楽天コミュニケーションズがTech in Asia Tokyo 2018で「APIエコノミー」についてのセッションを開催決定！

アジアのスタートアップエコシステムの発展を目指す Tech in Asia (本社:シンガポール 代表:Willis Wee 以下Tech in Asia)は、同社が2018年9月20日・21日に開催する、アジア最大級のテックカンファレンス「Tech in Asia Tokyo 2018」のランチセッションに楽天コミュニケーションズ株式会社の登壇が決定したことをお知らせいたします。


Tech in Asia Tokyo 2018 公式ページ
URL：https://bit.ly/2LW2hIp






■ セッションタイトル
いま注目の「APIエコノミー」がソフトウェア開発に果たす役割

■ セッションの概要
今回のセッションでは、マイクロサービス及びAPIエコノミーの概要と、APIが今後ソフトウェア開発やイノベーションをどう加速させるのかについて、楽天コミュニケーションズ株式会社のお二人にお話いただきます。画像認識やA.I.のような先端的なAPIをご紹介するばかりでなく、実際に聴衆の皆さまの前でアプリを作ることで、どれだけ簡単にAPIがサードパーティーの機能に組み込まれるかもご紹介いただきます。

■Rakuten RapidAPIについて
「Rakuten RapidAPI」は50万人以上の開発者が集まり、8,000以上のAPIを利用できる世界最大級のAPIマーケットプレイスです。開発者がAPIを活用してアプリケーション開発を迅速化するのを後押しするため、一か所でAPIの検索、試用、接続を行うことができるプラットフォームを提供しています。

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ご登録はこちらから：https://re.tc/djnzkp1x

■ 登壇者
・Jed Ng/ンジェット 氏
Rakuten Communications CORP./楽天コミュニケーションズ株式会社
Head of Rakuten RapidAPI/部長
API Marketplace Business Dept./API Marketplaceビジネス部

・Caven Mitchell/ミッチェル カヴェン 氏
Rakuten Communications CORP./楽天コミュニケーションズ株式会社
Community Evangelist /コミュニティー エバンジェリスト
API Marketplace Business Dept./API Marketplaceビジネス部


■ Tech in Asia Tokyo 2018について
Tech in Asia Tokyo 2018は、資金調達や新規顧客開拓などを目指す日本のスタートアップ企業や日本市場への参入に関心のある海外の投資家・企業の皆様のためのビジネスカンファレンスです。今年は今話題の「エンジェル投資家」の著者のJason Calacanis氏、freee創業者の佐々木 大輔氏、インドネシアのユニコーン企業Bukalapak CEOのAchmad Zaky氏、楽天CIO平井 康文氏など豪華登壇者も集結します。新たな事業創出（協業）を目的としてスタートアップと当社事業部門とのマッチングを行い協業検討を行います。
協業検討では、当社の各事業部門の幹部が責任者となって推進します。また期間を区切ることで、早期の協業成立、事業立ち上げを目指します。


■ Tech in Asia Tokyo 2018 イベント概要
開催日程： 2018年 9月20日(木)・9月21日(金)
開催時間：両日共に 10:00-18:00 (予定)
開催場所：渋谷ヒカリエ
言語：日/英（スピーカーの講演は同時通訳されます。）
対象：スタートアップ企業、投資家、大企業の新規事業関係者、スタートアップに関心がある個人の方等
内容：起業家等による講演、100社以上のスタートアップ出展、投資家面談、メンターセッション、ピッチバトル
公式URL：https://bit.ly/2LW2hIp


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【Tech in Asiaについて】
Tech in Asiaは、アジアのTech & Startupエコシステムの醸成を担う、オンライン+オフラインプラトフォームです。シンガポール本社をはじめ、アジアの12都市に100名以上のスタッフが常駐し、主に以下のような事業を行っております。
・アジア最大のスタートアップメディア "techinasia.com"の運営
・アジア3ヶ国での大規模カンファレンス運営 (シンガポール、インドネシア、日本)
・テック/ビジネス感度の強い読者を繋げる人材プラットフォーム

【お問い合わせ】
ご質問がある方はお気軽に下記のアドレスまでご連絡ください。
Tech in Asia Japan 広報担当
Email : [e-mail]


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000014933.html