クラウドメール無害化対策「SPC Mailホールド」で、従来ウイルスチェックできなかったパスワード付きファイルを特定し、無害化・ウイルスチェックの適用と徹底を実現

クラウドメールセキュリティ及びサイバーセキュリティサービスを提供する株式会社ソースポッド（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山本剛、以下 ソースポッド）は、従来のアンチウイルスではチェックできないパスワード付きファイルを特定し、無害化、ウイルスチェックの適用と徹底を実現するオプションをリリースいたします。



クラウドメール無害化対策「SPC Mailホールド」は、総務省が推進する「自治体情報システム強靱性向上モデル」におけるメール無害化機能を提供するクラウドサービスで、多くの自治体でご利用いただいています。

その一方で、再び猛威を振るっているEmotetをはじめとするマルウェアに対し、「SPC Mailホールド」の無害化機能が感染防止に非常に高い効果を発揮することより、企業や外郭団体などでの導入が増加しています。

一般的なメールシステムでは、マルウェアに対してアンチウイルスやサンドボックス等の対策を行っています。ただし、パスワード付きファイルに対しては、これらの対策を適用することができないため、何の対策も適用されていない添付ファイルをそのまま受信してしまっているのが実情となります。一時期、パスワードZip形式の標的型メールによる被害が増加したことは、本課題が関係しているためで、パスワードがかかっていても、その中身までウイルスチェックを行うことが求められています。

本課題を解決するために、ソースポッドではクラウドメール無害化対策「SPC Mailホールド」に対し、下記オプションを用意いたしました。これらのオプションを併用することで、アンチウイルス等の対策が適用されていないパスワード付き添付ファイルのみ、無害化、ウイルスチェックを適用することができます。

■フィルタリングオプション
受信者、送信者、添付ファイル拡張子、ヘッダー等の条件に合致するメールに対して、無害化、ウイルスチェックの適用有無を設定することができます。アンチウイルス等の対策が適用されなかった添付ファイルにのみ無害化、ウイルスチェックを適用することができるため、既存環境にアドオンして徹底的にセキュリティを強化することが可能です。

■ダブルアンチウイルスオプション
添付ファイルに対して2種類のアンチウイルスエンジンでチェックし、さらに無害化機能を適用することで、本当に安全なメールのみをメールボックスに届けることが可能です。Zip、Office、PDFファイル等のパスワード付きファイルへの適用も可能です。

尚、オプションリリースにおけるキャンペーンとして、標準機能に「フィルタリングオプション」と「ダブルアンチウイルスオプション」を組み込み、ウイルスチェックできなかった添付ファイルに対してのみ無害化・ウイルスチェックを行う「ウイルスチェック徹底パック」を、2021年2月末までの期間限定で1アカウント月額150円（税別）でご提供いたします。

ソースポッドでは、手間のかからないメール無害化機能と徹底したウイルスチェックを行うことで、標的型メールやEmotet等のマルウェア付きメールを受信するあらゆるお客様のメールセキュリティ強化を支援してまいります。

■「SPC Mailホールド」について
クラウドメール無害化対策「SPC Mailホールド」の詳細については、下記を参照ください。
https://www.source-pod.co.jp/lp4/index.html

■株式会社ソースポッドについて
ソースポッドは2006年の創業以来、一貫して法人向けメールシステムに特化した事業を展開し、クラウドによるメールセキュリティサービスの提供・運用・管理に10年以上携わってまいりました。今では中央官庁や地方自治体、大手金融機関をはじめとする企業、大学などの教育機関といった多くのお客様にサービスをご提供しております。また、サイバーセキュリティサービスとして、OSINTによる漏洩情報検知サービス「SPC Leak Detection」と、【本当に効果のある】標的型メール訓練サービス「SPC 標的型メール訓練」をご提供しております。
https://www.source-pod.co.jp/

■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社ソースポッド
営業部 コンサルティング営業チームTEL ：03-5213-4842

■Web会議、OKです！
株式会社ソースポッドはアイティメディア株式会社の「ITmedia ビジネスオンライン（※媒体名）」が企画・展開する「『Web会議、OKです！』を広げよう！キャンペーン」に参加しています。お問い合わせはWeb会議でもお受けしております。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000110.000000809.html