「住みながら新しい体験ができる賃貸住宅」を展開するHmlet Japan 電動マイクロモビリティのシェアリングサービス「Luup（ループ）」と提携

～非三密型の移動手段提供により、入居者の安心で快適な暮らしをサポート～

「住みながら新しい体験ができる賃貸住宅」を展開するHmlet Japan株式会社（東京都千代田区、代表取締役：佐々木 謙一、以下ハムレット ジャパン）はこのほど、ご入居者の快適な暮らしの実現を目的に、電動マイクロモビリティのシェアリングサービス「LUUP（ループ）」を展開する株式会社Luup（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：岡井大輝、以下「Luup」）と提携いたしました。


現在小型電動アシスト自転車の「ポート 」※をHmlet渋谷松濤・原宿・三軒茶屋の３物件に設置。ハムレット ジャパンの賃貸住宅のご入居者は、希望に応じ、各物件のポートに設置している自転車をご利用いただけます。
※ポートとは、LUUPのモビリティを借りたり返したりすることができる場所のこと

今後もハムレット ジャパンは、各種外部サービスと連携等を通じ、ご入居者様のより快適な暮らしの実現を目指して参ります。

■電動マイクロモビリティのシェアリングサービス
株式会社Luupが運営する「LUUP」は、街中の小型電動アシスト自転車に、どこからでも乗れて好きな場所に返せるシェアリングサービスです。現在は電動アシスト自転車を用いてサービスを展開していますが、将来的には電動キックボードなどの新しいモビリティの導入が予定されています。

飲食店や駐車場などの空きスペースを活用したポートは100箇所以上あり、は、自販機一台分のスペースにも設置することができるため、コンビニや飲食店の入り口横など、これまで実現し得なかった小さなスペースへのポート設置が可能になりました。既存のシェアサービスに比べて多様なスポットにポート設置が行えるため、さまざまな場所で乗り降りが可能で、駅から少し遠い店舗へも気軽にアクセスすることができるようになりました。

ハムレットは、新型コロナウイルス感染症対策により新しい生活様式が推奨される中、これまでも、テレワーク需要をアシストするためのリモートワークスペースを建物内に設置するなど、ご入居者をサポートしてまいりました。今回の提携により、非三密型の移動手段を提供することで、さらなる安全で快適な暮らしの提供を目指します。

<株式会社Luup　会社概要>
事業内容：電動・小型・一人乗りのマイクロモビリティのシェアリング事業
設立：2018年
代表者：代表取締役社長兼CEO　岡井大輝 氏
URL： https://luup.sc/




■Hmlet Japan株式会社について
ハムレット ジャパンは、新しい住まいとライフスタイルの提供を目指し、三菱地所株式会社とHmlet Pte.,Ltd.（本社：シンガポール）が2019年に設立したコリビング（賃貸住宅）の運営会社です。コリビング（賃貸住宅）は、働き方やライフスタイルの価値観が変化するなか、20代～30代のミレニアル世代を中心にニューヨーク、ロンドン、シンガポール等の世界主要都市において普及しつつあります。Hmlet Japanは日本におけるコリビングのパイオニアとして、大阪や名古屋等の大都市にもエリアを拡大、中長期的には10,000室以上の運営を目指します。現在、7物件（Hmlet渋谷松濤・笹塚・岩本町・高田馬場・千石・三軒茶屋・原宿を展開しております。

ハムレット ジャパンの賃貸住宅は、都心の駅近立地に、1カ月からご利用いただける1K～2LDKの住戸をご用意しております。各住戸は家具付き・無しを選べるほか、水光熱費込みのプランもあり、入居後すぐに新生活スタートが可能です。また、コミュニティ・マネジャーが日常的な相談に応じるほか、イベントなどを企画・運営し、入居者同士の交流をサポートします。スポーツやアート、料理など楽しみながら新しい文化に触れてみたり、起業や今後のビジネスライフにお役立ちいただけるようなネットワーキングイベントも。今後もご提供できるサービスを順次拡大しながら、様々な国籍・職種の方と出会える場をご提供してまいります。

入居者は、専用のウェブサイト・アプリを通じ、住まいの不具合等に関する連絡、衣服のクリーニングや部屋の清掃といった生活サービスをワンクリックでオーダーできるほか、賃料の支払いはクレジットカードの利用が可能です。




会社名：Hmlet Japan株式会社　https://bit.ly/HmletJapan-Official
所在地：東京都千代田区大手町一丁目1番1号
設立日：2019年10月
主要株主：三菱地所株式会社・Hmlet Pte.,Ltd.
事業内容：Co-Living事業施設の運営
代表者：代表取締役 佐々木 謙一
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000084.000016002.html