【DMM EV CHARGE】設置数の上限なし！全国のガソリンスタンドと道の駅に急速充電器を無料で導入できる「急速充電0円プラン」を新たに提供開始

～順次、対象施設を拡大～

合同会社DMM.com（本社：東京都港区、会長兼CEO：亀山敬司、以下DMM）が提供するEV充電サービス「DMM EV CHARGE」は、ガソリンスタンドと道の駅を対象に、急速充電器を無料で導入できる新プラン「急速充電0円プラン」の提供を開始します。本プランは、設置する急速充電器の数に上限は設けておらず、エリアも全国が対象となります。



新プラン「急速充電0円プラン」の提供開始！


DMM EV CHARGEはこれまで、事業者向けに初期費用（機器・工事費）およびサービス利用料が無料の「0円プラン」と、各施設で充電器を設置いただくかわりに販売価格の一部を還元する「売電シェアプラン」の2つのプランを、普通充電器にて提供しておりました。
今回、設置場所に応じた多様なニーズに応えることを目的に、普通充電器の0円プランに加え、対象施設をガソリンスタンドと道の駅に限定し、新たに「急速充電0円プラン」の提供を開始します。急速充電器は短時間で充電が完了するため、滞在時間が比較的短いガソリンスタンドや道の駅と相性が良く、本プランを利用することで、急速充電器を最小限の負担で導入いただくことが可能になります。
本プランは、現時点では全国のガソリンスタンドおよび道の駅が対象となっておりますが、順次、対象施設を拡大してまいります。

急速充電器は従量課金での支払いに対応


現在のEV充電施設では充電時間単位での課金方式が一般的ですが、「DMM EV CHARGE」の急速充電器は、充電のために消費した電力量に応じて課金する従量課金方式に対応いたします。
これにより、充電時間単位での課金の場合に生じうる、充電に時間のかかる出力の低い充電器のほうが料金が高くなるといったことがなくなり、利用者は実際に使用した電力量に基づいて料金を支払うことができます。そのため、施設側は従量課金方式の急速充電器を導入することにより、ユーザーの来店機会の増加が期待できます。

＜事業者のメリット＞
・0円プランを用意。費用を抑えてEV充電器を導入したい事業者にも対応。
・EV充電器の導入に伴う現地調査、工事、補助金申請など、面倒な手続きをすべて代行。
・24時間365日のサポート体制を完備。緊急時の駆け付け対応、充電器の修理をサポート。

＜EVユーザーのメリット＞
・50kW～180kW出力のEV充電器を提供。設置場所の利用ニーズ・利用状況に応じて、最適な充電器を選択可能。
・簡単なアプリ登録とクレジットカードの登録だけですぐに充電と決済が可能。
・アプリ決済はDMMアカウントとの連携を予定。DMM.comの会員4,101万人が即時にサービス利用可能に。

「DMM EV CHARGE」とは


DMM EV CHARGEは、全国の商業施設や宿泊施設、公共施設、マンション等でご利用いただけるEV充電サービスです。普通充電器および急速充電器の導入に伴う初期費用（機器・工事費）とサービス利用料が無料の「0円プラン」をはじめ、事業者のニーズに合わせた様々なプランを提供しています。顧客の新たな来店動機となることで来店頻度や継続利用が増えたり、充電を目的として来店した潜在顧客層へのリーチ、地域のインフラとしての役割の発揮など、EV充電サービスを通じた地域のビジネス支援も行ってまいります。

・サービスサイト：https://ev-charge.dmm.com/
各プランの詳細はサービスサイトをご参照ください。
また、EV充電器の導入を検討されている事業者の方も、サービスサイトからお問い合わせください。

合同会社DMM.com について


会員数4,101万人（※）を誇る総合サービスサイト「DMM.com」を運営。1998年の創業以来、多岐にわたる事業を展開し、現在は60以上のサービスを運営。動画配信や電子書籍、アニメなどの多様なエンタメサービスに加え、3Dプリントや消防車・救急車の開発といったハードウェア分野、web3やAIなど最先端のテクノロジーを取り入れた事業など、様々な事業を手掛けています。2022年にはサブスクリプション会員システムの「DMMプレミアム」を立ち上げ、あらゆるエンタメ体験をシームレスにつなぐ「マルチエンタメ・プラットフォーム」の創造を目指しています。今後も、コーポレートメッセージ「誰もが見たくなる未来。」とともに、変化と進化を繰り返しながら、新たな事業に挑戦してまいります。
※2023年2月時点

・企業サイト：https://dmm-corp.com/
・プレスキット：https://dmm-corp.com/presskit/

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004356.000002581.html