「富士の杜ゴルフクラブ」（静岡県駿東郡）がアコーディア・ゴルフ グループ入り

美しい景観を楽しみながらプレーできる林間コースで、東京・神奈川からの集客を強化


　株式会社アコーディア・ゴルフ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平林朗、以下「当社」）は、「富士の杜ゴルフクラブ（以下「富士の杜GC」）」の保有会社である株式会社秀地コーポレーションについて、株主である菊地健氏との間で株式譲渡契約を締結しましたことをご報告いたします。今後、クラブハウスの改修などの設備投資を行い、多くのゴルファーにとってより快適なサービスを提供することで、皆さまから愛されるゴルフ場を目指してまいります。

１． 取得の理由
　アコーディア・ゴルフグループは、優良なゴルフ場施設を取得し収益改善を図ることを成長戦略の柱の一つとしています。そして、当社の運営するゴルフ場を中核として、「ACCORDIA GOLFポイントプログラム」を介し、当社運営のゴルフ練習場と一体となり、総合的にゴルファーをサポートするという他のゴルフ関連事業者にない優位性の構築を目指しております。
　今般、譲り受けることになる富士の杜GC（静岡県駿東郡、18ホール　Par 72）は、東名高速道路御殿場IC.から約12kmの場所に位置しておりますが、現在、新東名高速道路の建設工事を行なっており、2020年、ゴルフ場から約8kmの場所に御殿場IC.が開設予定（※）であることから、今後、アクセスの大幅な改善が見込まれます。
※NEXCO中日本http://www.c-nexco.co.jp/corporate/operation/construction/progress/segment.php?construction_section_code=hatanogotenbajct
　コースは和泉一介氏による設計で、フェアウェイが広く、フラットな造りとなっており、池やバンカーで随所に罠も仕掛けられているため、初心者から上級者まで幅広いゴルファーが楽しめるゴルフ場です。さらに、コース、クラブハウスからは富士山を一望でき、そのロケーションはゴルファーの視覚も十分楽しませてくれます。
　今後、富士の杜GCは、当社ゴルフ場ブランドである「アコーディア・ゴルフ」を冠し、「ACCORDIA GOLFポイントプログラム」を活用することで、近隣市町村はもちろん、当社が運営するゴルフ練習場（アコーディア・ガーデン茅ケ崎、アコーディア・ガーデン三島、アコーディア・ガーデン東京ベイ、アコーディア・ガーデン調布）との相乗効果が見込まれる静岡県、神奈川県、および東京都内からの集客力向上が期待できます。


2． 譲り受けゴルフ場の概要


３．譲受会社の概要（2018年1月現在）
(１)　商号 株式会社アコーディア・ゴルフ
(２)　代表者 代表取締役　平林　朗
(３)　所在地　　　　 東京都品川区東品川四丁目12番4号
(４)　設立年月日　 2015年（平成27年）6月15日
(５)　主な事業内容　 ゴルフ場、ゴルフ練習場等の経営等
(6)　資本金　 1億
(7)　大株主構成および所有割合　Accordia Finance Company Designated Activity Company

４．譲渡会社の概要（2018年1月現在）
(１)　商号　 　 株式会社秀地コーポレーション
(２)　代表者 代表取締役　菊地　健
(３)　所在地 東京都新宿区舟町1番地
(４)　設立年月日　　 2007年（平成19年）2月21日
(５)　主な事業内容　 スポーツ施設の保有、運営
(6)　資本金　 1,000万円
(7)　当社との関係　 なし

　現在、(株)秀地コーポレーションを存続会社とし、富士の杜GCの資産保有会社である(株)秀地ゴルフデベロップメント、同じく運営会社である(株)秀地ゴルフマネージメントを消滅会社とした吸収合併手続きを行なっており、2018年3月1日付で合併手続きが完了する予定です。

５．日程
2018年 3 月 1日　 引渡し
2018年中 リニューアルオープン予定

　株式会社アコーディア・ゴルフは、すべてのゴルファーが気軽にプレーできるスポーツとなるよう、 “It’s a new game” をコンセプトにした新しいブランド戦略に基づくゴルフ場運営を行っております。2018年2月5日現在、132のゴルフ場と27のゴルフ練習場を運営（運営受託契約含む）しており、熱心なゴルファーだけでなく、これまでゴルフに触れる機会がなかった方々にも魅力を感じていただけるように、ゴルフ総合サービス業として、全く新しいゴルフシーンの創出に努めています。今後も、積極的な投資を行い、お客様に快適なラウンドを体験していただけるなどのサービスの提供を続け、お客様と従業員に選ばれる世界一のゴルフ運営会社を目指していきます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000031446.html