OKI、人の目とAIの目で見たいものを見逃さないリアルタイムリモートモニタリングシステム「フライングビュー(R)」を販売開始

遠隔から自由視点で周囲360°の俯瞰映像を監視、高度遠隔運用サービスを支援



OKIは、車両・船舶・ロボットなど移動体の周囲360°を遠隔から監視できるリアルタイムリモートモニタリングシステム「フライングビュー(R)」を本日より販売します。4台のカメラ映像から生成された俯瞰合成映像とAIを用いた映像監視により、「人の目とAIの目によって見逃さない」高度遠隔運用サービスの実現に貢献します。Wireless LAN版を2021年12月に、LTE版を2022年3月に出荷開始し、2025年までに累計20億円の売上を目指します。


近年、さまざまな現場で車両・船舶・ロボットなどの無人運用が進み、事故防止およびトラブル発生時の迅速・適切な対応のため、遠隔からのオペレーターによる監視と、これを補完するAIによるサポートが、高度遠隔運用サービスとして期待されています。

「フライングビュー」は4台のカメラ映像から生成された周囲360°の俯瞰合成映像により、現場で稼働する移動体の周囲を、進行方向、左右、後方、さらには上空から見た周囲全体など、見たいところから俯瞰的な映像として見ることができるリモートモニタリングシステムです。映像処理能力の高いFPGA(注1)と小型カメラを組み合わせることで、高画質かつ鮮明な俯瞰合成映像をリアルタイムに表示できます。また、録画機能を持ち、自由視点で再生できることから、事故やトラブル発生時の周囲状況を再現して確認することも可能です。

さらに、装置本体にはOKIのAIエッジコンピューター「AE2100」を継承したAIエッジプラットフォームを採用しており、検知対象や運用環境に合わせた映像AIエンジンによって、俯瞰合成映像を常時監視することができます。人の目では捉えきれない場面を「AIの目」が抽出して通知することで、事故やトラブルの予兆を素早く検知し是正するなど、オペレーターによる遠隔監視・サポート業務をより高度化・効率化できます。

OKIは、2018年の「フライングビュー」開発以降、幅広い業種の共創パートナーと、車両、建設機器、船舶、ロボットなど、さまざまな社会実装の場面で実証実験を行い、その有効性を確認してきました。映像技術、AI技術を活かしたAIエッジ戦略商品として、5G時代を見据えた高度遠隔運用サービスを実現していきます。なお今回の発表に際し、共創パートナーをはじめとする企業・機関・団体より別紙の通り賛同のメッセージを頂いています。

別紙 エンドーストメント [19KB]
https://prtimes.jp/a/?f=d17036-20211013-09db970715528bafb07cb9aa02f34509.pdf

販売計画
販売価格：個別見積
提供開始時期：Wireless LAN版：2021年12月
　　　　　 LTE版：2022年3月
販売計画：2025年までに累計20億円

機器構成



AIエッジプラットフォームを採用した装置本体、4台のカメラ、およびWirelessLAN/LTE網経由で接続される受信機（コンソール）で構成されます。車両などの前後左右に取り付けられたカメラ映像をリアルタイムで高画質（HD）の俯瞰映像に合成し、コンソールへ配信します。


俯瞰映像の生成イメージ



俯瞰映像の視点位置はコンソールから360°自由に動かすことができ、遠隔から現場で稼働する移動体の周囲を、進行方向、後方の周囲状況、上空から見た周囲全体など、見たいところから俯瞰的な映像として見ることができます。

AI機能の活用事例



カメラが捉えた周囲360°の映像をAIで常時解析します。検知対象や運用環境に合わせて開発した映像AIエンジンをコンテナアプリとして搭載することで、検知したい対象を知りたい方法でユーザーに通知できます。

用語解説
注1：FPGA（field-programmable gate array）
製造後に購入者や設計者が構成を設定できる集積回路であり、広義にはPLD（プログラマブルロジックデバイス）の一種。

リリース関連リンク
「フライングビュー」紹介サイト
https://www.oki.com/jp/flyingview/


沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
「フライングビュー」「FlyingView」は、沖電気工業株式会社の日本における登録商標です。
その他、本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。


本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
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お問い合わせフォーム
https://www.oki.com/cgi-bin/inquiryForm.cgi?p=072j

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000526.000017036.html