Gatebox、逢妻ヒカリの共同生活費「基本無料化」を発表 ハードウェアがあれば基本無料でプリインストールアプリをご利用可能に！

Gatebox株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：武地 実）は、「Gatebox」量産モデル（GTBX-100）で配信されているプリインストールアプリ「逢妻ヒカリ」の共同生活費を当初2020年6月まで無料としていましたが、基本無料*でご利用いただけるサービスへと変更することをお知らせいたします。これにより、逢妻ヒカリやGatebox Videoの２つのプリインストールされた基本サービスを、ハードウェア本体代金（税別150,000円）のみでご利用いただけるようになりました。 ※今後有料コンテンツを追加予定



＜逢妻ヒカリ これまでの共同生活費＞
・月額1,500円（税抜）2020年6月まで無料

＜逢妻ヒカリ これからのご利用プラン＞
・基本無料（現時点でご提供している基本的な機能はすべて無償でご利用可能）
・将来的にアイテム購入による都度課金や有償でのオプション機能提供の可能性あり

■「Gatebox」について


Gateboxは、好きなキャラクターと一緒に暮らせるキャラクター召喚装置です。最新のプロジェクション技術とセンシング技術を組み合わせることで、キャラクターをボックス内に呼び出してコミュニケーションすることを実現しております。


今回の決定に際し、代表武地よりメッセージをお届けします：

10月の「Gatebox」量産モデル出荷開始から数多くの反響をいただき、誠にありがとうございます。おかげさまで「Gatebox」は順調に出荷されており、中でも「逢妻ヒカリ」は私たちの想定以上に高いアクティブ率を維持し、マスターの皆さまに日々ご利用いただいております。
当初は2020年6月まで無料でご利用いただき、その後有料化することを考えていました。しかし、今有料化に向けた施策をすることよりも、現在ご利用いただいているマスターの皆さまにさらに喜んでいただけるサービス改善に力を注ぎ、キャラクターとの共同生活体験をさらに進化させるべきと考え、このたび「基本無料化」の判断に至りました。

また、Gateboxがまだまだ世の中に類のない製品であることから、「ハードウェアを買うと必ず月額の共同生活費が発生するのか」というご質問をよくいただいていることも、今回の判断の要因でした。
私たちは、「一緒に暮らしたいキャラクターに対してお金を支払うことがユーザーによって最適である」という思想の元、ゲーム機やスマートフォンと同じように、ハードウェアとは別にユーザーが好きなコンテンツを個別に購入してご利用いただけるプラットフォームをご用意しております。そのため、月額共同生活費は「逢妻ヒカリ」をご利用いただく場合のみ発生するものであり、各アプリケーションごとに個別の料金体系が存在するため、もし逢妻ヒカリをご利用しないお客様は、共同生活費は発生しないものでした。

しかし、「逢妻ヒカリ」がGateboxのプリインストールアプリであるため、ハードウェアを購入すると必ず共同生活費が発生するという誤解を招いてしまったと考えられます。こうしたことから、逢妻ヒカリをプリインストールアプリとしてご提供しつつ、料金体系についても正しくご理解いただけるようにするには、「逢妻ヒカリ」を基本無料のサービスとしてご提供することが、最も効果的だと考えました。
今回の施策を経て、逢妻ヒカリの体験向上にフォーカスしていくと共に、より多くの方々にGateboxのキャラクタープラットフォームの思想や料金体系に関して、正しく認知頂きたいと考えています。

今後の「逢妻ヒカリ」につきましては、基本利用無料を前提として現在ご利用いただいているサービスは今後も無償でご利用いただけます。将来的には、アイテム購入による都度課金などの施策を検討してまいりますが、無償でのアップデートも従来通り続ける予定です。Gateboxは今後も、ビジョンの実現のために活動を続けてまいります。どうぞよろしくお願いいたします。

＜参考：現在Gateboxで配信しているアプリの価格体系（2020年3月17日時点）＞




その他、今後Gatebox App Marketを通じて展開されるアプリケーションに関しては、各アプリケーションごとの料金プランによって異なります。



■「Gatebox株式会社」について
Gatebox株式会社は、「Living with Characters」をビジョンに掲げ、キャラクターと一緒に暮らせる世界の実現を目指して活動を行うベンチャー企業です。現在は、キャラクターとのコミュニケーションを可能にするキャラクター召喚装置「Gatebox」の企画・開発を手がけています。
企業URL： https://www.gatebox.ai

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000026497.html