ロームのEcoGaN(TM)がデルタ電子のブランドであるInnergie(イナジー)の45W出力ACアダプター「C4 Duo」に採用

ロームのEcoGaN(TM)「GNP1150TCA-Z」搭載


ロームのEcoGaN(TM)「GNP1150TCA-Z」搭載
ローム株式会社（以下、ローム）の650V GaNデバイス（EcoGaN(TM)）が、台湾のデルタ電子（Delta Electronics, Inc.　以下、デルタ）のブランド、Innergie（イナジー）が手掛ける45W出力ACアダプター（急速充電器）「C4 Duo」に採用されました。デルタはIoTに基づくグリーンソリューションのグローバルプロバイダーです。そして、InnergieのACアダプターには電源システムの高効率化を実現するロームのEcoGaN(TM)「GNP1150TCA-Z」が搭載されており、アプリケーションの性能及び信頼性向上と小型化に貢献しています。
脱炭素社会の実現に向けて、高電力を扱う機器においては特に電力の損失が大きいことから、省エネに関する取り組みが加速しています。また、電源においてはデバイスを高周波で動作させることにより省エネ化だけでなく回路の小型化も可能となることから、高速スイッチングが可能となるGaN（ガリウムナイトライド/窒化ガリウム）を使用したデバイスの搭載が広く検討されています。
ロームではGaNを搭載したデバイスをEcoGaN(TM)というブランドで展開。高いポテンシャルを持ちながら取り扱いが難しいGaNの「使いこなし」に注目した製品開発やソリューションの提供を進めています。ディスクリート製品としては、2022年に150V耐圧GaN HEMTの量産を開始し、2023年には、業界トップクラスのデバイス性能（Rds(on)×Ciss / Rds(on)×Coss）を実現した650V耐圧GaN HEMTを量産しました。今回、650V耐圧品「GNP1150TCA-Z」に内蔵されたESD保護素子により、静電破壊耐量を一般品のGaN HEMTと比べて約75％向上した点が、アプリケーションの高信頼化に繋がるとして評価され、採用に至りました。
Innergie（デルタのブランド）General Manager　Jason Chen
電子業界にとって、世界的にもGaNパワーデバイスの発展は非常に大きな関心事です。ロームとは、これまで数年間に渡って双方の交流を深めるとともに、2022年には電源システム用パワーデバイスの戦略的パートナーシップを締結しました。これらの技術交流の成果として、ロームから提供された650V GaN HEMT「GNP1150TCA-Z」は、Innergieの新製品をサポートしてくれています。ロームのGaNデバイスを採用した「One for Allシリーズ」は、今回の「C4 Duo」が第一弾となりますが、搭載機種が増加することを期待しています。ロームとの協業体制を引き続き強化することで、より高出力、高機能を持つACアダプターを提供できると信じています。
ローム株式会社 LSI事業本部 電源LSI事業担当 パワーステージ商品開発部部長　山口 雄平
ロームのEcoGaN(TM)が、電源管理や熱対策のグローバルリーダーであるデルタのACアダプターに搭載されたことを大変嬉しく思います。ロームは、パワー半導体の性能向上や、より優れたトポロジー構造を実現するアナログ技術で、デルタのハイパワー電源装置の変換効率向上に貢献しています。また、脱炭素社会やデジタル社会の実現に向けても両社は同様の経営ビジョンを持ち、デルタは電源回路設計で、ロームはデバイス、ICの提供により、強固なパートナーシップを結んでいることも今回の採用に繋がりました。今後も両社の協業関係が充電器等の小型化、高効率化を推進し、人々の豊かな生活に貢献できることを期待しています。
関連ページ
デルタ Webサイト
https://www.delta-japan.jp/ja-JP/index

Innergie Webサイト
https://myinnergie.com/jp/product/c4-duo-45w-dual-usbc-power-adapter-fold/

ロームのGaNパワーデバイス Webサイト
https://www.rohm.co.jp/products/gan-power-devices
ロームのEcoGaN(TM)について
EcoGaN(TM)は、GaNの性能を最大限活かすことで、アプリケーションの低消費電力化と周辺部品の小型化、設計工数と部品点数の削減を同時に目指した省エネ・小型化に貢献するロームのGaNデバイスです。



ロームEcoGaN(TM)ロゴ
EcoGaN(TM)は、ローム株式会社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000062988.html