最新のドローン資格情報や開催セミナー情報が一目でわかる新サイトオープン

ドローン安全運用のため、セキド無人航空機安全運用協議会（SUSC）が主催するドローンスクールやドローン資格情報がまとめられた「SUSC 公式サイト」

国土交通省に登録されるドローン講習管理団体、セキド無人航空機安全運用協議会（SUSC）は、ドローンを業務利用される企業・団体・事業者に向け、安全で効率的な運用実現のための活動紹介やドローン資格・免許の最新情報、主催するドローン講習の詳細などを掲載する公式サイトをオープンいたしました。



国土交通省に登録されるドローン講習管理団体、セキド無人航空機安全運用協議会［SUSC（エス・ユー・エス・シー）、運営：株式会社セキド］は、ドローンを業務利用される企業・団体・事業者に向け、安全で効率的な運用実現のための活動紹介やドローン資格・免許の最新情報、主催するドローン講習の詳細などがご覧頂ける公式サイトをオープンいたしました。

・SUSC 公式サイト
　https://susc.jp/

SUSCを運営する株式会社セキドは、ドローンの世界最大手であるDJI社の正規代理店を日本国内で初めてスタートし、多くの企業や官公庁との取引実績のほか、ドローンを活用した業務の請負いや導入サポートなど幅広いサービスを提供しております。
SUSC（SEKIDO UAV Safety Commission）は、販売実績No.1の販売代理店である株式会社セキドが、ドローンの安全で効率的な運用を啓発し、ドローンが当たり前にある社会の創造を目指し2017年7月に設立しました。今後ドローンが活用される各専門分野に於いて、安全運用の道しるべとなるべく、安全なドローンの運用を支援する活動を実施しております。
長年のお客様対応で培ったノウハウを生かしたドローン運用に関する講習会の実施や、各企業に合わせた専門講習の構築運営、講師派遣や講習会のアウトソーシングなど、安全で効率的な運用のための教育に特化したサービスを提供しています。
※株式会社セキド、SUSCの活動実績はリンク先ページをご覧ください。
　https://sekidocorp.com/workshop_program_n/archive/

SUSCが提供するサービスの詳細を包括的にご案内するSUSC 公式サイトは、日本各地にあるドローンスクールの詳細情報の掲載や、主催するドローンセミナー・講習へのお申込みだけでなく、ドローンの安全運用にかかる重要情報を掲載したり、各スクールからドローンに関する情報が発信されるブログなど、便利な情報が盛りだくさんとなっております。


ドローンスクールを探している方や、ドローン資格についてご興味がある方、最新の安全運用について気になる方は、ぜひSUSC 公式サイトをご利用ください。

また、SUSC公式サイトの公開に合わせて、SUSC定期説明会の開催が決定いたしました。
SUSCの活動から各会員種別のご説明、各会員の入会案内などを行い、説明会後にはご希望者の方と個別面談も可能ですので、SUSCの活動にご興味がありましたらぜひ参加をご検討ください。
・説明会詳細ページ
　https://susc.jp/membership/entry/
・申し込みフォーム
　https://susc.jp/membership/entry/form/


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【株式会社セキドについて】
日本国内において4万社以上の企業や官公庁様と取引実績がある、ドローンの販売並びに各種サポート業務のリーディングカンパニー。ドローンの世界最大手であるDJI社の正規代理店を日本国内で初めてスタートさせ、現在は東京都虎ノ門と神奈川県横浜市にてドローン総合施設を運営。
これまで800回以上の各種セミナーやイベントを全国で開催、延べ15,000名以上のお客様にご参加頂いております。
　https://sekidocorp.com/

【セキド無人航空機安全運用協議会（SUSC）について】
SUSCは、ドローンの安全で効率的な運用を日本国内に啓発し、ドローンが当たり前にある社会の創造を目指し、2017年7月に設立されました、当協議会では今後ドローンが活用される各専門分野に於いて、ドローン安全運用の道しるべとなるべく、日本全国での安全なドローンの運用を支援する活動を実施し、ドローン社会の発展に尽力致します。
SUSCは、ドローンの講習管理を行う団体として国土交通省に登録されており、安全なドローン運用の普及促進に努めています。
　https://susc.jp/

【セキドオンラインストア】
　https://sekido-rc.com/

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＜本件に関するお問い合わせ＞
電話 受付時間(平日11:00～17:00)
TEL:[phone] FAX:[phone]
MAIL: [e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000192.000016343.html