「上州武尊山スカイビュートレイル」必携装備品に「ココヘリ」が指定

今年度、全国10を超えるトレイルランニングレースで携行義務化


cocoheli（ココヘリ）

山や海での行方不明者の位置を特定する捜索サービス「ココヘリ」を運営するAUTHENTIC JAPAN株式会社（本社：福岡市中央区、代表取締役社長：久我 一総）は、2024年9月22日（日）、23（月・祝）に開催される「上州武尊山スカイビュートレイル」の必携装備品としてココヘリが指定されたことをお知らせします。

トレイルランニングレースでの携行の義務化について
ココヘリは、17万人が利用する山岳遭難捜索サービスです。ユーザーは専用の電波を発信する発信機を持つことで、山岳遭難時に発信機と受信機の「直接通信」を用いて位置を特定され、捜索時間を大幅に短縮できます。

ココヘリは今年度、「上州武尊山スカイビュートレイル」をはじめ10を超えるトレイルランニングレースで携行が義務化されました。トレイルランニングは、登山よりもスピードが速いため、ランナーがいつの間にかレースコースから外れる可能性が高いです。またコースが長距離かつランナーへの負荷も高いため、急な病気や怪我で動けなくなくなり、山岳遭難につながるといった不測の事態も想定されます。こうした事態への備えとして、ココヘリの高い機能が評価されました。

「上州武尊山スカイビュートレイル」について
2014年に開始したトレイルランニングレース。前身は1990年から2009年まで行われていた、登山を基本として10kgの不可を背負って競う「山田昇記念杯登山競争大会」。順位やタイムの結果だけでなく上州武尊山とその自然が育んだ素晴らしい景色を楽しみ、自然保護の啓発や地域の振興、トレイルランニング競技の発展を目的に開催している。

大会ウェブサイト
https://skyviewtrail.com/

山岳遭難の現状
日本の山岳遭難は増加傾向にあります。警察庁「令和５年における山岳遭難の概況等」によると、2023年の山岳遭難者数は3568名、山岳遭難件数は3126件と、それぞれ統計を取り始めてから最も多くなりました。警察庁は、入山前の登山届の提出と、GPS機器の携行を呼びかけています。
警察庁ホームページ「山岳遭難・水難」　https://www.npa.go.jp/publications/statistics/safetylife/sounan.html

ココヘリを携行義務化したトレイルランニングレース
- 奥武蔵ロングトレイルレース https://okumusashi105k-race.com/
- DEEP JAPAN https://www.deepjapanultra.com/
- The 4100D マウンテントレイル in 野沢温泉 https://s-mountain.com/nozawa/
- TJAR　　https://www.tjar.jp/index.html　
- 白馬国際クラシック https://s-mountain.com/hakuba/
- 上州武尊山スカイビュートレイル https://skyviewtrail.com/
- Niseko Expedition https://nisekoexpedition.jp/
- ハセツネＣＵＰ https://www.hasetsune.jp/topics/20240516.html
- カムロトレイルラン https://www.kamuro-trail-running.com/
- 甲州アルプスオートルートチャレンジ https://kousyu20171119.jimdofree.com/


会社概要
AUTHENTIC JAPAN株式会社
代表取締役社長：久我 一総
本社：福岡県福岡市中央区赤坂1-6-15-4F
URL：https://www.authjapan.com/
事業内容：山岳遭難対策制度「ココヘリ」などの展開

「ココヘリ」とは
「ココヘリ」は会員に専用の電波を発信する発信機を貸与し、山岳遭難時に受信機を持った民間提携ヘリコプターを始めドローンや民間地上捜索隊を出動させ、発信機と受信機の「直接通信」を用いて登山者の位置を特定することで、捜索時間を大幅に短縮できるサービスです。
遭難が発生するような山岳地帯ではスマートフォンの電波が届かないことが珍しくありません。ですが、「ココヘリ」は携帯電話の通信網に頼らない「直接通信」なので、山岳地帯での迅速な捜索が可能となります。こうした「命を守る」ことへの高い性能が登山家に強く支持され、会員数は17万人を超えるまでに達しています。

代表取締役　久我 一総の略歴
1978年 福岡生まれ。西南学院大学を卒業後、パナソニック株式会社に入社。英国子会社へ出向。帰国後、商品企画部門に異動し、北米向けの無線機器を企画。 2012年同社を退職し、AUTHENTIC JAPAN株式会社を起業。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000055.000039904.html