Spelldata、モバイルアプリのパフォーマンス向上を可能にするAPI計測・監視サービスを開始

スマホ経由の電子商取引は5年間で２倍増！API計測で遅延要因を突き止める

デジタル体験の計測・分析・改善のリーディングカンパニー株式会社Spelldata（本社：東京都千代田区、代表取締役：竹洞 陽一郎、以下 Spelldata）は、オンライン計測・監視サービス「SpeedData」の新サービスとして、API計測・監視サービスを提供開始しました。


API（Application Programming Interface）は、バックエンド側ではサーバ間やサービス間をつなぐ通信として使われています。
フロントエンド側では、Webページにデータを送信したり、スマートフォンアプリケーション（以下、モバイルアプリ）の処理で使われていますが、特にiPhoneやAndroidなどモバイルアプリの画面表示や反応速度の遅延につながることが課題となっています。
モバイルアプリの画面表示は、一見、iPhoneやAndroidの画面表示の処理の問題に見えますが、実際は、サーバと通信してデータを取得するAPIのレスポンスの遅延に起因しています。

フィッシャー三原則に基づいた実験介入したAPI計測を行うことで因果関係が明確になり、API処理の遅延要因を突き止めることで、モバイルアプリのパフォーマンスを向上させることが可能です。
API計測・監視サービスを導入することで、日本各地や世界各地でのAPIのレスポンス時間を把握し、遅延を検出して、Webページやモバイルアプリの安定配信のため、事前または即座に改善策を講じることが可能になります。
Spelldataは、今後もデジタル体験監視のサービスを拡充し、全国５拠点（札幌、新潟、東京、大阪、福岡）から計測を行い、企業や自治体などのオンラインサービスの品質向上を支援します。

■今回の背景
2020年通信利用動向調査によると、スマートフォン保有者は86.8％、スマートフォンでインターネットを利用する人は89.6%と高い比率です。
さらに、同年経済産業省の調査によると、スマートフォン経由の電子商取引は2019年には2015年の2倍、要因の一つとしてモバイルアプリの利用が挙げられています。
API計測・監視サービスで事前に遅延要因を察知し、モバイルアプリのパフォーマンスを向上することで、ユーザの利便性が高まり、機会損失を抑えることが可能です。

政府統計ポータルサイト
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00200356&tstat=000001155026

経済産業省調査
https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003-1.pdf

■API計測・監視サービス概要

Webページ向けAPI、スマートフォンアプリ向けAPI、バックエンド向けAPIに対応
価格：1ノード1リクエスト1回計測あたり0.2ポイント消費
1ポイントあたり2～3円程度（計測ポイント数によるボリュームディスカウントあり）
ポイント算出例: 国内5都市の4キャリア(Docomo、au、SoftBank、楽天モバイル)から15分に1回の頻度で8つのAPIリクエストを計測した場合、0.2ポイント×5都市×4キャリア×8 API×1日96回×365日＝1,121,280ポイント
エラー検知、遅延検知
APIのパフォーマンスをグラフ化したレポートを提出




■株式会社Spelldataについて
株式会社Spelldataは、パフォーマンスエンジニアリングの専門企業です。デジタル体験の計測・分析・改善のリーディングカンパニーとして、お客様のWebサイトが国内・海外ともに快適にエラーなく表示されて、かつ価値の高い情報を配信できるように支援します。デバイスと場所を問わず、コンシューマ体験、エンタープライズ体験、エンターテイメント体験を快適にする手法として、24時間365日デジタル体験を計測して分析する統計的品質管理を日本のWebサイトに普及します。
＜会社概要＞
商号：株式会社Spelldata
本店：東京都千代田区大手町一丁目7番2号東京サンケイビル27階
設立：2000年10月16日
代表：代表取締役　竹洞 陽一郎
目的：
・各種情報の収集、分析、処理及び提供
・各種データ解析作業の受託及びコンサルティング
・コンピュータのハードウェア及びソフトウェアの企画、開発、保守、販売及び輸出入
・データ収集及び分析に関する教育
・データ収集及び分析のための調査、測定及び実験
・前各号に附帯関連する一切の事業
Webサイト： https://spelldata.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000012651.html