完全栄養のBASE FOODシリーズを開発・販売するベースフード、バーチャルオンリー株主総会を実現

～ブイキューブの配信専用スタジオを利用、低予算・少人数でスムーズな運営～

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下　ブイキューブ）は、完全栄養の主食を中心としたBASE FOODシリーズを開発・販売するベースフード株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：橋本舜、以下 ベースフード）が、2024年5月の第8回定時株主総会を、ブイキューブの配信専用スタジオで、バーチャルオンリーで開催したことをお知らせいたします。



■バーチャル株主総会サービス導入前の課題、導入経緯について
　ベースフードでは、円滑な運営だけでなく、DXの観点からも、上場前からバーチャルオンリー型の株主総会を検討していました。しかし、実際の運営は配信用の会場手配や当日の配信環境の設営、運営メンバーの確保など、手間とコストがかかります。また、株主からの質問を事前に明確にしづらいことも懸念の一つでした。
　バーチャル株主総会サービスの中でも、ブイキューブでは、専用スタジオと充実した配信設備が揃っており、それらを通常のスタジオ利用と同程度の金額で利用できます。また、200社以上のバーチャル株主総会支援実績もあるため、スムーズな運営が期待できます。このような背景から、ブイキューブのバーチャル株主総会サービスの導入に至りました。

■バーチャル株主総会サービスの活用方法
　2024年5月の第8回定時株主総会を、ブイキューブの専用スタジオ「PLATINUM STUDIO」内ハイブリッドイベント特化型スタジオからライブ配信で実施しました。また、株主総会オンラインサイト「Engagement Portal」を利用し、株主から事前質問の募集、当日の出席（ライブ配信の視聴）、質問・動議、議決権の行使を行いました。株主からテキストで質問を募集することで、質問の意図を明確にでき、スムーズに回答することができました。株主総会の参加・出席率の向上、遠方株主への参加機会の提供も目的の一つでしたが、当日のライブ配信の視聴率は1.8％と、全体平均の視聴率0.41%（※）と比較して非常に高い数値となるなど、充実した株主総会の開催が実現できました。

※2024年1月～6月にブイキューブが支援したバーチャル株主総会の視聴率平均

■バーチャル株主総会サービス導入の決め手
　以下の点が評価され、ブイキューブのバーチャル株主総会サービスが導入されました。

● 設備が揃った専用スタジオで配信も任せられる
● 少人数の社員で安定的なライブ配信を実現できる
● バーチャル開催のため、質問と回答はテキストで実施。これによりスムーズな回答を実現できる

　実際の導入後、同社からは次のようなコメントをいただいています。

「当社の株主総会は、DX推進の観点からもバーチャルオンリー型で実施することを上場前から視野に入れていました。そんな中、当日のライブ配信の準備・運営に加えて、最適な設備・環境が整った会場の手配までも行うことは手間がかかってしまうため、まとめて依頼できるブイキューブが魅力的でした。

株主の皆様とのコミュニケーションは「Engagement Portal」を活用し、詳細の案内などはサイトを通じて行い、事前申し込み不要で簡単に視聴できる環境を用意しました。当日のライブ配信はブイキューブのプロの配信スタッフが滞りなく進めてくれたため、私たちは内容に集中してスムーズに開催できました。

役員からも新たな取り組みに対しての評価が高く、完全オンラインだからこそ落ち着いて対応できたように感じています。結果的には、視聴率1.8%と高い出席率となり、事前質問や当日質問が想定より多く集まりました。積極的にコミュニケーションを取ることができた株主総会になったと振り返っています。

今後も遠方の株主の皆様にも出席いただきやすいよう、バーチャルオンリー型での株主総会を予定しています。画面の背景やスライドに工夫を凝らして、飽きのこない魅せるライブ配信を目指していきたいです。」

　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。
ベースフードの導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx/case/eventdx138.html

バーチャル株主総会サービスの詳細はこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/eventdx/virtual-shareholders-meeting

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000200.000047162.html