ジェイテクト、高耐熱リチウムイオンキャパシタ搭載製品が市販開始

～萩原テクノソリューションズ株式会社のメンテナンスフリーUPS『H3UPS-J』に採用～


株式会社ジェイテクト（本社：愛知県刈谷市、取締役社長：佐藤和弘、以下「ジェイテクト」）の「高耐熱リチウムイオンキャパシタ」が、電子機器の販売及びFA機器の製造販売を行う萩原テクノソリューションズ株式会社のメンテナンスフリーUPS『H3UPS-J』に採用されました。
　
高耐熱リチウムイオンキャパシタの市販される製品への採用は今回が初めてとなります。
　




1. 萩原テクノソリューションズ株式会社のUPS　『H3UPS-J』　について
UPS（Uninterruptible Power Supply）とは、無停電電源装置とも呼ばれ、停電や落雷といった電源トラブル発生時に電気を一定時間供給し続けるための装置です。UPSがあることで、電源トラブルが機器に与える影響を防ぎ、システムの安定稼働や重要なデータを守ることができます。

萩原テクノソリューションズ株式会社の『H3UPS-J』は、コンピュータ機器における停電時のシャットダウン処理のため、数十秒のバックアップを想定したUPSであり、従来のUPSで課題となっていた消耗や劣化によるバッテリー交換の手間を回避し、10年以上のメンテナンスフリー運用を実現した製品です。瞬断や短時間停電に対する事前の備えだけでなく、頻繁に瞬停が起こりうる電源環境への導入が見込まれます。


2. 高耐熱リチウムイオンキャパシタについて
高耐熱リチウムイオンキャパシタは、二次電池に分類される蓄電デバイスです。電気の出入り（放電・充電）が非常に早く、出力密度に優れています。また、繰り返し充放電による性能劣化が少なく、電池寿命が長いことなどが特長です。そしてジェイテクトの独自技術により従来のキャパシタの動作温度範囲を凌駕する-40～85℃を実現し、電圧制御をすることで100℃まで使用可能です。

そして、高耐熱リチウムイオンキャパシタの正極には活性炭を用いており、リチウムイオン二次電池で懸念される熱暴走反応を誘発する酸素を含有していないことから、発火リスクが極めて低い安全な材料構成となっています。また、車載用途にも利用可能な優れた耐久性能を兼ね備えています。

この度、ジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタが持つ、業界トップの使用温度範囲と車載用途にも利用可能な高い安全性・耐久性が評価され、萩原テクノソリューションズ株式会社のメンテナンスフリーUPS　『H3UPS-J』　への採用に至りました。

コンピュータ機器やネットワークを活用した情報処理装置及び、それらのシステムで稼働する業務やサービスの安定供給には欠かせないUPSへの搭載並びに、UPSの10年以上のメンテナンスフリー運用を実現することで、ジェイテクトの高耐熱リチウムイオンキャパシタは社会インフラを幅広く支えるのみならず、社会インフラの安定稼働に係る省人化・人件費削減への貢献も見込まれます。


3. 今後の展望
画像処理装置及び生成AIといった、大量かつスピーディーな処理能力が求められるボードPCにおいても、安定して稼働し、電源の冗長性を備えるUPSが求められております。高耐熱リチウムイオンキャパシタの特長を生かし、このような用途にも貢献することを目指しております。

今後も、自動車業界、工作機械、建設機械、鉄道、発電装置、交通インフラなど様々な領域での拡販を進め、その用途もバックアップ電源、発電装置の安定化、電源回生、さらにはメイン電源としてお客様のニーズに合った様々な形で貢献してまいります。


4. 本製品を通じて達成可能なSDGsの目標とターゲット

【7.1】 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
【7.3】 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
【9.4】 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性の向上をさせる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
【11.6】 2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。

ジェイテクトは「地球のため、世の中のため、お客様のため」となるNo.1 & Only Oneのモノづくりを通じて、カーボンニュートラルの実現に貢献してまいります。


＜関連URL＞
萩原テクノソリューションズ株式会社 会社概要
https://www.hagiwara.co.jp/business/solution/profile/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000377.000028729.html