Dahua USBウェブカメラ新製品HTI-UC300が最高なコストパフォーマンスをお届けします

遠隔会議、ライブ配信にも充分すぎるパフォーマンスなのに、手軽な価格で


Dahua Technology Japan 合同会社（所在地：東京都中央区、 職務執行者：リー・ビン）は、当社は監視カメラの技術を生かし、他2百万画素数の同等製品より美しく、綺麗な映像を撮れるようなUSBウェブカメラHTI-UC300を開発しました。また音声、視野、接続、設置を全面的に使用者の視点で、考え抜いた最小なコストで最高なパフォーマンスをお届けします。対面していなくても対面しているような遠隔コミュニケーションを実現する本製品は2022年4月1日より提供いたします。

【Dahua USB ウェブカメラ ラインアップ】



新発売のHTI-UC300には満足のできるスペックと機能に破壊的な低価格



【HTI-UC300の特長】
-高品質ビデオ
高解像度: 1080P@30fpsで様々な場面に適用。相手の動きの表情のみならず、会議の際ホワイトボードの文字を読むには十分すぎるくらいです。



-高品質オディオ
全次元ステレオピックアップ対応の内蔵マイクにより、最大3m のピックアップ距離を確保します。



-高性能レンズ
　最大 85°水平視野, レンズ歪み<1%により多人数の会議でも臨場感のあるコミュニケーション対応可能。



-プラグ＆プレイ
USB2.0, USB1.1 ポート対応しかもドライバーフリー：さまざまなOS（Windows、Linux、Mac OS、Androidなど）へ適用。



-互換性：さまざまなビデオ会議プラットフォームと互換性のある、UVCプロトコルをサポート。



-設置簡単：USBカメラは標準のネジ穴で設計されており、三脚と一緒に使用できます。
またクランプ付きで設計されており、必要に応じて　コンピューターのディスプレイやデスクに配置できます。



【画質比較】





【今後の展望】
2023年末まで代理店経由で100,000セットを販売することを目指しています。

【お問い合わせ先】
Dahua Technology Japan 合同会社
Tel：[phone]
Eメール：[e-mail]

【Dahua Technology Japan 合同会社について】
代表者：　リー・ビン
住所：〒103-0025東京都中央区日本橋茅場町一町目９番地２号第一稲村ビル９F
Tel：[phone]　　
Fax：[phone]
URL：https://www.dahuasecurity.com/Japan
事業内容：当社は中国Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd.の日本法人であり、都市運営、企業経営、消費者の価値を創造するため、 「より安全な社会とスマートな生活を実現させる」という目標を目指すことで、End-to-End のセキュリティソリューション、システム、サービスを提供しています。

Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd.について：
Zhejiang Dahua Technology Co., Ltd. （Dahua Technology）は世界をリードするビデオ中心のスマートIoTソリューションとサービスのプロバイダーです。
Dahua Technology は技術革新をベースに、エンドツーエンドのセキュリティ ソリューション、システム、サービスを提供し、都市運営、企業管理、そして消費者に向けて価値を創造しています。
Dahua Technology は、18,000 名以上の社員を擁し、その内、50％以上が研究開発に従事しています。Dahua Technology は2002 年、世界初の自社開発8 チャンネルリアルタイム組込型DVR を発売して以来、技術革新に専念し、研究開発への投資を継続的に高めており、現在、年間売上高の約10％を研究開発に投資しています。Dahua Technology は、ビデオIoT 技術に基づく新たな機会を継続的に模索し、マシンビジョン、ビデオ会議システム、業務用ドローン、スマートファイヤーセーフティ、自動車技術、スマートストレージ、ロボティクスなどの分野でビジネスを展開しています。
グローバルなマーケティング・サービスネットワークを擁するDahua Technology は、中国に200 以上のオフィスを設立し、アジア太平洋、北米、ヨーロッパ、アフリカなどに58 の海外子会社・代表オフィスを立ち上げ、お
客様に迅速に高品質なサービスを提供しています。Dahua Technology は、「より安全な社会と、よりスマートな生活を可能にする」という使命を掲げ、180の国と地域に、製品、ソリューション、サービスを展開しており、スマートシティ、交通、小売、銀行・金融、エネルギーなどの主要産業を網羅しています。




　

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000085039.html