ホテルニューオータニ（東京）で折りたためるモビリティ「WHILL Model F」のレンタル宿泊がお正月プラン限定で登場

～広い館内におけるシニア層の快適で自由な移動をサポートします～

WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO ：杉江理、以下「WHILL社」）は、2021年11月1日に発売したばかりの折りたためるモビリティ「WHILL Model F（ウィル モデル エフ）」を借りられるプランについて、ホテルニューオータニ（東京）のお正月プラン限定で利用できることを発表いたします。シニア層を含めポストコロナの旅行需要が高まる中、広い館内をご自身のタイミングで、またご家族やご友人と同じペースで移動していただきやすくすることで、より自由度と満足度の高い非日常体験を提供します。




ホテルニューオータニ（東京）は、老若男女すべての方にご利用いただいていますが、特に年末年始はシニア層の利用が多く、宿泊中の付き添いなど各種サービスの拡充を図っています。車椅子のお貸出や介助のサポートを利用される方も増えており、今回、さらなる利便性向上を目指し、折りたためる電動のモビリティWHILL Model Fのレンタルサービスを期間限定で実施します。ご自身の操作で好きなタイミングで移動できるとともに、同行者や介助者の身体的負担を軽減することで、ご本人はもちろん、ご家族やご友人などと一緒に、より快適な滞在をお楽しみいただけます。



絨毯が敷かれているフロアやスロープの走行、エレベーター内での方向転換ができるだけでなく、WHILLに乗った状態で東京～幕張両ホテルを結ぶシャトルバスもご利用いただけます。




■WHILL Model Fについて
高いデザイン性と操作性能を兼ね備え、折りたたみによる持ち運びができるほか、スマートフォンによる遠隔操作などの機能を搭載した一人用の乗り物です。
製品詳細ページ：https://whill.inc/jp/model-f　


■レンタルサービス概要
◇期間：2021年12月31日（金）～2022年1月3日（月）※うちお好きな日数をお選びいただけます。
◇料金：1日15,000円（税込）／2泊3日20,000円（税込）／3泊4日25,000円（税込）　
◇お申込み方法：事前予約制、ホテルニューオータニ（東京）までお電話[phone]、客室予約）
◇予約締め切り：12月20日（月）※台数に限りがございます。

■背景
お正月プランでは今回57回目を迎えるにあたり、客層も3世代が増えて車椅子のお客様の割合も増えてきています。また、観光庁によると、新型コロナウイルスが収束した後、旅行を再開したいと考える人は60代・70代で7割近くを占め、旅行意欲の高まりがうかがえる（注1）一方で、全国の65歳以上の高齢者のうち3人に1人（約1,000万人）は500メートル以上歩くのがつらいと回答しています（注2・注3）。こうした背景を受け、ホテルニューオータニ（東京）とWHILL社はご高齢の方向けに館内移動のサポート体制を構築し、いつまでも自分らしく旅行や外出を楽しんでいただく環境を整備します。

注1：国土交通省観光庁　令和3年版観光白書について
https://www.mlit.go.jp/common/001408385.pdf
注2：総務省統計局　人口推計（2018年（平成30年）10月1日現在）
https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2018np/index.html#a05k30-b　
注3：国土交通省 都市局「都市における人の動き-平成22 年全国都市交通特性調査集計結果から-」
http://www.mlit.go.jp/common/001087037.pdf　


＜WHILL社について＞
WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で、近距離移動のプラットフォームを作っていきます。2012年5月に日本で創業し、2013年4月に米国、2018年8月にオランダ、2019年12月には中国に拠点を設立しました。パーソナルモビリティとMaaSの二つを事業の柱とし、パーソナルモビリティ事業では、デザインとテクノロジーの力を生かした、近距離用のモビリティとして、WHILL Model C2をはじめとする製品群を、20以上の国と地域で販売しています。またMaaS事業においては、障害の有無や年齢に関わらず、だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動の最適化を行います。

〈本件に関する報道関係者のお問合せ先〉
WHILL株式会社　担当：新免（シンメン）
070-4456-9991　／　E-mail：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000069.000011151.html