日本ソセー工業、小型真空脱泡撹拌機用パーツの製造にプロトラブズの射出成形による二色成形サービスと小ロット生産を採用

プロトラブズ合同会社 (本社：神奈川県座間市、社長 今井 歩、以下プロトラブズ) は、日本ソセー工業株式会社 (本社：愛知県名古屋市、代表取締役 朝山 真輔、以下日本ソセー工業) が小型真空脱泡撹拌機「ZEROMAZE」 (ゼロマゼ) のパーツ製造にプロトラブズの射出成形による二色成形サービスと小ロット生産を採用したことを発表しました。

日本ソセー工業は産業用の撹拌注入機の中堅メーカーで、機能樹脂や接着剤を均等に混ぜ合わせて定量注入する機器を受注生産しています。来年創業50周年を迎える同社は、大手メーカーの生産ラインに搬入される大型の接着剤塗布機から、研究室などで使われる小型撹拌機まで幅広く提供しており、小型撹拌機の市場シェアは70%を超えています。

「ZEROMAZE」は高粘度の2液性接着剤を真空脱泡して混ぜ合わせる小型撹拌機で、大気が存在しない真空環境下で樹脂や特殊液を撹拌します。取付可能容器の最大寸法はφ180、高さ220mmと軽量コンパクトな小型真空脱泡撹拌機です。

■ 課題
小型真空脱泡撹拌機「ZEROMAZE」開発の課題は、撹拌機と撹拌容器を固定する張り合わせパーツの耐久性をいかに高めるかにありました。当初は硬い成形部品など多数のパーツを手作業で組み合わせていましたが、十分な耐久性を確保することはできませんでした。また、パーツの必要個数は100個以下のため、鉄製の本金型を製作すると採算が合わないことから、製造のコスト最適化を検討していました。そこで、日本ソセー工業が製造パートナーとして選んだのは、パーツの試作から小ロット生産までを提供するオンデマンド製造サービスのプロトラブズでした。


■ プロトラブズの二色成形を活用して、4分の1のコストで実現
課題解決のためにプロトラブズが提案したのは、本体パーツにさらにもうひとつの樹脂層を追加して、特殊な機能性を生み出す二色成形の手法でした。プロトラブズは強度のあるABSPCと柔軟で摩擦力のあるエラステールという2つの樹脂を組み合わせることで、耐久性と機能性を両立したパーツを完成させることができました。「期待通りの品質と仕上がりです」と日本ソセー工業 技術部開発課の森川 議博氏は語っています。

日本ソセー工業の代表取締役の朝山 真輔氏は、コストについて「通常の4分の1ほどに抑えることができました。100個以下の部品製造で、このコスト効率はとても助かります」と話しています。


■ プロトラブズは次の50年もパートナー
日本ソセー工業 開発課の森川氏は、「プロトラブズの解析は的確でした。解析サービスを通じて提案してくれた、二色成形という射出成形の手法やそのための適切な材料の提案も含めて、得るところがたくさんありました。お陰様で、私も射出成形のノウハウを身につけることができました」とプロトラブズのサポートを高く評価しています。

来年創業50周年を迎える日本ソセー工業の代表取締役 朝山氏は、次の50年に向けた成長戦略として、製造パートナーとの協業強化を掲げています。「いまの時代のスピード感で事業を展開するためには、専門性の高い企業とのコラボレーションが不可欠です。オンデマンド製造サービスを提供するプロトラブズは心強いパートナーです。当社は、次の50年に向けて、パートナーとともに新しい価値を創造し、お客様に満足を届けて成長を続けていきたいと思います。」

今回、日本ソセー工業が開発した小型真空脱泡撹拌機「ZEROMAZE」は、大気が存在しない真空環境下で接着剤や特殊液を撹拌できるため、脱泡と混合作業を同時に行うことが可能です。しかも、真空到達時間は従来品と比べて25％以上も短縮しています。そうした機能が高い評価を得て、建築現場や化学工場、研究室などでの需要が見込まれています。

(以上)

プロトラブズについて
プロトラブズはICTを駆使した独自のデジタル マニュファクチャリング システムにより、カスタムパーツの試作から小ロット生産をオンデマンドかつ画期的な速さで受託製造する会社です。最先端のICTテクノロジーを最大限に駆使することにより、CNC切削加工、射出成形パーツを数日で製作します。Protolabsは、製品開発者に他に類を見ない速さでパーツを提供することで、製品化までの時間短縮や開発・生産コストの削減、製品ライフサイクル全体のリスクの最小化に貢献します。国内では、こうしたProtolabsならではの価値を3,200社様以上のお客様にお届けしています。プロトラブズに関する詳細はhttp://www.protolabs.co.jp を、会社概要はhttp://www.protolabs.co.jp/about をご参照下さい。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000002818.html