マイステイズ・ホテル・グループでEV充電インフラ「テラチャージ」採用決定

亀の井ホテルブランドは全国すべての32ホテルに導入、グループで90ホテル、156基新規設置

EVをもっと身近にすることを目指してEV充電インフラ「Terra Charge」を提供するTerra Motors株式会社（本社：東京都港区、取締役会長：徳重徹 / 代表取締役社長：上田晃裕、以下、テラモーターズ）は、全国144棟の宿泊施設を管理・運営する株式会社マイステイズ・ホテル・マネジメント（本社：東京都港区、代表取締役会長：山本俊祐 / 代表取締役社長：代田量一、以下、マイステイズ・ホテル・マネジメント）が運営する90ホテルに、EV充電インフラ「Terra Charge」の採用が決定したことをお知らせします。






EV充電インフラ導入の背景

2035年のガソリン車新車販売禁止に向けて、国内でもEV化の機運が高まっています。EVに乗るには、充電インフラが身近にあることが重要です。テラモーターズでは、特に導入障壁が高いマンション（基礎充電）とお出かけ先（目的地充電）を中心としたEV充電インフラ網の拡充に取り組んでいます。
宿泊施設は、長距離移動先となることが多く、滞在時間が長いという特徴があります。SDGsの潮流の中でEV化が注目される中、EVユーザーにとっても利用しやすい施設であることが重要になっていきます。EVは、自宅のような自動車の保管場所で日常的に充電することを基本としていますが、旅行など長距離移動が必要な場合は、長距離移動をした先で、充電ができる環境が必要です。ホテルなどの宿泊施設は、宿泊中の駐車時間をEV充電に充てることができるため、EVユーザーにとって大切な補給ポイントとなります。「EV充電設備があるかどうか」が、ホテルを選ぶ基準のひとつになる未来を見据えて、宿泊施設でもEV充電設備の導入検討が活発になっています。
全国で144棟20,885室（2023年4月1日時点）とトップクラスの客室数を誇るマイステイズ・ホテル・マネジメントにおいても、EV充電設備の導入検討が進められてきた中で、このたび、テラモーターズのEV充電インフラ「Terra　Charge」を90ホテル、156基採用の予定です。順次全国のホテルへの導入を進め、ホテル利用者の利便性向上と環境保護に取り組んでまいります。


ホテルブランド別 設置予定ホテル数・設置予定基数　（2023年4月19日現在）






左：亀の井ホテル 阿蘇　右：ホテルマイステイズプレミア赤坂

【亀の井ホテル】
マイステイズ・ホテル・マネジメントが2022年4月5日より運営を開始した「かんぽの宿」30施設、および同年4月28日運営開始の「亀の井ホテル 奥日光湯元」、2015年より運営受託している「別府亀の井ホテル」を改め「亀の井ホテル 別府」に名称変更し、合計32施設で2022年7月1日より展開する新設ブランド。すべてのホテルで全国各地にあらゆる泉質の天然温泉を持ち、ファミリー、アクティブシニアを中心に、幅広い世代の方に、心から寛いでお過ごしいただくための施設づくりとサービスを提供します。
Web：https://kamenoi-hotels.com
https://kamenoi-hotels.com/news/terramotors_ev

【Terra Charge】
テラモーターズが、2022年4月より開始した電気自動車向けの充電インフラです。EVの充電設備、充電時間の設定や料金決済を行う専用アプリ、管理クラウド、充電設備の設置工事、ハードおよびソフトの管理運営までを一貫して担います。「Terra Charge」によって、日本でEVがもっと身近になる環境づくりを目指しています。
「Terra Charge」 サービスページ：https://terramotors.co.jp/terra-charge/



■株式会社マイステイズ・ホテル・マネジメント
設立： 1999年7月8日
資本金：1億円
代表者：山本俊祐（代表取締役会長）、代田量一（代表取締役社長）
事業内容： ホテル・旅館の管理運営
URL： https://corporate.mystays.com/

■Terra Motors株式会社
設立：2010年 4月
資本金：19億円（資本準備金を含む）
代表者：徳重徹（取締役会長）、上田晃裕（代表取締役社長）
事業内容：EV充電インフラ事業、e-Mobility 事業、金融サービス事業、Connected E-Mobility プラットフォーム事業
URL：https://terramotors.co.jp/


■EV充電・本事業についてのお問い合わせ
Terra Motors株式会社
EVインフラ事業部
MAIL：[e-mail]
TEL：[phone]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000092.000075648.html