菱洋エレクトロ、省スペースで高い生成AIパフォーマンスを実現する「NVIDIA RTX(TM) A400」の取り扱いを開始

～同シリーズ「NVIDIA RTX(TM) A1000」と併せてワークステーションのコンパクト化ニーズへ提案～

エレクトロニクス商社の菱洋エレクトロ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：中村 守孝、以下「菱洋エレクトロ」）は、アクセラレーテッドコンピューティングで世界をリードするNVIDIAが提供する新GPU「NVIDIA RTX(TM) A400」（以下「本製品」）の取り扱いを開始いたします。

NVIDIA RTX(TM) A400
　生成AIの活用が広がり、設置面積を最小限に抑えつつ、高速なパフォーマンスを提供するコンパクトなワークステーションへの需要が高まっています。

　本製品は、768個のCUDA(R)コア、6個のRTコア、24個のTensorコア、4GBのGDDR6メモリ、そして最大4台のディスプレイ接続が可能です。データセンターGPUに追加搭載することで、ディスプレイを活用し多くの情報を同時に表示することができます。コンパクトなフォームファクターで、効率性や作業スペースを犠牲にすることなく高性能な処理を行うことが可能です。

　菱洋エレクトロでは、評価用の貸出機器を用意し、デスクトップ環境でのご利用を想定されている方へ、「ワークステーションの省スペース化をしたい」「できるだけ予算を抑えたい」といったニーズや課題をお持ちのお客様へ、同RTXシリーズ「NVIDIA RTX(TM) A1000 GPU」と併せてご提案・ご提供を予定しております。

【製品情報ページ】
https://ryoyo-gpu.jp/products/quadro/rtx-a400-4gb-atx/

【製品の特長】
1. NVIDIA AmpereアーキテクチャのCUDAコア
前世代のNVIDIA GPU アーキテクチャと比べて、NVIDIA Ampereアーキテクチャでは、単精度浮動小数点（FP32）のスループットを最大2倍*[1]向上し、グラフィックス性能も新たな処理能力により向上しています。
2.第2世代RTコア
第2世代RTコア搭載により、レンダリングパフォーマンスの効率性が最大2倍*[1]向上しました。強化されたモーションブラーやデノイジング、レイトレーシングの速度が2倍*[1]上がり、同時にRT操作を行う能力で視覚プロジェクトのリアリズムと速度が大幅に向上します。
3.第3世代Tensorコア
第3世代Tensorコアは、前世代と比較し生成AIにおいて最大 3 倍*[1]の性能と効率を実現します。NVIDIA Ampere GPU アーキテクチャは、TF32、FP16、BF16、INT4データフォーマットをサポートし、より幅広いデータフォーマットを提供します。

※[1] NVIDIAによるRTX A400 GPUと Intel Core i9-12900K を使用したパフォーマンステストによるもの

※[2] 本リリースに記載されている情報は発表日現在のものです。時間の経過あるいは後発的なさまざまな事象によって内容に変更が生じる可能性があります。あらかじめご了承ください。


製品仕様
※1　ピークレートはGPUブーストクロックに基づいています。
※2　効果的なFP8テラフロップス(TFLOPS)はスパース性を使用しています。
※3　本製品は、フルレングスのPCIe Gen 4 x8インターフェースを利用しています。

【関連製品】菱洋エレクトロでは、同RTXシリーズ新製品「NVIDIA RTX(TM) A1000」も取り扱いを開始しており、お客様のニーズに合わせてご提案いたします。「NVIDIA RTX(TM) A1000」について
https://www.ryoyo.co.jp/info/products/26771/




同RTXシリーズ新製品「NVIDIA RTX(TM) A1000」
【菱洋エレクトロ株式会社について】　https://www.ryoyo.co.jp/

半導体/デバイス事業とICT/ソリューション事業を手掛けるエレクトロニクス商社として、両事業を展開する強みを活かしてIoT・AIなどを実現するビジネス分野に注力しています。
ICT/ソリューション事業では、既存ICT製品の販売に加え、コンサルティング、組み込み機器開発、設置、運用保守などのサービスを展開し、あらゆる産業分野におけるIT環境の構築をまとめて支援することで、お客様のスムーズな課題解決に取り組んでまいります。菱洋エレクトロ株式会社は株式会社リョーサンと経営統合し、2024年4月1日に「リョーサン菱洋ホールディングス株式会社」を設立しました。





企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000106.000041334.html