「SC ビジネスフェア2024」に『AI Security asilla』を出展

～世界トップクラスの行動認識AI技術を無料で体験～



株式会社アジラ（本社：東京都町田市、代表取締役：木村 大介）は、2024年1月24日(水)～1月26日(金)まで開催される「SC ビジネスフェア2024」にて、AI警備システム『AI Security asilla(以下asilla)』を出展します。
■「SC ビジネスフェア2024」とは

商業施設関係者が一堂に集まる唯一の商談展示会。
同フェアには全国のSCディベロッパー企業（SCの開発、管理・運営者）をはじめ、テナント企業（専門店）、サポート企業（内装、照明、コンサルタント等）などが出展予定。会場内で、数多くの情報交換・商談が行われ、実際のビジネスに結びついています。
アジラのブースでは、AI警備システム『asilla』の紹介や、デモンストレーションを行います。
■イベント概要

名称：「SC ビジネスフェア2024」
会期：2024年1月24日(水)～1月26日(金)
開催時間
24日(水)：10:00～18:00
25日(木)：10:00～18:00
26日(金)：10:00～17:00
会場：パシフィコ横浜 展示ホールC・D／アネックスホール
展示：『asilla』プレゼンテーション及びデモンストレーション
（※『asilla』一部機能：侵入検知、異常検知（転倒・喧嘩等）
参加費：入場料無料　※事前予約必要

■参加申し込み方法
下記URLより入場申込をしてください
https://www.scbizfair.com/online/vst/

アジラは当日、小間番号【C3-10番】にて出展しております。ブース内にはデモンストレーション他、相談コーナーもございますので、お近くにお寄りの際はぜひ当ブースまで足をお運びください。
■AI警備システム『AI Security asilla』について

『asilla』は、世界トップクラスの行動認識技術を基にしたAI警備システムです。既存のカメラをAI化し、異常行動や不審行動を検出したときのみ、瞬時に映像を通知します。映像をモニタリングする警備員の業務を軽減でき、見逃しや見落しも無くすことができます。
https://www.youtube.com/watch?v=kK9zlLuLNRk

行動認識AIシステム「asilla」紹介【株式会社アジラ】
■『asilla』で検知可能な行動一覧



『asilla』は以下の特徴があります。
- 特許取得の「違和感検知」で事件事故の予兆検知各カメラにおける行動をAIが自律学習し、通常から逸脱した動きを「違和感」として検知。予期しない危険行動を即時通知することで、事件事故の未然防止に繋げます。


- AIの眼で24時間365日モニタリング数百台規模のカメラ映像もAIが常に映像をモニタリング。異常が起きた際には自動で検知、即時通知し、人の眼だけでは捉えきれない些細な動きも見逃しません。


- 既設カメラを利用可能、サーバー1台で最大50台分の映像を処理既設のカメラがそのまま利用可能。初期コストの負担が０。エンタープライズプランでは、サーバー1台で最大50台分のカメラ映像を解析でき、大規模な施設では運用コストも安価です。


- セキュアな環境で利用可能ローカルで完結するネットワーク構成により外部へ映像流出するリスクがありません。

AI警備システム『asilla』は、今後もさらなるアップデートを予定しています。

◆『asilla』についてのお問合せ
https://jp.asilla.com/contacts

◆『asilla』のデモンストレーションを体験できる「プレゼンテーションルーム」開設！
https://jp.asilla.com/post/202211-presen■株式会社アジラ
代表者：代表取締役 木村 大介
所在地：東京都町田市中町一丁目4-2
事業内容：AI警備システム『AI Security asilla』開発と販売
公式HP：https://jp.asilla.com/

アジラは、防犯カメラの映像における個人情報・プライバシーに対して、下記指針を遵守しております。AI憲章：https://jp.asilla.com/ai-charter
情報セキュリティ方針：https://jp.asilla.com/security
プライバシーポリシー：https://jp.asilla.com/privacypolicy
利用規約：https://jp.asilla.com/termsofservice





※「アジラ」の名称・ロゴは、日本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000221.000043312.html