企業リリース Powered by PR TIMES
PR TIMESが提供するプレスリリースをそのまま掲載しています。内容に関する質問 は直接発表元にお問い合わせください。また、リリースの掲載については、PR TIMESまでお問い合わせください。
（2022/6/20）
カテゴリ：商品サービス
リリース発行企業：株式会社 ジェイテクト
水素燃料電池が苦手とする大出力供給、電力変動吸収を担い、ドローンの運動性能を飛躍的に高めることに期待
株式会社ジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタならびに補助電源システムが搭載された、株式会社ロボデックスの水素燃料電池ドローンの試験飛行が6月16日に実施されました。本ドローンは、6月21日（火）～6月23日（木）に幕張メッセで開催される、「Japan Drone 2022」に出展されます。
株式会社ジェイテクト(本社：愛知県刈谷市、社長：佐藤和弘、以下「ジェイテクト」）の高耐熱リチウムイオンキャパシタならびに補助電源システムが搭載された、株式会社ロボデックス（本社：神奈川県横浜市、社長：貝應大介、以下「ロボデックス」）の水素燃料電池ドローンの試験飛行が6月16日に実施されました。
なお本ドローンは、6月21日（火）～6月23日（木）に幕張メッセで開催される、「Japan Drone 2022」（主催：一般社団法人日本UAS産業振興協議会、共催：株式会社コングレ）に出展されます。
【ロボデックス製の水素燃料電池ドローンの試験飛行について】
物流やインフラ点検などでの利用に期待される産業用ドローンの長時間飛行の実現に向け、水素燃料電池の搭載・実用化が期待されています。ロボデックスは、日本初の水素燃料電池専用のオリジナルモデルのドローン「Aigis One（アイギス・ワン）」を開発しました。６月16日に行われた初の飛行テストでは、安定した飛行を収めています。飛行時間は30分程度を複数回繰り返し、今後の長距離飛行の可能性を確信するものとなりました。今後さらに改良を重ねて、長距離飛行のテストは10月に実施予定です。
【ジェイテクト製 高耐熱リチウムイオンキャパシタについて】
ジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタは、二次電池に分類される蓄電デバイスです。電気の出入り（放電・充電）が非常に早く、出力密度に優れています。また、繰り返し充放電による性能劣化が少なく、電池寿命が長いことなどが特長です。そのため、水素燃料電池が苦手とする大出力供給、電力変動吸収を担い、ドローンの運動性能を飛躍的に高めることが期待されています。また、電解液の改良に加え、電解液と電極材料の相性を考慮した組合せとすることにより、世界で初めて-40～85℃の動作温度範囲を実現しました。さらに、動作上限電圧を制限することで、100℃環境下でも使用可能となります。
【ジェイテクトの補助電源システムについて】
ジェイテクトでは、12V系電源を搭載する大型車両への電動パワーステアリング（EPS）搭載を支援することを目的として、キャパシタと充放電コントローラーを従前のEPSに付加するシステムを開発しました。12Vの車両電源に対しキャパシタからの6Vの電圧を付加し、18Vの高出力化を実現。大型車両で必要な操舵アシスト力を確保しました。乗用車向けのキャパシタの活用は補助電源用途に留まらず、車両電源失陥時にはバックアップ電源として作動するなど自動運転車両の信頼性向上にも貢献します。今回のドローン試験飛行では、自動車向けに培った電源システムをドローン用48V電源に改造し搭載しました。ドローン電源電圧を最大65Vまで昇圧することを実現し、最大電力を最大出力2400Wから3250Wまで引き上げることを可能とします。
【Japan Drone 2022出展について】
「Japan Drone2022」は、日本最大のドローンに関する製品・サービス、システムが一同に集まる国際展示会・コンファレンスです。7回目となる今年は、「実現間近、ドローンのレベル4飛行と有人飛行」をテーマに開催されます。
ロボデックスが出展する日本初の水素燃料電池専用のオリジナルモデルのドローン「Aigis One（アイギス・ワン）」に、ジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタならびに補助電源システムが搭載されています。
【今後について】
これからもジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタは、自動車業界のみならず、工作機械、建設機械、鉄道、そしてドローンをはじめとした新たな物流インフラなど様々な領域での拡販を進め、その用途も補助電源、予備電源、発電装置の機能安定化、電源回生、さらにはメイン電源としてお客様のニーズに合った様々な形で貢献してまいります。
7.1 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性の向上をさせる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
11.6 2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。
