EOCIS技術で生成された電解水 花粉・ダニアレルゲンの低減に効果

株式会社MTG（本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:松下剛、以下:MTG）は、独自技術「EOCIS(イオシス)」で生成したEOCIS電解水に、新たに花粉・ダニのアレルゲン低減効果が確認されましたことをお知らせいたします。

＜花粉・ダニアレルゲンの低減を実証＞
花粉症の主な原因物質である「スギ花粉アレルゲン」及び、室内環境における主要なアレルゲン「ダニアレルゲン」で実験を行いました。各アレルゲンに生成された電解水と、比較の為の水道水を噴きかけ、それぞれのアレルゲン低減率を確認。アレルゲン濃度はELISA法にて測定いたしました。（実験期間：ITEA株式会社）

アレルギー対策としては、アレルギー反応を抑える医薬品、アレルゲンを体内に入らないようにブロックするマスク等がありますが、実験結果により、EOCIS電解水はアレルギー原因物質であるアレルゲンそのものの数を減らす効果がある事が立証されました。

　　今回の結果に関して

ITEA株式会社　東京環境アレルギー研究所　所長　阪口雅弘氏
　麻布大学名誉教授
　厚労省、文科省、経産省が主幹する研究事業
　及び戦略的国際標準化のＩＳＯ委員会を推進。
　＜経歴＞
　　　東京大学医科学研究所・助教
　　　ラホヤアレルギー免疫研究所(米国)・科学技術庁長期在外研究員
　　　国立感染症研究所・主任研究官
　　　理化学研究所免疫アレルギー研究センター・チームリーダー
　　　麻布大学・教授等を経て2021年4月より現職

　花粉やダニは、アレルギー反応を引き起こしやすい２大アレルゲンと言われ、これを不活化することは、難易度が高いのですが、今回の試験においてEOCISで作られた電解水が花粉やダニのアレルゲン不活化に高い効果を示したことは大変興味深く感じています。
　アレルゲンへの効果を考えれば、なんらかの化学物質を使用するのが一般的だと思いますが、安全な水道水を電気分解するだけで細菌やウイルスだけではなく、アレル物質などにも効果が出せること自体が利用者の安全面からいえば、非常に素晴らしいことなのだと思います。

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<スギ花粉アレルゲンは春、ダニアレルゲンは通年性だがピークは夏の終わりから秋＞

　花粉をアレルゲンとするアレルギー症状は、花粉が飛散する時期に発症する季節性のものです。中でも、多くの人が悩まされているスギ花粉による症状は、2~4月頃がピークとなります。

　その一方で、ダニのアレルギー症状は年間を通じて現れますが、その発症のピークは夏の終わりから秋だといわれています。　ダニのアレルゲン活性は生きているダニより糞や死骸ほうが高くなります。ダニは梅雨から真夏にかけて繁殖し、そのフンが最大量になるとともに、その死骸が増え行くことが理由です。したがって、毎日のアレルゲン対策が必要となりますが、特に夏と秋は念入りな対策を取る事が大切です。

＜ペットも花粉アレルゲンに悩まされている？！＞

　日本において、代表的なアレルギー疾患であるスギ花粉症は、1964年に最初に症例が報告されているといわれており、1995年には犬のスギ花粉症の存在が確認されました。しかし、犬のスギ花粉症はヒトの場合と異なり、呼吸器症状ではなくアレルギー皮膚炎症状として確認されており、アレルギー皮膚炎症状の10％程度がスギ花粉アレルゲンが原因のものだといわれています。猫においてもスギ花粉症の症状が発見されましたが、猫は犬に比べて、くしゃみ・鼻水などの症状がヒトに似ているといわれています。


※EOCIS技術とは


内部に組み込まれた特殊電極に最適な電圧をかけ、水道水を電気分解することで、除菌・消臭・防カビ・アレルゲン低減効果を持った高機能電解水に一時的に変化させる技術です。水道水から一時的に変化した高機能電解水は、噴霧した対象に付着した有機物と反応すると水に戻ります。また、生成したままの状態で放置しておくと、次第に水に戻る性質を持っています。


※EOCIS技術により生成された電解水の効果

参考）
EOCIS技術で生成した除菌水　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の不活化を実証
https://www.mtg.gr.jp/news/detail/2020/09/article_1875.html
EOCIS技術で生成した除菌水　食品汚染菌(大腸菌)への効果の動画を公開
　　 https://www.mtg.gr.jp/news/detail/2021/05/article_1956.html
EOCIS技術で生成した除菌水　除菌効果に加え、消臭と防カビ効果を実現
https://www.mtg.gr.jp/news/detail/2021/07/article_1975.html

今後も多様な実証実験を実施することで、EOCIS技術の持つ可能性を広げてまいります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000351.000029736.html