【卸売・法人販売限定】自転車用ヘルメットの取扱い開始！4月からのヘルメット着用努力義務化により、問合せ急増中

SG基準合格品のヘルメットを多くご用意

測定機器・生活雑貨の製造・卸販売を行うスリーアールソリューション株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：今村 陽一（スリーアールグループ））は、2023年3月1日よりヘルメットの取扱いを開始しました。 https://3rrr-btob.jp/bicyclehelmet/ 2023年4月1日の改正道路交通法施行で、すべての自転車利用者の自転車用ヘルメットの着用が努力義務化されます。当社にも販売店や企業からのお問い合わせが急増したため、急きょ取扱いを開始しました。卸売販売、または法人のお客さまのみ対象となります。




道路交通法の一部改正



道路交通法の一部改正により、2023年４月１日から全ての自転車利用者に乗車用ヘルメットの着用が努力義務化
されます。
自転車事故で死亡した人の約7割*が頭部に致命傷
を負っています。また、ヘルメットを着用していない場合の致死率は、着用している場合と比較して約2.3倍
も高くなっています。自転車用ヘルメットを着用し、頭部を守ることが重要です。
*2017年から2021年までの東京都内における自転車乗用中死者の損傷部位の割合

出典：警視庁 自転車ヘルメットの着用
https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kotsu/jikoboshi/bicycle/menu/helmet.html


取扱い商品例


価格・納期はこちらのサイトよりお問い合わせください。卸売販売、または法人のお客さまのみ対象となります。
※一部、納品にお時間をいただく商品もございます。
https://3rrr-btob.jp/bicyclehelmet/

●シンプルでベーシックなデザインとメイドインジャパンの安心を「ドルフィン」


●ベンチレーション仕様で風通しが良い！ 自転車用ヘルメット「TB-37型」


●ソフトシェル採用の超軽量（メーカー製品比）モデル「TW型」


●すべての商品はこちらのカタログでご覧いただけます

https://prtimes.jp/a/?f=d111100-25-3a449c2229975789eb981c3e0c3101bb.pdf

自転車用ヘルメットの国内安全規格「SG基準合格品」





ヘルメットはいざという時に命を守るもの。スリーアールが取り扱うヘルメットの多くはSG基準に合格しており、安心してご利用いただけます。

お問い合わせをいただいた事例


金融機関・保険会社：従業員の外回り業務での着用を検討中
運送業：自転車で配送する従業員への導入を検討中
自治体・警察：職員が使用するため
建設事務所：敷地内を従業員が自転車で移動するため

【スリーアールグループ】



福岡の総合商社であるスリーアールグループは「あしたの欲しいを実現し、社会を元気にする」を理念とし、スリーアール株式会社を始めとする7社で構成されています。主に測定器・小型家電・防疫製品などの企画・販売を手がけおり、東京と中国に拠点を構えて販売力と商品企画力を強化してきました。世の中のトレンドに独自のアイディアを加えた、“気のきいた”商品の企画を得意とするグループです。

【スリーアールソリューション株式会社 会社概要】


社名 ：スリーアールソリューション株式会社本社 ：〒812-0008 福岡県福岡市博多区東光二丁目8-30 高光第一ビル2階設立 ：2016年4月代表者 ：代表取締役社長 今村 陽一資本金 ：1,000万円従業員数 ：27名事業内容 ：デジタル顕微鏡・工業用内視鏡・パソコン周辺機器・美容機器・医療機器・防疫製品・日用品の輸出入及び製造、開発、企画、提案、販売自社特許商品の製造、販売OEM、ODMURL ：https://3rrr.co.jp/代表TEL ：092-260-3030代表FAX ：092-441-4077
【スリーアールグループ 概要】


グループ会社：スリーアール株式会社スリーアールソリューション株式会社スリーアールソフトウェア株式会社スリーアールエナジー株式会社クレイオス株式会社株式会社SACDOTNETスリーアールインベストメント株式会社本社 ：〒812-0008 福岡県福岡市博多区東光2-8-30 高光第一ビル2階設立 ：2001年5月24日代表者 ：代表取締役社長 今村 陽一資本金 ：4,200万円（グループ）従業員数 ：123名（グループ）事業内容 ：パソコン・スマホ周辺デジタル機器、小型家電、デジタル顕微鏡・内視鏡、防疫製品の製造・国内外への小売・卸売再生可能エネルギーシステムの仲介ソフトウェアの開発eスポーツ事業日中間ビジネスマッチング

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000111100.html