ALog EVA、Nutanix AFS のログ管理に対応

株式会社網屋（東京都中央区、代表取締役 伊藤 整一）の「ALog EVA(エーログ エヴァ)」が、Nutanix, Inc.（カリフォルニア州 サンノゼ、CEO ディラージ・パンディ）が開発・提供するEnterprise Cloud OSのファイルストレージ・サービス「Acropolis File Service(以下、AFS)」によるファイルサービスのログ管理に対応したことを発表致します。


AFSはHCI(Hyper Converged Infrastructure)上にNASサーバを別途立てることなく、容易に仮想のファイルサーバ環境を構築する、スケールアウト型ファイルサービスです。
AFS 3.0以降はREST APIにより監査ログを出力することが可能であり、このログをALog EVAによって収集、整形することで、ユーザーのファイルアクセスを直感的なGUIで検索・分析・レポートすることが可能となります。

情報漏えい対策/ビジネスコンプライアンスの観点から、ファイルサービスにはログ監視機能を付帯した導入が望まれますが、これまでAFSに対応したログ監視の製品はなく、今回の対応は国内では初となります。
網屋はこれを機に、HCI市場の活性化とログ管理の促進を積極的に支援して参ります。



図：AFSの監査ログをALog EVAによって見やすく整形


■ 本対応にあたりご支援いただいた、ネットワールド社からの推薦文
株式会社ネットワールドは、株式会社網屋様の「ALog EVA」のニュータニックス社「Acropolis File Service」への対応を歓迎いたします。
両製品を取り扱う当社では、その対応を確認しました。当社では新たなソリューションとして株式会社網屋様と一層の協業を深め、お客様に有益なソリューション提案を展開して参ります。
株式会社ネットワールド
執行役員 マーケティング本部長
黒川 拓生

■ 「Acropolis File Service（AFS）」とは
Acropolis File Services（AFS）は、非構造化ファイルデータのためのソフトウェアディファインドのスケールアウトファイルストレージソリューションです。広範なデプロイメントとアプリケーションに対する高可用性と大規模のスケーラブルなデータリポジトリを提供します。AFSはNutanix Enterprise Cloud OSにネイティブに統合されており、VMおよびファイルサービスの統一された管理を統合したソリューションを提供することで、個別のNASアプライアンスの必要性を排除します。
製品URL：　https://www.nutanix.jp/products/acropolis/file-services/

■ 「ALog EVA（エーログ エヴァ）」とは
ALog EVAは、国内外合わせ3,000社以上の導入実績を持つサーバアクセスログ「ALog ConVerter」のシリーズ製品です。
ALog ConVerterのログ範囲を飛躍的に拡大し、あらゆるデバイスのログを保管することができ、セキュリティリスクの可視化と事後追跡を実現します。
製品URL：　https://www.amiya.co.jp/solutions/alog_eva/

■ 「ALog ConVerter（エーログコンバータ）」とは
ALog ConVerterは、2005年9月より販売開始をした、エージェント（常駐ソフト）を必要としないサーバアクセスログ管理ツールです。監視対象サーバのイベントログを取得し、独自の翻訳ロジックによって、ファイルサーバへのアクセスやドメインログオンなどの操作が分かるログに変換します。重要データが格納されるサーバ側からログを取得することにより、低コストで効率的なログ管理を実現します。ALog ConVerterは、国内外合わせ3,000社以上の企業で採用されています。
製品URL：　https://www.amiya.co.jp/solutions/alog/


◆株式会社網屋について
1996年12月に設立された株式会社網屋は、セキュリティ対策ソフトウェア製品「ALogシリーズ」の開発および販売を行うSAP（Security Audit Product）事業と、セキュアなITネットワーク基盤を設計・構築するIT基盤事業の二つの事業を軸に、お客様のICTインフラに関わるニーズを総合的に提供しています。
網屋WebサイトURL：　https://www.amiya.co.jp/

サービスに関するお問い合わせ
株式会社網屋 営業本部 東日本営業部
TEL: [phone] （ダイヤルイン）
E-Mail: [e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000027033.html