電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

313件中、3ページ目 41〜60件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.003秒)

OA5社の通期見通し、4社が売上高上方修正 部品不足対策が奏功 (2022/8/11 電機・電子部品・情報・通信)

セイコーエプソンは供給制約改善の遅れや部材コスト増加を織り込み、通期の事業利益は据え置いた。... 富士フイルムホールディングス(HD)の後藤禎一社長兼CEOはビジネスイノベーション事...

松田有司デジタルイノベーション事業部戦略企画部部長も「カスタマイズして繰り返し使ってくれる顧客もいる」とユーザーの評価に自信をみせる。 ... 強みの一つとして打ち出すのは「他社製よ...

日立製作所は28日、デジタル技術、環境事業、イノベーションによるグローバル成長を目指す2022―24年度の新中期経営計画を発表した。... しかし、環境貢献で特に期待されるのはデジ...

社会インフラをITで効率化する社会イノベーション事業を看板に掲げる日立として、全従業員の意識底上げも不可欠。

東レエンジニアリング、医薬プラント4割増 25年に150億円 (2022/4/7 素材・医療・ヘルスケア1)

核酸医薬の合成装置や、高い封じ込め技術を要する高薬理活性原薬の製造プラントが事業拡大をけん引する見込み。... 東レエンジの化学品・医薬品製造用プラント事業は、22年3月期の受注高が200億円程度。....

特に経験者採用を強化し、社会イノベーション事業の世界展開をにらんで即戦力となる高度な専門人材の獲得を目指す。

中西宏明前会長が打ち立てた、社会インフラをITで効率化する社会イノベーション事業の旗印の下で日立製作所の新たなカタチが明確になってきた。 ... 綱川智社長は従業員への年頭あいさつで...

科学技術と経済の会(JATES、東京都千代田区、遠藤信博会長=NEC会長)は、日本発の優れたイノベーション事業をたたえる「第10回技術経営・イノベーション大賞」(日刊工...

展望2022/東レ社長・日覚昭広氏 環境素材、ナノで付加価値 (2022/1/14 素材・医療・ヘルスケア)

―事業環境をどう見ていますか。 ... 環境関連製品をグリーンイノベーション事業として強化しており、風力発電の翼用炭素繊維で50%、水処理用の逆...

デジタル変革(DX)を先取りし、社会インフラをITで変革する社会イノベーション事業へかじを切った。... 人との信頼関係を重視し、あきらめない精神と実行力で事業改革を断行。... コン...

現在はやりのデジタル変革(DX)を社長時代から先取りし、社会インフラをITで変革する社会イノベーション事業へかじを切った。

そして今、社会インフラをデジタル変革(DX)する社会イノベーションをビジョンに掲げている。 社会イノベーション事業の事例として、コペンハーゲンメトロがある。... 鉄...

グループ再編で非中核・低収益事業を切り離し、稼ぐ力を強化する常道をゆく。... そのためには、実際にデジタル事業で高い収益を稼げることを示さなければならない。... 今後は財務規律を維持しつつ、ITを...

進む国土強靱化(8)道路(下)ロボット使い生産性向上 (2021/11/2 建設・生活・環境・エネルギー2)

鬟谷(かつらや)亮太土木事業本部橋梁イノベーション事業部事業部長は「施工スピードに特化した。

エア・ウォーター、研究開発費5割増の60億円 脱炭素など重点配分 (2021/8/25 建設・生活・環境・エネルギー2)

グループ内の幅広い事業を「地球環境」と「ウェルネス」という2分野を軸に集約する中長期の経営方針を加速するのが狙い。... 3年程度の成果創出を目指すPTは、二酸化炭素(CO2)回収、高...

新役員/NTTデータ 取締役・岡田顕彦氏ほか (2021/8/19 電機・電子部品・情報・通信1)

08年流通・サービス事業本部部長、12年第三法人事業本部部長、20年ITサービス・ペイメント事業本部副事業本部長、FR事業部長兼務。... ■執行役員製造ITイノベーション事業本部長兼コンサルティング...

現在旗を振る、社会インフラの課題をデジタル技術で解決する社会イノベーション事業と相通ずるものはあるが、東原会長の原点は入社した44年前にさかのぼる。 入社直後に配属されたのが大みか工...

パナソニックは19日、製造や物流、流通などサプライチェーン管理(SCM)領域の課題を解決する「現場プロセスイノベーション」事業の国内人員数を、2021年度中に19年度比約6倍の約300...

九電工、脱炭素・多様性を推進 (2021/6/22 建設・生活・環境・エネルギー2)

九電工は新組織「グリーンイノベーション事業本部」と「ダイバーシティ推進準備室」を7月1日付で設置する。グリーンイノベーション事業本部は、脱炭素社会の実現を成長の機会と捉え、一元的に事業を推進する。&#...

経済産業省は国内の大学や大学発ベンチャーと海外企業との協業による事業化への取り組みを強化する。... 2020年度から大学を対象に実施しているオープンイノベーション事業と21年2月に立ち上げた海外企業...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン