ローカル5Gネットワークシステム：TRIPLE-1と京セラが相互接続性試験を完了

株式会社 TRIPLE-1 （本社：福岡県福岡市博多区、代表取締役 CEO：山口 拓也、以下： TRIPLE-1）は、京セラ 株式会社（本社：京都府京都市伏見区、代表取締役社長：谷本 秀夫、以下：京セラ）と共同にて相互接続性試験を実施し、TRIPLE-1製 ローカル5G向け 基地局（CU/DU・RU）「TOKI」（Sub-6帯・SA方式、以下：TOKI）ネットワークシステムにおいて、京セラ製 5G対応デバイス「K5G-C-100A」の動作検証を行った結果、想定通りの結果が出ていることを確認しました。今後、両社は上記製品のシナジーを図り、より広い領域・複雑な環境での5G利用を実現していきます。（詳細は製品特長・ユースケースを参照）


■ 「K5G-C-100A」に関する 京セラ WEBページ：
U R L ： https://www.kyocera.co.jp/prdct/telecom/office/iot/user_case/case29.html?triple-1




■ 「K5G-C-100A」製品特長

・特長 1. 公衆網/ローカル網をマルチに利用できるデュアルSIM対応
公衆網／ローカル網の双方で利用できるデュアルSIM対応により、既存の4G網を利用したNSA方式と5G単独のSA方式に対応しています。※SAはローカル5Gでのみ使用可能です。

・特長 2. デバイスによるエッジコンピューティングが可能
AOSP向けアプリをインストールすることで、デバイス単体でデータ処理し、クラウド集中の負荷を低減。リアルタイムで信頼性の高い処理が可能です。


・特長 3. 高速大容量の5G通信でも安定した連続稼働の実現
排熱構造に加えて、冷却ファンを搭載しているため、高負荷環境下においても安定した連続稼働ができます。

■ TOKI 製品特長

・特長 1. 「高出力・広カバレッジ」による高いコストパフォーマンス
68dBm/100MHz(EIRP) という高い出力値を備え、工業団地や大型物流倉庫等の広い対象エリアに対しても、より少ない基地局数で「エリア内の5G化」を実現できます。


・特長 2. 防水・防塵の屋外対応により導入領域が拡大
屋外対応（防水・防塵規格 IP65 準拠）により、悪天候シーン・砂埃等が舞い上がる過酷な屋外環境でも耐えうる製品設計となっています。

・特長 3. 「5G」の3つの特性を余すことなく発揮
5Gの無線標準規格である3GPPに準拠し、高速大容量・低遅延・多数同時接続の性能をバランスよくサポート 。ローカル5Gに期待される幅広いユースケースにフレキシブルに対応します。


■ 想定ユースケース

1. AGV・ドローンなどの映像データとの連携

・「K5G-C-100A」をドローンやAGVに搭載することにより、エリア内の貨物の自動配送が可能になります。また高解像度の映像をサーバーにリアルタイムにアップロードすることで、建物や設備の劣化状態などを効率的に点検することが可能になります。
・画像をエッジ側で解析して、AIによる学習で異常パターンを認知し、素早く確実な作業を行うことができます。


2. 工場ラインの定点監視・AI点検/解析

・人の目では見逃してしまう異物の混入や外観の異常などは、高画素カメラ×AI解析により原因解明及び発生確率の低減に寄与できます。
・製造機器の状態を監視することで、メンテナンス/故障時期を予測し、事前に対処できるようになります。


3. 建設現場　4Kカメラによる安全性向上

・立ち入りが制限されている危険な場所への侵入、ヘルメットなど安全装備の未装着を、高画素カメラ映像からAI解析することで、遠隔地から事故の発生を未然に防止することができます。
・5Gの高速通信により、重機/建機の遠隔操作や作業者への遠隔からの指示も可能になります。


■ 京セラ 概要
U R L ： https://www.kyocera.co.jp/company/summary/company_profile.html


■ TRIPLE-1 概要
商　号：　株式会社 TRIPLE-1
代表者：　代表取締役 CEO 山口 拓也
所在地：　〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東1-14-20 ITビルII 7階
設　立：　2016年11月1日
資本金：　39 億 6,289 万 5,400 円（資本準備金含む）
U R L ：　https://triple-1.com/


■ 本プレスリリースに関するお問い合わせ
株式会社 TRIPLE-1
メールアドレス：[e-mail]


■ 商標
記載されている製品名などの固有名詞は、各社・各組織の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000033229.html