VTuberにも使えるモーションキャプチャシステム「Orion」国内販売を開始

株式会社Moguraは、英国Ikinema社（以下、Ikinema）開発のモーションキャプチャシステムOrionの国内販売を開始いたします。Orionは、HTC ViveとそのVR環境を利用することで、これまでの大掛かりなシステムが必要なモーションキャプチャシステムとは一線を画し、圧倒的な低コストと高い品質の両立を実現したモーションキャプチャシステムです。




Ikinemaは2006年に英国で設立したモーションキャプチャ技術を専門としたソフトウェア開発企業です。アニメーション、映画製作、ゲーム開発、ライブストリーミング放送、トレーニングシステムなどに同社のテクノロジーが採用されています。

これまでの同社の取引実績では、Capcom、Disney、DreamWorks Animation、Epic Games、Linden Lab、Nvidia、スクウェア・エニックス、20世紀Fox、Viconなどがあります。また、Autodesk、Intel、Microsoft、Sonyとパートナーシップを結んでいます。



HTC Viveのベースステーションに搭載された高性能なセンサーによって、Orionのユーザーは、驚くほど簡単に全身の動きをリアルタイムで3Dモデル化することが可能です。これまでにゲーム開発、VR、シネマ映像、アニメーション制作、VTuber、トレーニングシステム、ソーシャルVRなどの分野で活用がされており、世界中の多くの企業やVTuber向けには個人開発者に導入されています。

■ Orion導入企業一覧
・AltspaceVR
・CBS Digital
・Gold Fields
・GREE
・L3 Technologies
・Lockheed Martin (Space Systems)
・Microsoft
・NASA Johnson Space Center
・Sony Interactive Entertainment Europe Ltd
・Tencent
・Ubisoft
・Walt Disney Imagineering
・Wingnut AR
・よむネコ など多数。

■ お客様の声
IKinema Orionは、Vive Trackerと組み合わせることで、簡単にゲームエンジンに取り込むことができるので、特にお試しで、データを作成するのに向いている。今後は、費用の掛かる施設を持たないインディー開発者が、ゲームを豊かにしてするデータを作成する上で、欠かせないミドルウェアになっていくだろう。
—— 株式会社よむネコ 代表 新清士氏

Orionの価格は年間ライセンス税別 62,400円で、請求書支払いと電子決済に対応しています。また、ノードロックライセンスでの提供となります。14日間の体験版も利用可能です。

Oriionの導入に必要な機材は、HTC Vive一式（ヘッドセット、ベースステーションx2基、コントローラー）とVR ReadyスペックのPC、VIVEトラッカー（3～5個）、またVIVEトラッカーを固定する固定具（別売り）です。モーションキャプチャシステムと機材の持ち運びが可能で費用対効果の高いシステムです。

トラックポイントは頭、腰、両手、両足、両肘（任意）の合計6～8点です。トラックポイントの中にはVIVEトラッカーを使用する箇所もあり、VIVEトラッカーが最小でも3個必要となります。

■ トラッキングポイント
・頭部（HMD or トラッカーを使用）
・腰（トラッカーを使用）
・両手（コントローラー or トラッカーを使用）
・両肘（トラッカーを使用）※
・両足（トラッカーを使用）
※両肘はトラッキングなしでも利用可能

■ Orionができること
・リアルタイムでのモーションキャプチャ（フォーマット形式はFBXとBVH）
・手足を含む全身の3Dモデルの生成
・UE4、Unityへの組み込み
・メーカー（IKinema）では有料オプションでカスタムスケルトンをリターゲットできるセットアップを提供




また、 Mogura VRのVR/AR/MRショールーム「もぐラボ」では、購入を検討している方向けにOrionの事前説明会・体験会を行っています。Orion体験会の次回開催は5月18日（金）です。今後の体験会の情報につきましては、コーポレートサイトやSNSアカウントなどで随時お知らせいたします。

・VTuberにも使えるモーキャプシステムIkinema Orion体験会 in 株式会社Mogura 5/18回
http://ptix.at/GFLBH2

・Orion 製品ページ
https://www.moguravr.com/mocap-orion-ikinema/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000023286.html