「３Ｍ ロボット研磨ラボ」を開設～３Ｍの知見を活用し難易度の高い研磨工程のロボット化を促進～

2019年11月13日からオープン

スリーエム ジャパン株式会社（本社：東京都品川区 代表取締役社長：スティーブン・ヴァンダーロウ）は、11月13日（水）相模原事業所内に、「３Ｍ ロボット研磨ラボ」を開設します。


▼テープカットの様子　左から
大塚和久（ファナック ロボットシステム本部長）
久保田和雄（SIer協会 会長）
日西勝（３Ｍ 研磨材製品事業部 事業部長）
佐藤知正（SIer協会 参与、東京大学 名誉教授）





▲３Ｍ　ロボット研磨ラボ

深刻な人材不足に悩む製造業は、設備の自動化・ロボット化がこの数年で急速に進んでいます。その一方で、研磨工程も自動化・ロボット化へのニーズは年々高まっており、その波は大企業に留まらず中小の製造業にも及んでいます。しかし、熟練工の経験と勘への依存度が高く、システム構築が困難なことから、研磨工程の自動化・ロボット化はなかなか進んでいません。また、ロボットのシステム構築を担うシステムインテグレーター（以下SIer）の中で研磨分野の知見を持った人材が不足していることや、知見を得るための窓口が少ないこともその要因となっています。

「３Ｍ ロボット研磨ラボ」は、100年以上の歴史と5,000種以上の製品を取り扱う研磨材メーカーとしての知見を活かし、研磨工程の自動化・ロボット化に携わるお客様へ、１.最適な研磨工法（研磨材/工具/加工条件）を提案。２.お客様の製造物（被研磨物）を持ち込んでの検証ができます。それによって、システム構築は一気にスピードアップしロボット研磨波及の加速を促します。これはSIer、エンドユーザー、ロボットメーカー全てのお客様にとってのメリットにつながります。

ロボット研磨に求められる「長寿命」、「安定性」、「高研磨力」に特化した製品を多く持つ３Ｍにとっても、研磨工程のシステム構築のスピードアップはビジネスの成長戦略の柱となります。

「３Ｍ ロボット研磨ラボ」は、今後もロボット研磨に関係する協業先を増やし、業界の更なる活性化を目指します。

▼スリーエム ジャパン株式会社　研磨材製品事業部　事業部長　日西勝
昨年11月に溶接分野を皮切りにロボット研磨ビジネスの取り組みを本格化して以降、SIerやエンドユーザーから多くのお問合せをいただきました。改めて、研磨工程のロボット化は、高いニーズがあることと、様々な課題があることを改めて認識いたしました。
「３Ｍ ロボット研磨ラボ」は、弊社の研磨材と研磨プロセスの知見提供、実証実験・議論をする場として、システム構築に係るお客様とともに、研磨ロボットのシステム構築のスピードアップを促し、製造現場の人手不足の課題解決を目指します。また、研磨の自動化・ロボット化の波は、弊社の研磨材ビジネスの成長領域として今後も注力してまいります。

▼FA・ロボットシステムインテグレーター協会（SIer協会）会長　久保田和雄
ロボットシステムの構築に、SIerの存在は不可欠です。しかし、SIerはロボットシステム構築への知見は持っていても、研磨材や研磨工程に対する知見を豊富に持っているわけではありません。材料メーカーの知見を得て、エンドユーザーへスピーディーなシステム構築を提供できることはSIerの価値向上にもつながります。
また、システム構築に向け実証実験をしながら、SIer、ロボットOEM、材料メーカー、エンドユーザーなど様々な立場の人と議論を交わすことができる場は他にはない貴重なものです。今後の「３Ｍ ロボット研磨ラボ」へ期待をしています。


【３Ｍの研磨材ビジネスについて】
人手不足が深刻な製造業にとって、人的依存が高い金属加工の研磨工程は、作業時間の短縮やコストダウンにつながる最後の領域といえます。スリーエム ジャパンの工業分野向け研磨材「３Ｍ™ キュービトロン™II研磨材」は、作業時間の短縮により、外注していた業務の内製化や残業時間・コストの抑制など、製造現場に様々なイノベーションをもたらしてきました。また、スリーエム ジャパンは、研磨材のスペシャリストであるアドバイザー集団 “３Ｍ 研援隊（けんえんたい）”を日本全国のものづくりの拠点に配置し、最先端の研磨技術を通して、製造業の経営サポートも行っています。

【３Ｍについて】
３Ｍ（本社：米国ミネソタ州）は、Science（サイエンス）を活かし毎日の暮らしをより豊かにすることを目指しています。売上高は320億ドルで、9万1,000人の社員が世界中のお客様の課題解決にむけて、創造的なソリューションを提供しています。３Ｍに関する詳しい情報は、www.3M.com/ @3M/ @3MNewsroom (Twitter)をご覧ください。また、３Ｍジャパングループについてはwww.mmm.co.jpをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000040477.html