【12月3日開催】「IIBA日本支部10周年記念イベント（IIBA日本支部主催）」にて講演

ビジネスアーキテクトが組織のアジリティを高める～全体最適・最速で変革を進めるための一つの処方箋～

株式会社エル・ティー・エス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：樺島 弘明／以下、LTS）はIIBA日本支部が主催する「IIBA日本支部10周年記念イベント『デジタルトランスフォーメーションに不可欠なビジネスアジリティを実現するビジネスアナリシス』」にて、当社執行役員山本政樹が「ビジネスアーキテクトが組織のアジリティを高める～全体最適・最速で変革を進めるための一つの処方箋～」をテーマに登壇することをお知らせします。


【IIBA日本支部について】
IIBA日本支部は、カナダのトロントに拠点を置く国際的かつ中立的立場でビジネスアナリシスの啓発を行う非営利団体IIBA(R)(International Institute of Business Analysis)の日本支部として、2008年から国内で各部会の運営、イベント・セミナーの開催等により「ビジネスアナリシス（BA）」の普及・啓発活動を進めています。

【イベント開催概要】
IIBA日本支部設立10周年記念イベントとして「デジタルトランスフォーメーションに不可欠なビジネスアジリティを実現するビジネスアナリシス」をテーマに2018年12月3日、4日の2日間に渡り開催されます。
社会の急激なDX化により、既存ビジネスのディスラプション（破壊）が起きています。その変化のスピード、ビジネスの不確実性に対応し、新たなビジネスチャンスを創出するためにビジネスアジリティ（俊敏性）の考え方が不可欠となってきました。
そのためビジネスアジリティ・マニフェストの作者の一人を招聘し、基調講演とチュートリアルを実施します。
LTSからは1日目の講演セッションに執行役員 山本政樹が登壇します。

日時：2018年12月3日（月）15：00～15：45
会場：秋葉原UDXギャラリー （東京都千代田区外神田4-14-1） A会場
アクセスマップ：http://www.udx-g.jp/access.html
参加費：有料（※事前登録制）
主催：IIBA日本支部
特設ページ：http://www.iiba-japan.org/news/topics/iiba10.html

【セミナー参加申込方法】
以下の申込みフォームから必要事項をご記入のうえお申込みください。
http://www.iiba-japan.org/news/topics/iiba10.html

【セミナー内容】
■テーマ
ビジネスアーキテクトが組織のアジリティを高める～全体最適・最速で変革を進めるための一つの処方箋～

■内容
社内で多くの変革プロジェクトが立ち上がる中、全体最適の視点からこれらを統合的に管理するビジネスアーキテクトの存在に注目が集まっています。既に海外の企業では経営の下にビジネスアーキテクトを配置する企業が増えています。海外事例を中心にビジネスアーキテクトの現状と、組織のアジリティ向上に果たす役割を解説します。

■登壇者
山本 政樹 （株式会社エル・ティー・エス 執行役員）
立命館大学政策科学学部卒業後、アクセンチュアにて業務コンサルティングに従事。フリーコンサルタントを経てLTSに入社。システム開発案件におけるプロセス設計や現場展開、ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）の導入など、ビジネスプロセス変革案件を中心に手掛ける。大規模プロジェクトでのプロジェクトマネジメント経験を活かしお客様コミュニケーション、プロジェクト管理に関する研修講師も担当。著書に『サービスサイエンスによる顧客共創型ITビジネス』（諏訪良武と共著）、『ビジネスプロセスの教科書』。

【株式会社エル・ティー・エスについて】
「お客様の現場に入り込み、人に働きかけることで戦略の実行にコミットする」をサービスポリシーとし、企業変革・働き方改革・デジタルシフトを支援する企業です。ビジネスプロセスマネジメントと先端テクノロジーへの知見を通じて、自律・継続性を踏まえた実効性のある変革支援サービスを提供しています。
東京証券取引所　マザーズ市場（証券コード：6560）
＜会社概要＞
代表者： 代表取締役社長　樺島 弘明
設立： 2002年3月
資本金： 492,860,600円（2018年9月30日時点）
所在地： 〒160-0022 東京都新宿区新宿2-8-6 KDX新宿286ビル3階
URL： https://lt-s.jp/
事業内容： プロフェッショナルサービスの提供
（コンサルティング、ビジネスプロセスマネジメント、デジタル活用サービス）
ITプラットフォーム「アサインナビ」の運営
（ITビジネスコミュニティ、採用・人材育成、M&A支援、メディア運営）

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000032743.html