トリナ・ソーラー PV5.0の新時代の新基準をうちたてる出力500W以上の高出力モジュールを発表

太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションを提供する世界有数の企業Trina Solar（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、オンライン発表会という形で、同社の最新の２製品、両面受光型両面ガラスモジュールのDuomax VとバックシートタイプのモジュールTallmax Vを発表しました。

210ミリメートル角の大型シリコンウエハと単結晶PERCセルを採用した新製品は、500Wを越える出力と21％におよぶ変換効率を実現するための数多くの革新的な設計、PV5.0の新たな時代を切り開いていく同社のリーダーシップによって生まれました。

中国の黒竜江省の大規模な太陽光発電所による概算見積もりによると、従来の410Wの両面受光型両面ガラスモジュールと比較して、500WのDuomax Vは、BOS（周辺機器）コストを6～8％低減し、LCOE（均等化発電原価）を3～4％削減できるということです。同社は、2020年の第2四半期より受注を開始し、第3四半期には大量生産を始める予定です。2020年の年末には5GWを超える生産能力を見込んでいます。

210mm角の超大型シリコンウエハを採用しても、従来のハーフカットセル仕様モジュールの設計では、モジュールの出力特性が大電流となるため、ジャンクションボックスに問題を引き起こしたり、モジュールが破損したり、DC端子の制限を越えてしまいます。そこで、優れたMBB技術に基づいて、トリナ・ソーラーの研究開発チームは、セルを3分割した先進的な回路構成、ダメージを低減するセルカット方法、高密度配線技術を導入し、抵抗損失を低減し、マイクロクラックやホットスポットへの耐性を高め、モジュール内のスペースを最大限に活用します。それにより、高出力、高効率、高信頼性なモジュールが実現されました。

さらに、新しいモジュールの独自設計により、モジュールの出力電流、開回路電圧、および機械的負荷が関連するダウンストリームの技術的安全仕様に準拠し、既存の主流のPVシステム設計とシームレスに接続できます。オンラインの製品発表会で、トリナ・ソーラーはPOWERCHINA Jiangxi Electric Construction、中国エネルギー工学投資の黒竜江支店、Shouguang Power Investment Haobang New Energy、SEPCOIII Electric Power Constructionおよびその他の発電関連企業と戦略的協力契約を締結し、ターミナル市場での超高出力モジュールの完全展開への道を開きました。

トリナ・ソーラーの副部長兼執行副社長のYin Rongfangは次のように述べています。「トリナ・ソーラーはモジュールの設計と製造で数十年の経験を蓄積してきました。弊社の設計と製造の優位性を通じてモジュールの標準化を推進し、産業チェーンの多くのセグメントに利益をもたらすだけでなく、システム側のモジュール設計の共通性を高めたいと考えています。」

「製品そのものに加えて、優れたモジュールには、既存のシステムとのパフォーマンスのマッチングを考慮する必要があります」と彼は付け加えました。 「トリナ・ソーラーは追尾式システム、統合ソリューション、地上発電所プロジェクトにおける経験のおかげで、研究開発段階の早い段階でシステムの実用化で発生する可能性がある潜在的な課題を調査して解決し、その可能性を最大限に引き出しました。私たちの新しいモジュールは、太陽光発電市場を次の段階に導くと信じています。」


■トリナ・ソーラーについて
トリナ・ソーラーは、太陽光エネルギーのトータルソリューションの世界有数のプロバイダーです。1997年の創立以来100以上の国と地域に事業を展開しています。
当社は、太陽電池モジュール、蓄電システム、スマートPVシステムおよびスマートO＆Mの開発と共に、プロジェクト開発、資金調達、設計、施工、建設、O＆Mなどのための独自のシステム統合ソリューションをお客様に提供しています。2019年末までに、世界中で50GW以上の太陽光発電モジュールを出荷し、３GWのソーラープロジェクトを世界中の送電網に接続しました。
トリナ・ソーラーは、2018年にエネルギーのIoT(モノのインターネット)ブランド”Trina IoT”を立ち上げ、この分野のグローバルリーダーになるべく全力で取り組んでいます。詳細については、www.trinasolar.comをご覧ください。

【本件に関するお問合せ】
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 プレス担当：春日(マーケティング）　TEL.[phone]
(受付時間：月～金 ※祝日を除く 9:00～18:00)

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000008483.html