刈取作業を自動化するオートコンバイン「YH6115」を発売

ヤンマーホールディングス株式会社のグループ会社であるヤンマーアグリ株式会社（本社：岡山県岡山市、社長：増田長盛、以下YAG）は、刈取作業を自動化することで、オペレーターの負担を軽減するオートコンバイン「YH6115」を、2022年6月1日（水）に発売します。




近年、農地の集約化により、担い手農家1戸当たりの作業面積が拡大する中、オペレーター不足や経験不足が課題となっています。これらの課題解決に向け、YAGでは自動運転農機「SMARTPILOT（スマートパイロット）」シリーズのラインアップを強化しています。

オートコンバイン「YH6115」は、オペレーターが乗車した状態でほ場の約9割※１の作業を自動化することができ、経験の浅い方でも安心して高精度な作業が可能になります。また、熟練者による長時間作業でも細かい操作が不要になるため、刈取作業の負担を軽減することができます。

今後もYAGは、お客さまのニーズに応えるとともに、持続可能な農業の発展に貢献してまいります。


商品概要

商 品 名：オートコンバイン
対応機種：YH6115,QXJPUIAM
発 売 日：2022年6月1日（水）
適応作物：稲・麦
商品価格：19,690,000円（税込、メーカー希望小売価格）


主な特長

(1）用途に合わせて選べる３つの自動モード
最初の1周分を手動走行で刈り取り、ほ場の外形を登録することで、その後は3つの自動モードを組み合わせ、ほ場の約9割を自動操舵で作業することが可能になります。

・「枕地直進モード」：登録したほ場外周に合わせて自動直進を行うためオペレーターの負担を軽減します。
・「オートモード」：直進・旋回・刈取昇降といった刈取作業のすべての操作を自動化。作業に不慣れなオペ
レーターでも熟練者並みの精度で自動作業を行うことができます。
・「直進モード」：設定した基準線に平行して自動直進。オートモードが使用できないほ場でも活躍します。



（2）専用タブレットによる簡単設定
自動運転中でも、あらかじめ設定した内容や作業状況を確認することができます。また、自動モードの設定もタブレット操作で行うことができます。ハンドルには自動操舵入・切スイッチを搭載しているため、タブレットを操作しなくてもスイッチ１つで自動操舵の入切が可能です。




（3）収穫ロスを最適に抑える「自動ロス制御」
自動ロス制御はヤンマー独自の自動制御技術で、こぎ胴・揺動での籾のロスを検知し選別・車速・送塵・風量を自動調節します。選べる5段階の制御レベルに応じて設定されたロスの上限値を超えると制御が働きロスを低減します。本機能を自動モードと併用することで、安定的な刈取作業を自動で行うことが可能になります。



(4)様々なICT機能に対応
・コンバインは、衛星（GNSS）から受信する位置情報と、固定基地局や電子基準点から受信する補正情報の２つの電波で高精度に位置を求めています。本機はRTK-GNSS方式により数cm単位の精度の位置情報を取得し、高精度な作業を実現しています。
・収量センサーによる「収穫量モニター機能」は、収穫量データと時間、位置の情報を組み合わせることでほ場1枚あたりの収穫量を算出することができます。
・ほ場内の収穫量のばらつきを見える化する「収穫量マッピング機能※２」や「スマートアシスト」アプリによる収穫情報の一括管理・表示など、ICTを活用した分析にも対応します。

商品紹介ページ：https://www.yanmar.com/jp/agri/products/harvest/combine/yh6101_yh6115_yh7115/auto.html


※1　面積0.92ha（122×76m）のほ場でのヤンマー独自テストによる実測値。
※2　「収穫量マッピング機能」はM仕様のみ装備


＜ヤンマーについて＞
1912年に大阪で創業したヤンマーは、1933年に世界で初めてディーゼルエンジンの小型実用化に成功した産業機械メーカーです。「大地」「海」「都市」のフィールドで、産業用エンジンを軸に、アグリ、建機、マリン、エネルギーシステムなどの事業をグローバルに展開し、お客様の課題を解決するソリューションを提供しています。ヤンマーは“A SUSTAINABLE FUTURE-テクノロジーで、新しい豊かさへ。-”をブランドステートメントに掲げ、次の100年へ向けて持続可能な社会の実現に貢献していきます。
詳しくは、ヤンマーのウェブサイトhttps://www.yanmar.com/jp/about/をご覧ください。

＜注記＞
記載されている内容は発表時点のものです。最新の情報とは内容が異なっている場合がありますのでご了承願います。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000154.000034384.html