本機を設置できます。（2.4GHz帯Wi-Fi、電源必須）

●環境フリー、場所フリーの設置を可能にする取り付けスタンド部（新仕様）
回転・伸縮で3軸ベース構造となっている設置用スタンド部を取り外し可能な設計とし、筐体底面に三脚ネジ穴を装備。加えてスタンド台座には三脚ネジ穴を装備。三脚の利用や取り付けアタッチメントを活用した設置が可能です。屋外に半永久的に設置したいときはネジでの強固な据え付けが可能で盗難対策がとれるなど、ユーザーの望む設置方法に応える仕様を実装。

●リアルタイムの音声会話が可能（新機能）
本体内蔵のマイク、スピーカーを利用して、ユーザーのスマートフォンとATOM Cam 2カメラとの間で、電話通話と同様の双方向リアルタイム音声会話が可能です（２WAY同時オーディオ。従来モデルはトランシーバー方式）。留守宅のペットの様子を見ながら話しかけ、リアルタイムで“会話”することができ、ペットを孤独にしません。介護の見守りに、子供の留守番時などにもたいへん便利な機能です。

●カメラスピーカーでアラート音を発信（新機能）
防犯用途として、カメラが不審者などを検知した際、ユーザーが恐怖で声を出せないような場合、専用ATOMアプリの操作でカメラから警告アラート音を出して退散を促します。
※今年の夏頃、ソフトウエアのアップデートにより利用可能になる予定。

●カメラ機能の向上（改良更新）
画像センサーに、より高感度の1/2.9”特大CMOSイメージセンサーを採用。またF1.6レンズの材質を樹脂からガラスに変更して採光率を高め、さらに色鮮やかなカラーナイトビジョンが撮れるようになりました。


★ATOM Camの概要
ATOM Camは、スマートホームカメラでアトムテック独自のプラットフォームです。高解像度1080PフルHDによる鮮明映像、月明かり程度の光があればカラーで撮れるカラーナイトビジョン（高感度CMOSセンサー）、暗闇でも9m先までモノクロで鮮明に映せる赤外線ナイトビジョンを搭載。画角は120°。回転・伸縮で、高さ・角度が自在に調節できる3軸ベース構造のスタンド部を装備し、取り付け場所を選びません。
動体検知、14日間無料クラウドストレージ（1クリップ12秒以内、※1）、国内AWSセキュアクラウド、最大32GBのmicroSDカードローカル保存、2WAY同時オーディオ、音声検知、Alexa連携、アクティビティゾーン設定、4画面同時再生マルチスクリーン、タイムラプス機能、8倍デジタルズーム、と圧倒的な機能を実装しています。　※1オプションで録画時間無制限で動体映像を保存する有料サービスを提供

高性能1.5G CPU（+128MB DDR）搭載により、クラウドサーバー上でなくEdge AI としてATOM Cam本機で特定のAI分析ができ、2月に一般販売開始となったシリーズ新製品「ATOM Sensor」において、AI人体検知、AI犬猫検知、開閉センサー連動、モーションセンサー連動の各機能を実装済み。飲食店などで“密”を防ぐ、その時間に店内にいる人数をリアルタイムでカウントし表示する「AI人数カウントサービス」を月額500円（税込）のサブスクリプションモデルで提供しています。

初代モデルのATOM Cam(1)は、上記ATOM Sensorと接続するドングルを挿すType-A USB端子を背面に装備しており、今後はATOM Sensor親機として提供していきます。別途、筐体デザイン面等で従来モデルを希望するユーザーに単体での販売に対応します。


■ATOM Cam 2の位置づけと今後の展開
ATOM Cam 2は高品質・低コストの開発ポリシーのもと、第一世代で信頼性実績の高い海外EMC大手にODM発注し、アトムテック主導で開発されました。本機の販売にあたっては、本年初頭からの半導体価格急騰の影響は免れられないものの、従来以上に効率化を徹底し、流通、マーケティングなどのコストを抑えることで、2,980円（税込）という低価格を実現しました。高機能製品を手頃な価格で提供するというアトムテックのミッションを貫徹します。

IoTネットワークカメラで、防水仕様＋エッジAI＋カラーナイトビジョン（高感度CMOS）の3要素を揃えた製品は日本市場に存在しないため（アトムテック調査）、本製品は高い競争力を備えていると言えます。防水仕様の一般的な製品のほとんどが15,000円以上で販売されており、ATOM Cam 2の価格設定はユーザーの支持を集めるとともに、スマートホームカメラの普及と市場拡大をもたらすと考えられます。

アトムテックは海外市場での類似コンセプト製品の例から、ATOM Cam 2の発売6ヶ月後までに月間販売台数3万台、以後年間40万台の販売を目標にしています。IoTスマートホームライフを誰でも手軽に買えるソリューションとして提供するためATOM Camプラットフォームは進化を続けていきます。

ATOM Cam 2、製品ページ：https://www.atomtech.co.jp/series/atomcam2/
※5月18日販売開始
同、プロモーション動画：https://youtu.be/53CD05HQoMg


以上

【アトムテック株式会社について】
アトムテックは、IoT製品のあるべき姿を追求し、社会に貢献していくことを目的に2019年8月に設立されたスタートアップベンチャーです。主力ベンダーが高機能な製品を高価格で販売する市場の中、最新技術をリーズナブルな価格で提供することがIoT普及の鍵とみて、業界常識を打破した製品開発を期して事業活動を開始。スローガンは「日本のスマートホーム製品に革命を起こす」。解となる製品、ユーザーエンゲージメントの高い製品を開発し、社会に根付かせ世の中を便利にして、IoT時代に日本が再び世界をリードしていくことを目標としています。
理念を具現化したIoTプラットフォーム「ATOM Cam」は、2020年にリリースした当初からユーザー市場に受容され多くの支持を獲得しています。今後もソフトウエア技術力と製品開発力を活かし、ユーザーリクエストに的確に対応する中で、ATOM Camを継続進化させ、IoT世界の普及進展に努めていきます。

＜会社概要＞
会社名：アトムテック株式会社（ATOM tech Inc.）
所在地：神奈川県横浜市西区高島2丁目11-2 スカイメナー横浜422
代表者：代表取締役　青山 純（あおやま じゅん）
設立：2019年8月
資本金：3,622万円（2021年4月1日付で増資。従来は900万円）
事業内容：IoT製品の開発・製造・販売
オフィシャルサイト：https://www.atomtech.co.jp/








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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000053266.html