dBTechnologies コンパクト2-Way アクティブ・ラインアレイ DVA MINIシリーズに次世代モデル登場

イタリアAEB Industriale社のプロオーディオブランド、dBTechnologies(ディービーテクノロジーズ)の輸入代理店を務めるティアック株式会社(本社：東京都多摩市、代表取締役社長：英 裕治)は、コンパクト2-Way アクティブ・ラインアレイスピーカー『dBTechnologies DVA MINI G2』を全国の設備機器代理店ならびにティアックストアを通じて販売を開始いたします。



※受注発注となります


『dBTechnologies DVA MINI G2』は、軽量でコンパクトな2-Way アクティブ・ラインアレイスピーカーです。コンパクトでありながら、フルリモートコントロール対応の高性能DSPを搭載したパワフルなパワーアンプを内蔵しています。


各モジュール最大SPL 131dB



400W RMSのClass-D Digipro G3アンプを採用し、1台あたりの最大音圧レベルは131dBのハイパワーを実現します。
各モジュールは6.5"のネオジムウーハー（1.75"ボイスコイル）と0.75"のHFネオジムコンプレッションドライバー（1"ボイスコイル）を2発ずつ搭載しています。

リニアフェーズ FIRフィルター搭載

位相周波数特性の波形の崩れを起こさず、狙った帯域を的確に増減させることが出来るデジタルフィルター「リニアフェーズ FIRフィルター」を搭載。一定の位相特性を保ち、HF(高域用)とLF(低域用)からスムーズな出力が可能です。
優れたリニアレスポンスを実現し、カバーエリアのどの位置から聴いてもクリアなサウンドを提供します。

dBTechnologies AURORA NET対応



dBTechnologies AURORA NET (※)コントロールソフトウェアにより、EQ、ディレイ、プロセッシングのカスタマイズや、システムのリアルタイムなモニタリングが可能です。また、本体に装備されているロータリーエンコーダーに7種類のプリセットを用意しており、ベーシックシーンでの使用の場合、ネットワーク接続を利用することなく簡単なプリセットによる設定での運用が可能です。
※別売りオプションRDNET CONTROL 2 / RDNET CONTROL 8が必要となります。

クイックロックシステムによる簡単で素早いセットアップ



フロントブラケットは片側にスライドさせるだけで筐体をつなぐことができるクイックロックシステムを採用。リアリギングブラケットを目的の角度にピンで固定すればリギングは即座に完了します。別売りのDRK M5フライバーを使用して最大22台のフライングでの設置や、別売りのDSA-M2Aポールマウントアダプターを使用して、Φ35mmの標準的なポールやスピーカースタンドに最大3台スタックすることが可能です。

【主な特長】


軽量でコンパクトな2-Way ラインアレイモジュール
最大SPL 131dB
Class-D Digipro G3デジタルアンプ搭載
リニアフェーズ FIRフィルター搭載
クイックロックシステムによる簡単で素早いセットアップが可能
スピーカーマネージメントソフトウェア dBTechnologies AURORA NET対応


【仕様】
詳細仕様はウェブサイトをご確認ください。

【製品サイト】
『dBTechnologies DVA MINI G2』
https://tascam.jp/jp/product/dbtechnologies_dva_mini_g2/top

【関連アクセサリーサイト】
スピーカーマネージメントソフトウェア 『dBTechnologies AURORA NET』
https://tascam.jp/jp/product/dbtechnologies_aurora_net/top
フライバー『DRK-M5』
https://tascam.jp/jp/product/drk-m5/top
ポールマウントアダプタ―『DSA-M2A』
https://tascam.jp/jp/product/dsa-m2a/top

【販売チャンネル】
全国の設備機器代理店および、ティアックストア（ECサイト）




dBTechnologies(ディービーテクノロジーズ)は、イタリア・ボローニャに本拠を持つAEB Industriale社のプロオーディオブランドです。
アクティブスピーカーやデジタルアンプテクノロジーで業界をリードし、高品質のサウンドパフォーマンスとMade in Italyデザインの音響機器を提供しています。
2016年よりティアック株式会社が正規輸入代理店として取り扱いを開始しております。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000295.000021574.html