オートリブとピアッジオグループ、スクーター及びモーターサイクル用のエアバッグを共同開発

(スウェーデン・ストックホルム、イタリア・ポンテデーラ、2021年11月4日) ― 車両安全システムで世界を牽引するオートリブ株式会社と、スクーターおよびモーターサイクルメーカーであるピアッジオグループは、ライダーの安全性の向上に向けて、二輪車用のエアバッグを共同開発します。



エアバッグの開発を通じて、二輪ライダーに更に優れた保護機能を提供し、走る喜びを届けることを目的として、両社は共同開発契約を締結しました。エアバッグは車両のフレームに取り付けられ、1/1000秒以内に作動します。

都市化や都市の高密度化が進み、さらに二輪車の実用性および使い勝手の良さから、二輪車の人気が高まり続けています。現在、スクーターやモーターサイクルにはABS（アンチロック・ブレーキ・システム）やASR（駆動輪空転防止装置）などの高度な安全システムが装備されており、エアバッグの装着は、安全への取組みの更なる発展につながります。

オートリブ 最高経営責任者兼社長のミカエル・ブラット
「Saving More Lives（より多くの命を救う） というビジョンの基、オートリブはモビリティと社会のために世界レベルの救命ソリューションを提供することを約束します。そのために、当社は特に交通弱者を保護する製品を開発しています。これらの製品の開発は、当社のサステナビリティへの取組みに不可欠なものであり、2030年までに年間10万人の命を救うという目標に向けた重要なステップとなります」と述べています。

オートリブは、高度なシミュレーションツールを用いて初期コンセプトを開発し、本格的な衝突試験を実施しました。今後、オートリブはピアッジオグループと共同で製品の開発を進めると共に、コンセプトを商品化していく予定です。

オートリブ
オートリブ株式会社は、車両安全システムの世界的リーダーであり、子会社を通じて、世界中の大手自動車メーカー向けにエアバッグ、シートベルト、ステアリングホイール、歩行者保護システムをはじめとする保護システムを開発、製造、販売しています。2020年には、当社の製品によって33,000人以上の命が救われ、その10倍の重傷者を防ぐことができました。世界27カ国、68,000人以上の従業員は、「Saving More Lives（より多くの命を救う）」というビジョンに情熱を持って取り組んでおり、品質が当社のすべての活動の中心になっています。当社はテクニカルセンターを14拠点、テストトラックを20ヵ所保有しています。2020年の売上高は74億4,700万USドルに達しました。ニューヨーク証券取引所（NYSE：ALV）およびナスダック・ストックホルムのスウェーデン預託証券（ALIV sdb）に株式を上場しています。

詳細は www.autoliv.com をご覧ください。

ピアッジオグループ
1884年に設立されたピアッジオグループは、ヨーロッパ最大のスクーターおよびモーターサイクルのメーカーであり、この分野における世界的リーダーです。2006年にイタリア証券取引所（PIA.MI）に上場し、二輪車および三輪車（スクーター＆モーターサイクル）、小型商用車、ボストンを拠点とするロボティクス部門（PFF）の3つの主要事業を展開しています。グループの製品ラインアップには、ピアッジオ、ベスパ、モト・グッツィ、アプリリア、デルビ、アぺ、ピアッジオ・コマーシャルビークルなど、世界でも有名で象徴的な小型モビリティのブランドが含まれています。6,600人以上の従業員を擁するピアッジオグループは、100カ国以上で製品を販売しており、イタリア、インド、中国、ベトナム、アメリカに6つの製造拠点を保有しています。また、ピアッジオグループは４つの研究開発センターを保有し、約1,000人の従業員を擁しています。

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セーフハーバー条項
本報告書には、歴史的事実ではなく、1995年 私募証券訴訟改革法の定義における将来の見通しに関する記述が含まれています。かかる将来の見通しに関する記述には、オートリブ株式会社またはその経営陣が将来発生する可能性があると考え、または予測している活動、事象、または開発について述べたものが含まれます。すべての将来の見通しに関する記述は、当社の現在の予想、さまざまな仮説および第三者から入手可能なデータに基づいています。当社の期待および仮説は、誠意をもって表現されており、それらに対し合理的な根拠があると考えています。但し、将来の見通しに関する記述には、既知および未知のリスク、不確実性、その他の要因が内在しており、これらの要因により、将来の実際の結果や成果、業績が、将来の見通しに関する記述に明示的または黙示的に示された将来の結果や成果、業績と大幅に異なる可能性があるため、かかる将来の見通しに関する記述が実現する、または正しいと証明する保証はありません。一般的な経済状況や世界の自動車市場の変動など、数多くのリスク、不確実性およびその他の要因により、実際の結果が将来の見通しに関する記述と大幅に異なる可能性があります。本文書またはその他の文書に含まれるあらゆる将来の見通しに関する記述について、当社は、1995年 私募証券訴訟改革法で規定する将来の見通しに関する記述に対しセーフハーバーの保護を主張すると共に、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報や将来の事象を考慮して、かかる記述を公的に更新または修正する義務を一切負いません。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000056.000041137.html