CO2排出量リアルタイム見える化サービス開始

清水建設が導入。環境配慮型イベントの実現に向けラグビー試合の脱炭素アクションに活用

　(株)EnergyColoringは、CO2排出量を簡単にリアルタイム測定・表示するサービスをローンチしました。「清水建設江東ブルーシャークス」対「日野レッドドルフィンズ」（東京／夢の島競技場, 2/18(土) 14:30 K.O）のCO2排出量をリアルタイムに推定します。なお、エナジーカラリングは「ENEX2023 2/1(水)～2/3(金) 東京」に出展し、AI/IoT電流計「EnergyColoring」を展示いたします。この機会に、15分程度で終わる設置作業と、1分後にはWEB上で可視化される様子を実際に体験ください。


　株式会社EnergyColoring（本社・東京都府中市、以下エナジーカラリング）は、廃棄スマートフォンをAI/IoT電流計にリユースした消費電力の測定・可視化サービス「EnergyColoring」を提供してきましたが、この度新たにCO2排出量を簡単にリアルタイム表示するサービスをローンチしました。
　このサービスは清水建設株式会社に初めて導入され、2/18(土) 14:30 K.Oの「清水建設江東ブルーシャークス」対「日野レッドドルフィンズ」（東京／夢の島競技場）で使用した電力のCO2排出量をリアルタイムに推定し、イベントの脱炭素アクション検討に貢献します。
　なお、エナジーカラリングはこのAI/IoT電流計「EnergyColoring」を「ENEX2023（第47回地球環境とエネルギーの調和展）/2/1(水)～2/3(金) 東京」に現物展示いたします。この機会に、15分程度で終わる設置作業と、1分後にはWEB上で可視化される様子を実際に体験ください。
展示会へのリンク：https://unifiedsearch.jcdbizmatch.jp/nanotech2023/jp/low_cf/details/wQ8V2ok1Ww8



CO2排出量リアルタイム見える化サービスについて

　「CO2排出量リアルタイム見える化サービス」は、AI/IoT電流計「EnergyColoring」を設置することで、空調・照明・OA機器等10程度に内訳された消費電力量と共に、CO2排出量もリアルタイムダッシュボードで見える化するサービスです。電気工事も不要、15分程度の軽作業で設置可能でありながら、設置の1分後にはWeb上で消費電力とCO2排出量が表示されます。本サービスは、ニーズに合わせて表示をカスタマイズ可能で、既存アプリとのAPI連携も可能な点が特徴です。

　本イベントでは、来場者の方に以下の点を体験いただけます。
・ 自身のスマートフォンでCO2排出量をリアルタイムにモニタ
・ 円グラフ表示で用途ごとのCO2排出量を把握


ダッシュボード表示イメージ図

　用途内訳名称は現在AI分析完了後、負荷種別が表示され、手動編集も可能です。






背景

　エナジーカラリングは商工業分野向けAI/IoT電流計「EnergyColoring」を2019年から延べ49ヶ月提供、ビルや商業施設をはじめ累計200か所以上にセンサを設置、常時30台程度稼働しています。このような取り組みの中で、2050年の脱炭素に向けよりCO2見える化と脱炭素アクション検討のニーズが一層高まっていることを実感しました。
　ステークホルダーに環境への取り組みを開示することが求められているESG投資やTCFDなど、企業が社会や環境とどのように関わっているか示し、先の見通しをつける一手段として、従来は可視化が難しかったCO2排出量の見える化に応えるサービスをローンチしました。


株式会社EnergyColoringについて（https://www.energy-coloring.com）

　エナジーカラリングは、電流を音としてスマートフォンで測定し、クラウドAI によって電力の用途内訳をリアルタイム（最大1分値1分遅れ）で可視化する商工業分野向けAI・IoTを活用したスマート電流計「EnergyColoring」の開発・運営を行い、脱炭素社会の実現には欠かすことのできない電力可視化を身近にするイノベーションを起こす社会貢献志向の技術者集団です。
　「EnergyColoring」は、電力の用途内訳を電気工事不要で設置できるセンサと設置直後から遠隔監視可能なリアルタイムダッシュボードで見える化するサブスクリプションのサービスです。　サービスを通じて商工業向けDX（脱炭素・異常検知・予防検知）を支援するとともに、センサには廃棄スマートフォンを活用することでアップサイクルにも取り組んでいます。


本件に関するお問い合わせ

広報担当　堀川
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メール：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000044463.html