トリナ・ソーラーのVertexモジュール テュフ ラインランドが515.8Wの出力可能と評価 Vertexモジュールが超高出力で業界基準を塗り替え

【常州（中国）2020年4月27日】　太陽電池モジュールとスマートエネルギーのトータルソリューションを提供する世界有数の企業Trina Solar（以下「トリナ・ソーラー」または「同社」）は、同社の Vertex（バーテックス）モジュールのTÜV Rheinland（以下「テュフ ラインランド」）の試験結果に基づき、515.8Wまでの発電能力があることを発表しました。これは、3月17日にVertexモジュールの大量生産のパイロットラインを開始し、3月27日には最初の受注に対する出荷を開始という画期的な躍進につぐ新たな節目となります。

Vertexモジュールは、国際的な試験機関によって初めて超高出力として認定されたモジュールのうちの一つです。テュフ ラインランドの太陽電池モジュールのIEC試験に合格し、太陽電池モジュールの性能評価規格 IEC 61215と安全性規格 IEC 61730の両方の証明を取得しています。

テュフ ラインランド中国本土のテュフ ラインランド太陽光発電関連サービス担当副社長であるChris Zou氏は、次のように述べています。「トリナ・ソーラーが超高出力モジュールの開発を開始して以来、テュフ ラインランドは検討会に参加し、製品の安全性と信頼性に関する独自の経験を共有してきました。トリナ・ソーラーの界をリードする出力515.8Wに到達する「“バーテックス”（“Vertex”）モジュールは、テュフ ラインランドによる包括的かつ厳格なテストに合格しました。このことは、トリナ・ソーラーのR＆Dと産業チェーンにおいて長年に渡って培ってきたトリナ・ソーラーの卓越した能力を完全に表しています。私たちは、業界の成長を牽引するそのすばらしい成果に対してお祝い申し上げますと共にその革新的な精神を称賛します。」

「“バーテックス”（“Vertex”）モジュールは、210ミリメートルという大きなサイズのシリコンウェハー、マルチバスバー、セルの1/3カット技術、ダメージレスカッティング技術、および高密度実装技術などの様々な革新的な技術の統合によって全く新しい技術のプラットフォームを構築しました。それにより今後の発展の方向を垣間見ながら、さらなる可能性に期待がもたらされました。」とトリナ・ソーラーの副総経理兼副社長執行役員Yin Rongfangは語りました。

さらに、Yinは「産業チェーンの開発と改善、特にガラス供給能力の向上により、既存の5列設計に別のセル列を追加することで、“バーテックス”（“Vertex”）モジュールの出力が600Wを超える可能性があります。さらにPERC技術と変換効率24%を上回ることが予想されるセルの組み合わせ、また、モジュール設計の最適化、荷重容量、ならびに下流の設備の改善などの他の要素を組合せることで“バーテックス”（“Vertex”）モジュールの出力は増加し続けます。それによりPVモジュールの反復的開発の方向性と道筋を示し、PVシステムのBOSコストとLCOEの持続的な低減をさらに推進することになります。」と話しました。


▽ トリナ・ソーラーについて
トリナ・ソーラーは、1997 年に創立された太陽電池モジュールおよび太陽光発電ソリューション、スマートエネルギーのソリューションを中核事業とする太陽光発電およびスマートエネルギーのトータルソリューションの世界有数のプロバイダーです。
同社は、太陽電池モジュール、太陽光発電所およびシステム機器の研究開発、製造および販売、太陽光発電および運営サービス、スマートマイクログリッド、マルチエネルギーシステムの開発および販売、ならびにエネルギークラウドプラットフォームの運営管理をおこなっています。
トリナ・ソーラーは、2018 年にエネルギーのIoT（モノのインターネット）ブランド"Trina IoT"を立ち上げ、業界のリーダー企業や研究機関と協力してTrina Solar IoT Industry Development AllianceとNew Energy IoT Industry Innovation Centerを設立し、エネルギーのIoTの研究のための革新的なプラットフォームを構築し、多数のパートナーとIoTエコシステムを構築してスマートエネルギー分野のグローバルリーダーになるべく全力で取り組んでいます。
詳細については、http://www.trinasolar.com/jp をご覧ください。

【本件に関するお問合せ】
トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 プレス担当：春日(マーケティング）
TEL.[phone] (受付時間：月～金 ※祝日を除く 9:00～18:00)

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000102.000008483.html