e-メタノール、e-fuel、SAFなど注目の液体合成燃料を一挙紹介！書籍『CO2由来液体燃料の最前線』が9月12日に発売。

航空機、船舶、自動車などモビリティーへの適用についても詳述。




株式会社シーエムシー出版（本社：東京都千代田区神田錦町1-17-1、代表取締役：辻賢司）は、電力(水素)と二酸化炭素を利用してメタノールや炭化水素などの液体合成燃料を製造する技術についてまとめた書籍『CO2由来液体燃料の最前線』(定価：税込61,600円)を、2024年9月12日に発売いたします。本書籍は、当社ECサイトおよび全国の書店にてご購入いただけます。
目次などの詳細については以下をご覧ください。
https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=115629
刊行にあたって
電力から容易に変換できる化学物質に水素がある。水素は水の電気分解により効率的に製造できる。これからの社会は水素エネルギー社会と言われる所以である。しかし、水素は常温・常圧で気体であり、水素を高密度に貯蔵・輸送するには超高圧・極低温にする必要がある。したがって、水素は長時間の貯蔵には不向きである。そこで、これを常温・常圧で長期に貯蔵が可能な液体燃料に変換することが望ましい。そのためには空気中に約0.04%含まれるCO2を炭素源として利用する。CO2を回収して水素と化合させて常温・常圧で液体のアルコールや炭化水素に変換してしまえば、燃焼時に排出したCO2をまた燃料の一部として利用できる。これで自然のエネルギーを液体燃料に変換したことになる。ここまで変換できれば、これまでの社会基盤やモビリティーを大きく変更せずにこれまでの生活を継続することができる。特に、電力系統と接続できない航空機、船舶、自動車の燃料をカーボンニュートラル化するためには、このような取り組みが必要である。本書では電力(水素)とCO2を利用してメタノール、炭化水素を製造する技術とそれらをモビリティーへ適用する取り組みについて、それぞれの専門家の立場で解説していただいた。（本書「巻頭言」より）
著者
里川重夫　　　成蹊大学
古野志健男　　(株)SOKEN
柴田善朗　　　(一財)日本エネルギー経済研究所
澤村健一　　　イーセップ(株)
岡崎あづさ　　東洋エンジニアリング(株)
松川将治　　　三菱ガス化学(株)
姫田雄一郎　　(国研)産業技術総合研究所
多田昌平　　　北海道大学
森　大和　　　北海道大学
岡崎未奈　　　茨城大学
菊地隆司　　　北海道大学
室井高城　　　アイシーラボ
細野恭生　　　千代田化工建設(株)
梶田琢也　　　ENEOS(株)
杉浦行寛　　　ENEOS(株)
田中洋平　　　(国研)産業技術総合研究所
鎌田博之　　　(株)IHI
寺井　聡　　　東洋エンジニアリング(株)
西脇文男　　　武蔵野大学
岡本憲一　　　(一財)カーボンニュートラル燃料技術センター
田中光太郎　　茨城大学
川野大輔　　　大阪産業大学
中原真也　　　愛媛大学
田口真一　　　(株)商船三井
杉浦公彦　　　マンエナジーソリューションズ ジャパン(株)
矢野貴久　　　(国研)新エネルギー・産業技術総合開発機構
目次
第1章　CO2由来液体燃料の課題・展望
1　カーボンニュートラル燃料の定義、種類、課題、必要性
2　e‒fuelに求められる視点
第2章　e‒メタノールの動向
1　CO2を原料としたメタノール製造技術の最前線
2　再生可能エネルギー由来の水素とCO2からのメタノール製造
3　環境循環型メタノールの現状と今後の展望
4　CO2からのメタノール合成の課題と新規触媒開発
5　CO2水素化反応によるメタノール合成に特化した触媒開発の動向
第3章　e‒fuelの動向
1　合成液体燃料製造触媒技術の動向
2　CO2原料合成液体燃料製造のサプライチェーンと持続可能性
3　CO2を原料とした直接FT合成の研究開発
4　固体酸化物形電解セルを用いた液体合成燃料製造プロセス
5　PtLによるCO2を原料とした持続可能な航空燃料(SAF)の合成技術
6　FT合成技術を中心としたSAF製造技術と今後の展開
第4章　CO2由来液体燃料のモビリティーへの展開
1　「e‒fuel」はモビリティー脱炭素化の切り札となるか?
2　液体合成燃料e‒fuelの自動車用燃料への利用に向けた取り組み
3　熱機関での利用を考慮したCO2と水素から再生可能エネルギーを用いて合成する合成燃料
4　e‒fuelの燃料性状を生かしたエンジンシステムの構築への取り組み
5　e‒fuelの専燃・混燃の燃焼制御技術の開発
6　船舶への代替燃料導入に対する取組み
7　低・脱炭素燃料に対応する機関開発への取組み
8　SAFを中心とした次世代燃料生産技術開発動向

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000176.000117216.html