ストレートアイロン ナノケア EH-HN50を発売

パナソニック株式会社（以下、パナソニック）は、「ヘアードライヤー ナノケア EH-NA0J」に搭載されている水分発生量18倍（※1）の高浸透ナノイー＆ミネラル（※2）を初めてストレートアイロンに搭載し、髪の内側まで「深層うるおいトリートメント」を実現する「ストレートアイロン ナノケア EH-HN50」を2024年6月1日（＊）に発売します。

近年、ストレートアイロンの高価格帯市場は成長し、パナソニック「ナノケア」も発売以降、高いストレート性能にお客様から好評を得ており、直近3年間で販売台数約2倍（※3）と伸長しています。そして従来価値に加え、より高い髪ケア効果を求めるお客様の声を受け、本製品の開発に至りました。

本製品は、水分発生量18倍（※1）の高浸透ナノイーを搭載することで、ナノサイズの水分がキューティクルの隙間から内部へ浸透し、使うたびに髪の内側までうるおい、ツヤ値変化量約1.2倍（※4）、施術前後の毛髪のしなやかさ（やわらかさ）変化量は従来品（EH-HS0J）の2倍（※5）を実現します。また、高浸透ナノイー＆ミネラル（※2）が、傷んだキューティクル同士の密着性を高めることで、摩擦ダメージを抑え、枝毛や切れ毛の発生を低減し、使い続けることでなめらかな指通りをかなえます。さらに、ヒーターにパナソニック最速（※6）センシング技術を搭載し、プレートの温度をスピーディに復帰させ、くせの伸びやまとまりの実感も向上（※5）しました。また、軽い力でもしっかり髪をつかめるスムースシルキープレートで、根元から毛先までなめらかに伸ばすことができます。

パナソニックは「ナノケア」シリーズでお客様の高まる髪ケアニーズに応え、髪の美容習慣を提案します。

＜特長＞
1. 水分発生量18倍（※1）の高浸透ナノイーを新搭載。髪が内側までうるおい、ツヤ値変化量約1.2倍（※4）、施術前後の毛髪のしなやかさ（やわらかさ）変化量2倍（※5）。（パナソニック比）
2. 高浸透ナノイー＆ミネラル（※2）がキューティクルの密着性を高めることで、摩擦ダメージを抑え、枝毛や切れ毛の発生を低減。
3. ヒーターにパナソニック最速（※6）センシング技術を搭載し、くせの伸びやまとまりの実感向上（※5）。

【品名】ストレートアイロン ナノケア
【品番】EH-HN50
【メーカー希望小売価格】オープン価格
【発売日】2024年6月1日（＊）
【月産台数】5,000台

＜お知らせ＞
▼ストレートアイロン ナノケアシリーズはこちら
EH-HN50：https://panasonic.jp/hair/products/EH-HN50.html
EH-HS0J：https://panasonic.jp/hair/products/EH-HS0J.html
EH-HS9J：https://panasonic.jp/hair/products/EH-HS9J.html

パナソニックビューティ表参道では、発売前の2024年4月19日（金）より先行して「ストレートアイロン ナノケア EH-HN50」と、同じく高浸透ナノイー搭載の「ヘアードライヤー ナノケア EH-NA0J」の2商品が体感できる「高浸透ナノイーW体感キャンペーン」を実施します。
▼「高浸透ナノイーW体感キャンペーン」詳細はこちら
パナソニックビューティ表参道：https://panasonic.jp/beauty/omotesando.html

※1 ナノイーと高浸透ナノイーの比較（パナソニック調べ）
※2 亜鉛電極を含む放電ユニットから発生されるミネラルマイナスイオンのこと
※3 2019年度と2022年度の比較（パナソニック調べ）
※4 イオンなしと高浸透ナノイー＆ミネラル搭載のストレートアイロンとの比較（パナソニック調べ）
※5 パナソニック2022年発売EH-HS0Jとの比較（パナソニック調べ）
※6 国内販売のストレートアイロンにおいて

＊新型コロナウイルス感染症の影響により、発売の延期や供給が遅れる可能性があります。発売時期は確定次第、パナソニックホームページに掲載いたします。

【お問い合わせ先】
理美容・健康商品ご相談窓口 フリーダイヤル：0120-878-697
受付9時から18時 月～土曜日（祝日・正月三が日を除く）

全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース]ストレートアイロン ナノケア EH-HN50を発売（2024年4月18日）
https://news.panasonic.com/jp/press/jn240418-1

＜関連情報＞
・商品動画URL
https://youtu.be/87ASqaVBm8o
・ビューティ（美容家電総合）
https://panasonic.jp/beauty

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000005689.000003442.html