秒刻みの脅威から２つのUTMで守り抜く！これまでにない新型UTM「SG-ONE TANDEM 2000」の販売開始

大企業レベルのセキュリティをあなたのものに


OCH株式会社 (本社：沖縄県那覇市 代表者：代表取締役 渡嘉敷 唯昭 以下、「当社」）は、筐体１台で高可用性（HA機能）を実装した新タイプのセキュリティ製品「SG-ONE TANDEM 2000」を本日より販売開始します。

【商品URL】 https://www.och.co.jp/services/sg-one/sg-o2000

SG-ONE TANDEM 2000 販売の背景


　近年、ランサムウェアや標準型攻撃など複雑化したサイバー攻撃が増加しており、ターゲットとしてセキュリティ体制が強い大企業を攻撃する足掛かりとして、セキュリティ対策が脆弱で感染させやすい中小零細企業が狙われております。
　しかしながら、中小零細企業におけるセキュリティ対策は、対策費用や専門職の配置等の面で導入敷居が高く、強度な対策の実施までは至っていない現状があります。
　そこで、当社では2022年５月より発売のセキュリティ脅威に対応するUTM「OCH SG-ONE」を、１筐体に２台実装させ、故障時の通信も守る、より強度なセキュリティ対策製品をLionic　Corporation,株式会社IP　Dreamと弊社の３社で共同開発した「SG-ONE TANDEM 2000」を販売いたします。

　「SG-ONE TANDEM 2000」は、５年間の運用サービス機能だけでなく、ウイルスが侵入した際にはウイルス駆除を行うサービスや、サイバーリスクに起因して発生した損害補償を行うサイバー保険も付属しております。

SG-ONE TANDEM 2000 製品特徴 4点



【高可用性】
UTMの二重化によりネットワークの通信断が発生した場合、スタンバイ用の機器に自動的に切り替わりネットワークの接続を確保します。ネットワークが突然止まる心配がありません。

【端末無制限】
デスクトップパソコン、ノートパソコン、タブレットやスマートフォンはもちろんのこと、ネットワークカメラやサーバーなど社内の機器を無制限に接続できます。※快適な動作は光回線1Gbps 100台前後を推奨。

【圧倒的なスループット】
セキュリティ性能を有効にした状態でも高速スキャン約900Mbpsで業界最速クラスの処理速度で業務の遅延無く利用できます。

【安心のセキュリティ保護】
セキュリティ業界が認定したウイルスデータベースで、ネットワークを最新の脅威やウイルスから保護します。ウイルス駆除サービスやサイバー保険も付属するため、企業に求めるサイバー攻撃対策をこの１台でカバーすることができます。
今後の展開


　セキュリティ対策を改めて見直したい中小零細企業様、またそれらを支援する販売パートナー会社様へ、「SG-ONE TANDEM 2000」の様々な特徴を積極的にアピールし、セキュリティを強化するお手伝いができるよう、提案を進めて参ります。
　また、今後もSG-ONEシリーズとして様々なラインナップを展開する予定です。様々な企業様のニーズに合った最適なサービスを展開することで、皆さまが安心して働くことができる環境を目指し、日々取り組んで参ります。

担当者コメント


株式会社IP DREAM　事業推進部 常務取締役　新井氏　コメント

　弊社がUTM事業開始してから5年目を迎え、SG-ONEに続く新世代のUTMをOCH様及びLionic社と共に開発することができました。SG-ONEも好評価をいただいておりましたが、さらに高機能・高速処理で且つ、高可用性を担保していながら、簡単に設置して電源ONですぐに利用できる「SG-ONE TANDEM 2000」を世に送り出すことができました。
　セキュリティ機器を設置するとインターネットアクセスやビデオ会議が遅くなって困ると思っていらっしゃるお客様に是非お試しいただきたい製品です。
OCH株式会社について



【会社概要】
社名：OCH株式会社
本社所在地：〒900‐0029沖縄県那覇市旭町1-9　カフーナ旭橋B街区3階
代表取締役：渡嘉敷 唯昭
事業内容：OCHはデータセンター運営やSIerのノウハウと、自社クラウド基盤および
ネットワーク基盤を活かし、中小企業向けにデータ保護や情報セキュリティなどの自社開発プロダクト、
パートナープロダクトサービスをエンタープライズ水準で提供しています。
設立：2006年6月
HP：https://www.och.co.jp/
お問い合わせ先


〒900-0029
沖縄県那覇市旭町1番地9 カフーナ旭橋B街区ビル3階
OCH株式会社（オーシーエイチ カブシキガイシャ）
WEB：https://www.och.co.jp/
問合せメールアドレス：[e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000134066.html